女性のグラフィックデザイナー

女性の待遇

「男女雇用機会均等法」という法律がありますが、少なくともグラフィック業界においては、そのような法律ができるずっと以前から、男女の区別といったものはそれほど強くありませんでした。

女性であっても仕事のできる人にはクライアントから厚い信頼が寄せられ、数多くの案件を抱えていました。

ただしそれは仕事上のことであって、待遇面がどうかというと、給与面などで差があることもあったようです。

現在のところグラフィック業界については、政府機関が発行する「白書」のような公式な統計データはありませんが、給与を含めた待遇面で男女の格差はほとんどないでしょう。

ただし、小規模のデザイン事務所などでは、育児休暇などの女性のための制度が整えられていないところもありますので、事前の確認が必要です。

男女の比率

グラフィックデザインを専門にしている制作プロダクションで、男女のデザイナーの比率がほぼ同じというところもあります。

また玩具、子供服、化粧品、美顔関連、ランジェリー、健康器具、栄養食、サプリメントなど、取り扱っている業種によっては、女性のグラフィックデザイナーのほうが多い会社もあります。

女性が求められる時代に

日本は働く女性の割合が増加し、それにつれて会社役員など主要なポストにも女性が起用されるようになってきました。

この流れは、当面のあいだつづくものとみられています。

理由はいくつかありますが、もっとも大きな理由は、消費の中心が男性ではなく女性に移ってきたことにあります。

大手の住宅メーカーでもすでに、住まい購入の決定権は女性(主婦)にあると結論して、営業やコンサルティングの部署に、女性を多く配置するようにしたという会社が増えてきました。

男性中心の見方でモノを売る時代は終わり、女性による女性のための商品企画が強く求められる時代になっていることは確かです。

他の業界にくらべれば実力重視の業界です。男女問わず、スキルアップに励むことが大切といえるでしょう。