経営コンサルタントの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

経営コンサルタントは、おもにコンサルティングサービスを手掛ける「コンサルティング会社」で勤務しています。

このような企業は「コンサルティングファーム」とも呼ばれます。

経営コンサルタントは難易度の高いビジネス課題に取り組むことから、どのコンサルティング会社でも頭の切れる優秀な人材を求めており、新卒の採用試験では、高学歴の学生が優先的に採用される傾向です。

できるだけ難易度の高い大学に進学し、学生時代に経済や経営の勉強をしておくと、就職活動でアピールしやすいでしょう。

外資系コンサルティング会社への就職を目指す場合は、語学力も高めておくに越したことはありません。

仕事に就いてからもスキルアップを目指す必要がある

コンサルティング会社の新卒採用では、就職の時点でなにか特別な資格が求められることはほとんどありません。

ただし、実務では専門的な業務に多く携わることもあり、「公認会計士」や「税理士」のような専門職の国家資格を生かして活躍することも可能です。

「中小企業診断士」や「MBA（経営学修士号)」を取得しているコンサルタントも少なくありません。

コンサルティング業界は実力主義ということもあって、仕事に就いてからもスキル向上に努め、難関資格の取得を目指したり、転職を繰り返したりしてキャリアアップする人が目立ちます。

経営コンサルタントがおもに働いているコンサルタント会社では、新卒者の採用において、ほぼ確実に「大卒以上」の学歴を求めます。

就職活動には優秀で意欲的な学生が多く応募し、試験自体も簡単とはいえないため、できるだけ難関とされる大学に進学しておくほうが有利になるでしょう。

学部・学科は不問ですが、経済学部・商学部・法学部などで経済や経営に関連する知識をしっかりと身につけておくと役立ちます。

また、コンサルティング業界では、論理的思考力や分析・数字に強いことも大事なスキルのひとつとされるため、理系出身者も経営コンサルタントとして活躍できる可能性があります。

大学院進学や海外留学などに挑戦する人もいる

コンサルタント会社は、外資系企業も多く存在することが特徴です。

とくに外資系志望者は、学生時代に少しでも英語力を高めておくとよいでしょう。

なかには、大学院まで進学する人、また海外のビジネススクールで経営に関する最高峰の学位「MBAプログラム」を修了し、MBAを取得する人などもいます。

コンサルタントにはさまざまな強みをもつ人がいますが、勉学に励んで密度の濃い学生時代を過ごすことが、コンサルティング会社へ就職するためには大切になってきます。

経営コンサルタントになるために、必須の資格はありません。

しかし、実務ではクライアントの経営課題の分析をしたり、経営者に対して改善案を提案したりと難しい業務に携わることから、さまざまな知識・スキルの習得が不可欠です。

コンサルタントとしての実力アップのため、また信頼性を高めるために、以下のような難関資格の取得に励む人も多くいます。

・公認会計士
・税理士
・中小企業診断士
・MBA（経営学修士号）

公認会計士や税理士を取得すれば、とくに「企業会計・財務」の領域で力を発揮しやすいでしょう。

中小企業診断士は、とくに中小企業の経営コンサルティング業務に従事する際に役立ちます。

MBA（経営学修士号）は、経営に関する称号では最高峰とされ、ビジネスの高度な知識と専門性を備えていることを証明できます。

一般的に「コンサルタント」といわれる人たちは、比較的よい収入を望めます。

求人サービスの統計データを基にすると、コンサルタント会社に勤務する経営コンサルタントの場合、平均年収は600万円～800万円ほどがボリュームゾーンと考えられます。

ただし、コンサルティング業界は「実力主義」の考え方が強く、能力があれば大きく稼げる一方、そこそこの人では収入が伸び悩むケースも見られます。

とくに外資系コンサルタント会社は厳しい評価制度があり、能力次第では年収1000万円以上も十分に目指せますが、成果が出ていないと判断されればリストラ、退職勧告などに追い込まれる可能性も頭に置いておく必要があります。

スキル・経験を積むと、転職する人も多い

コンサルティング業界では、個々に与えられる裁量が大きく、給料が「年俸制」となっていることもよくあります。

効率的な仕事の進め方が要求されがちなため、要領よくスピーディーに仕事をこなせる人なら、収入を十分に確保しながらもプライベートの時間を大切にした働き方が可能です。

年俸制の場合は残業代が支給されないため、ダラダラと長時間仕事をしていてもよいことはなく、評価にもつながりません。

また、コンサルティング業界では、経験・スキルを積んだ人は、もっと稼げる環境を求めて転職を繰り返すケースも多いです。

「個々の実力や能力で評価される」というのは、人によっては非常にやりがいを感じやすい反面、合わない人には厳しさのほうを強く感じてしまうかもしれません。

厳しい競争社会のなか、経営に悩む企業は世の中に多々存在し、「第三者」の視点から的確な提言ができる経営コンサルタントのニーズは高まっています。

なお、コンサルタントの仕事では高度な専門性が求められ、誰もが簡単にできるものではありません。

簡単に淘汰されるような職業とはいえず、その点では将来性が十分にあるといえるでしょう。

経営コンサルタントとして活躍するには、経営に関する幅広い知識は当然のものとした備えたうえで、いかに自分の強みを打ち出せるかが大事になってきます。

たとえば「地方経済の活性化に詳しい」「グローバルな事業展開の実績が豊富」「企業のM&A（買収・合併）が得意」などの専門性をアピールできるようになると、より活躍しやすいでしょう。

経営コンサルタントの活躍領域もさまざまであるため、自分のキャリアをよく考え、その道でスキルアップに励むことが大切です。