役員の学歴・出身大学で多いものは?

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上場企業の役員は高学歴が多い

役員のポストに就くうえで必須の学歴があるわけではありませんが、「大卒以上」の高学歴をもつ人が多いのは事実です。

とくに創業者や、同族の2代目、3代目で役員になるのではなく、大手企業への入社後、出世コースにのって昇進していったり、外部から呼ばれて就任したりする役員の学歴は高い傾向にあるようです。

「東洋経済新報社」が毎年発売する『役員四季報』の「上場企業全役員の出身国内大学ランキング」では、例年、トップ3には慶應義塾大学、東京大学、早稲田大学が並びます。

それ以外にも、上位には京都大学、中央大学、一橋大学、明治大学、日本大学などがランクイン。

国立・私立問わず、全国的に名の知れた大学出身の役員が多いことがわかります。

これらの大学はもともとの学生数が多いため、卒業後に各界で活躍する人材を多数輩出している面もあるでしょう。

また、大学院を修了してからビジネスの世界に入ったり、役員として働きはじめてから経営学などをさらに学ぶために大学院に通っている人もいます。

海外の大学を出ている人も

海外の大学でビジネスを学んだ経験をもつ役員もいます。

たとえば、著名な米国のハーバード大学、スタンフォード大学などを出てから日本に戻ってビジネスパーソンとして活躍し、その先に役員になっているようなケースなどです。

また、ビジネスの世界で有名な資格「MBA(経営学修士)」を取得するために、海外のビジネススクールに通う人もいます。

MBAは日本でも取得可能ですが、海外のスクールでは、世界各国から集まる優秀なビジネスパーソンとの出会いや、世界でも通用する経営力を身につけられるなどのメリットがあります。

最終的に役員になるような人は広い視野をもち、ビジネスに対する意欲が高い人が多いため、海外で学ぶことを積極的に考えるケースもあるようです。

学歴が低くても役員にはなれる?

中卒や高卒でも役員になれないわけではありません。

とくにベンチャー企業では、学歴に関係なく採用されたり、実力次第では若いうちからどんどん出世していける環境が用意されている場合も多いです。

大学を出ていない人が経営陣として活躍していることも珍しくありませんし、自身で株式会社を起業して役員になることもできます。

たとえば、東証1部上場企業グループであるGMOインターネットグループの代表取締役会長兼社長・グループ代表(2020年時点)である熊谷正寿さんは、國學院高等学校を中退し、17歳でビジネスの世界に入っています。

その後、1991年にボイスメディア(現GMOインターネット)を設立し、6年間でグループ企業4社を上場に導きました。

熊谷さんの話はあくまでも一例ですが、経営やビジネスへの熱意、向上心、貪欲さといったものがあれば、どのような学歴であっても役員を目指していくことは可能だといえるでしょう。