スポーツインストラクターの現状と将来性

現状の待遇は厳しい

国内の大都市はもちろん、地方の小さな都市までフィットネスクラブやスポーツジムが存在し、ダンス教室やヨガ教室などのレッスンスタジオも開かれています。

しかし、アヤリカやイギリス、ドイツ、フランスといった欧米の国々と比べれば、まだまだスポーツに親しむ国民の数は少なく、スポーツインストラクターの地位も高いとは言えません。

これは、日本に、本当の意味でスポーツ文化が根付いていない証拠です。

かつてのバブル経済期には、各地にスポーツ施設が開業し、利用者の数も増えました。スポーツインストラクターが職業として注目され、待遇もアップしました。

しかし、バブルが崩壊すると、多くの企業がスポーツの分野から撤退。スポーツインストラクターの給料も下がり、アルバイトが増えました。

日本においてスポーツ分野は、景気がよければ手を出されるものの、景気が厳しくなると真っ先に切り捨てられる存在なのです。

現在、スポーツインストラクターは収入が少なく、あまり長く続けられる職業とはなっていません。実際、全国のフィットネスクラブやスポーツジムで働くスポーツインストラクターの7割が、20代から30代の女性といわれています。

2020年東京五輪とJリーグの百年構想

しかし、将来に向けて明るい希望はあります。2020年に、東京でオリンピックが開催されることに決まったからです。

2020年に向けて、これから各地でスポーツに関するイベントが計画されたり、スポーツが話題の中心となるはずで、国民がスポーツに親しむ機会が増えるでしょう。

Jリーグも、20年前に掲げた「百年構想」の中で、全国各地に芝生に覆われた広場やスポーツ施設があり、地域の人たちが興味に応じてスポーツに親しめる環境を整えることを目指しています。

Jリーグの構想と東京五輪が結びつけば、日本にもスポーツ文化をしっかり根付かせる大きなチャンスになります。

スポーツが多くの国民にとって生活の一部になれば

最近は、幼児の運動能力の低下が大きな問題になりつつあります。たとえば、転んだとき、とっさに手をつけず、顔を地面や床に打ちつける子供が増えているのです。

そのため、幼稚園や保育園で、スポーツの時間をカリキュラムに加えるところが急増しています。

小さい頃からスポーツに親しんだ子供たちが、東京五輪に向けてますます体を動かすことで、スポーツが生活の一部となる日がくるかもしれません。

日本に本当の意味でスポーツ文化が根付けば、欧米各国のように、日本のスポーツインストラクターの地位や待遇も現在より数段アップすると期待できます。