【商社からの転職】転職先で多い業界や転職理由を解説

商社からの転職理由で多いものは？

商社マンは新卒採用において狭き門とされ、入社後の待遇に関しても他業種より恵まれているといわれています。

ところが、商社マンから転職を希望する人がいるのはなぜでしょうか。

商社マンの転職理由として多いのは、次の3つです。

激務による心身への負担が大きい

国内・海外を飛び回る商社マンの仕事が激務であることは、大半の人が同意するところでしょう。

年間を通じて出張が続き家族との時間を取れなかったり、自分の時間がほとんど確保できなかったりするのは決してめずらしいことではありません。

このような仕事漬けの生活が何年も続くうちに、先々も同じように働いていくことに疑問を感じる人は少なくないでしょう。

たとえ年収が多少下がったとしても、プライベートを充実させられる穏やかな仕事に変わりたいと考える人は一定数いるはずです。

ゼネラリストで潰しが利かない

商社マンはいわゆるゼネラリストです。

何らかの専門性を追究するというよりは、幅広い仕事を経験する中で総合的な能力を身につけていくイメージが強いといえます。

近年、高い専門性を持つ人材の市場価値が高まっています。

ゼネラリストよりもスペシャリストの人材が評価されつつある中、今のままでは潰しが利かなくなることに焦りを感じる人は少なくありません。

組織の体質が古く自身の成長が見込めない

商社は古くから続いている企業が多いため、昔ながらの体質が根強く残っている面があります。

上長に稟議をもらうための根回しに奔走したり、社内政治の攻防が絶えなかったりします。

ビジネスパーソンとしての自身の成長を考えたとき、社内でだけ通用するノウハウばかりが身についていくことに危機感を覚える人が多いのです。

自身の成長を加速させるために、商社以外の業界への転職を望む人もいると考えられます。

商社マンのつらいこと・大変なこと・苦労

商社の20代や第二新卒の転職は多い？ 年齢ごとの転職状況は？

冒頭で触れたとおり、20代や第二新卒で転職を検討する商社マンが増えています。

大手総合商社でさえも、転職による若手社員の流出に歯止めがかからず、近い将来人材に陥るのではないかと危機感を募らせています。

では、なぜ20代で商社から転職する人が多いのでしょうか。

20代のうちであれば、商社以外の業界への転職も比較的しやすいことがその背景にあります。

とくに第二新卒であれば、半ば新卒と同じように育てていくことを前提に採用されますので、キャリアチェンジもしやすいのが実情です。

反対に、30代に入ると未経験業種への転職は難しくなっていきます。

35歳を超えると完全な未経験業種に転職するのは相当困難と考えたほうがいいでしょう。

40代以上で商社から転職する人は、商社での実績が高く評価されたり、マネジメント経験を生かせるポジションで採用されたりするケースが多くみられます。

このように、商社から異業種へ転職するのであれば若いうちに決断するのが得策といえます。

商社マンの強みと他業界から評価されるポイント

多彩な商談の経験がある

商社マンは多くの商談を経験し、場数を踏んできています。

国内外を年中移動しながら商談にのぞんできたのですから、商談経験が豊富なのは必然といえます。

商談をまとめ上げるには、高い対応能力や調整力などビジネスの総合的なバランス感覚が求められます。

こうした能力は、他業種の営業職をはじめ、さまざまな職種で活用できる汎用的な能力といえるでしょう。

扱う商材や製品に関する知識は転職後に身につけることができますが、商談の経験そのものは一朝一夕に体得できるものではありません。

すでに商談の成功パターンを把握している商社マンであれば、即戦力として登用できる確率も高いと考えられます。

多彩な商談の経験があることは、他業界からも高く評価される可能性があります。

プレゼンスキル・コミュニケーション能力

商社マンが扱う商材は多種多様です。

取引する商材が変わるたびに効果的なプレゼン方法を検討し、戦略を練って商談にのぞむ必要があります。

一定以上のプレゼンスキルが備わっていなければ、とても対応できる職務でないことは明白でしょう。

また、取引先からの信頼を勝ち取り、商談を成約させるには高いコミュニケーション能力も欠かせません。

こうしたプレゼンスキル・コミュニケーション能力は、商社マンであれば高い確率で持ちあわせているといえます。

他業界でどのような商材を扱うことになったとしても、商談においてプレゼンやコミュニケーションの能力が求められる場面は必ず訪れます。

商社マンとして身につけてきたこれらの能力は、他業種に評価の対象となり得るでしょう。

海外でのビジネス経験が豊富

近年は海外への事業展開へと積極的に乗り出す業界が増えています。

国内での需要が頭打ちとなっている業種も多く、海外での事業拡大に望みを託しているのです。

しかし、既存の社員が誰でも海外出張や海外勤務に対応できるとは限りません。

そのため、海外でのビジネス経験が豊富な人材を外部から採用する企業もみられます。

商社マンには、国内だけでなく海外での取引にも慣れている人材が大勢います。

現地の商習慣や取引上のルールに通じていれば、海外展開に力を入れたいと考えている企業にとって欲しい人材であることはほぼ間違いありません。

海外でのビジネス経験が豊富であることは、商社マンとして他業種に転職するにあたって強みとなるはずです。

商社からほかの業界への転職はある？

商社マンはゼネラリストの側面が強い職種ですが、商社以外の業界へ転職することも不可能ではありません。

第二新卒から20代にかけての若手商社マンであれば、業界知識や経験の有無を問わず幅広い業界へ転職することができます。

業務に必要な知識は入社後に身につける必要がありますが、学び続ける姿勢があれば乗り越えられるでしょう。

一方、30代以降になると専門性が求められる業界や職種への転職は事実上難しくなっていきます。

多くの業界が即戦力としての活躍を期待していますので、入社時点で専門性を身につけていることが求められるからです。

そのため、商社マンからほかの業界へ転職するのであれば、商社で身につけたスキルを生かせる業界を選ぶことが非常に重要になります。

商社からの転職でおすすめの転職先・業界・職種は？

商社マンのスキルの生かせる業界は？

商社マンが転職に際してアピールできるスキルとしては、次の4点が代表的なものと考えられます。

・営業スキル
・調整力、交渉力
・語学力
・事務処理能力

こうしたスキルを求めている業界を選ぶことで、商社マンとしての経歴や強みを最大限に生かすことができるでしょう。

具体的には、外資系投資銀行、コンサルティングファーム、ベンチャー企業などが商社マンの転職先として多い傾向があります。

これらの業界で商社の経験をどう生かせるのか、具体的に見ていきましょう。

商社から外資系投資銀行へ転職するケース

外資系投資銀行は金融業界の中でも待遇が良いことで知られています。

銀行や証券会社といった他の金融業界からの転職希望者も多く、中途採用で入社するには一定のハードルがあると考えるべきでしょう。

では、商社マンが外資系投資銀行に転職する場合、どういった点をアピールすればいいのでしょうか。

まず、外資系投資銀行では外国語（とくに英語）を扱う能力が必須とされています。

海外との取引で日常的に英語を使ってきた商社マンであれば、ビジネス英語のレベルとしては十分に通用するはずです。

TOEICのスコアなどスキルを証明できる資格があればベターですが、職務経歴から英語が問題なく扱えることは伝わるでしょう。

次に、財務関連や企業評価についての資料を見慣れていることも評価ポイントとなります。

商社と投資銀行では財務資料を活用する目的が異なりますが、知識・スキルの面では応用可能と捉えてもらうことができるはずです。

商社からコンサルティングファームへ転職するケース

コンサルティングファームは専門性が求められるイメージがありますが、商社マンとして身につけてきた営業経験を生かせる場面も多々あります。

クライアント企業の課題を本質的に解決するには、企業内部を深く知り、十分な情報収集を行った上で解決策を模索する必要があります。

つまり、相手の懐に入っていくヒューマンスキルが求められているのです。

商社での仕事においても、取引先との信頼関係を築き、一体となって事業運営に取り組んでいく必要があります。

取引先が本音で課題を聞かせてくれなければ、事業を成功に導くのは難しいからです。

この過程において、事業経営の課題点に着目する視点は養われてきたはずですので、コンサルティングファームの採用選考においてもアピール材料となるでしょう。

商社からベンチャー企業へ転職するケース

商社マンとして手広くさまざまな商材を扱ってきた中で、特定の事業分野により深くコミットしていきたいと考える人もいます。

この場合、メーカーなどへの転職も視野に入りますが、事業そのものに携わりたいと考えるのであればベンチャー企業も転職先として選択肢に入ってくるでしょう。

ベンチャー企業の多くはビジネスモデル自体が発展途上であり、これから解決していかなくてはならない課題が山積しています。

自身が事業の当事者となってビジネスを作り上げていきたい人にとって、非常にやりがいのある環境といえるでしょう。

一方、ベンチャー企業に転職すると商社マン時代から年収が大きくダウンするケースがほとんどです。

生活水準を下げるなど、相当な覚悟をもってのぞまなくてはならない決断となるはずです。

しかし、商社マンとして関わることができなかった、自分たちで事業を作っていく面白みに触れることができるという点で、あえてベンチャー企業への転職を選ぶケースもみられます。

商社マンが同業他社に転職するには？

商社マンが同業他社の商社へ転職するのは決して不可能ではありませんが、一定のハードルがあると考えるべきでしょう。

なぜなら、同じ業種である商社へ転職するにあたって、納得度の高い志望動機を用意する必要があるからです。

よくあるケースとしては、総合商社から専門商社、あるいは専門商社から総合商社への転職を希望するパターンでしょう。

総合商社と専門商社では、扱う事業領域の広さが異なります。

現状よりも幅広いビジネスを手掛けたいのであれば専門商社から総合商社へ、特化したい事業領域があれば総合商社から専門商社への転職があり得ます。

いずれにしても、転職を通じて取り組みたいことが実現できる環境が得られると客観的に伝わることが重要です。

商社マンが同業他社に転職する場合は、志望動機を入念に考えておくようにしましょう。

商社マンの転職先はどのように探せばいい？

商社マンの転職活動は、

・リクナビネクストなどの転職サイトで自分で求人企業を探す
・リクルートエージェントやマイナビジョブ20'sなどの転職エージェントに登録し、エージェント経由で求人に応募する

の2通りが考えられます。

ピンポイントで希望する企業がある人や、転職経験がありすべて自力で転職活動ができる方は転職サイトを利用してもよいでしょう。

自分の適性が分からない人や、将来について不安がある人は、転職エージェントを活用する方法をおすすめします。

とくに商社から未経験の業界へ転職したい場合は、複数の転職エージェントを併用することで、得られる情報量やアドバイスのパターンを広げることができます。

プロの目線から自分の能力やキャリアを評価してもらって、客観的な判断をあおぐことが、転職を成功させるうえでは非常に大切です。

転職を成功させるには転職エージェントを活用しよう

転職エージェント活用のメリット

商社マンから転職したいと考えている人は、リクルートエージェントやマイナビジョブ20'sなどの転職エージェントに相談しておくことをおすすめします。

転職エージェントでは求人を紹介してもらえるだけでなく、キャリアプランや業界の最新動向について幅広く相談に乗ってもらうことができます。

商社マンから転職すべきかどうか、転職するタイミングとして適切かどうかも含め、有益なアドバイスをしてもらえる可能性が高いでしょう。

転職エージェントは各社が独自に非公開求人を扱っていますので、自分で求人を探しても見つけることのできない希少な求人を紹介してもらえる可能性があります。

また、転職エージェントから随時アドバイスをもらうことができるので、書類選考の通過率も高まります。

転職エージェントの使い方まとめ

転職エージェント活用のメリット

とくに異業種から証券会社へ転職したいと考えている人は、リクルートエージェントやマイナビジョブ20sなどの転職エージェントに相談しておくことを強くおすすめします。

転職エージェントでは求人を紹介してもらえるだけでなく、キャリアプランや業界の最新動向について幅広く相談に乗ってもらうことができます。

そもそも証券会社への転職に向いているのかどうか、転職するタイミングとして適切かどうかも含め、有益なアドバイスをしてもらえる可能性が高いでしょう。

金融業界など証券会社と親和性の高い業種で働いてきた人にとっても、転職エージェントの活用は有効です。

転職エージェントは各社が独自に非公開求人を扱っていますので、自分で求人を探しても見つけることのできない希少な求人を紹介してもらえる可能性があります。

また、転職エージェントから随時アドバイスをもらうことができるので、書類選考の通過率も高まります。

転職エージェントの使い方まとめ

転職エージェントは複数登録してみる

転職エージェントごとに紹介可能な非公開求人は異なるため、複数の転職エージェントに登録しておき、並行して活用していくことでより高い効果が得られます。

ある転職エージェントで紹介されなかった案件が、別の転職エージェント経由ですぐに紹介されることは十分にあり得ます。

また、転職エージェントに登録すると転職アドバイザーが担当につきますが、アドバイザーとの相性は転職活動を進める上で重要なカギを握っています。

希望条件をしっかりと受け止めて企業を紹介してくれるかどうかは、納得できる転職先を見つけるために欠かせない条件の1つだからです。

自分に合った転職アドバイザーを見極めるには複数の転職エージェントに登録しておき、それぞれのアドバイスを比較するのが効果的です。

転職エージェントと転職サイトの違い

転職サイトとは、企業が求人広告を掲載し、転職希望者が自分で求人を探して応募するためのサービスです。

これに対して転職エージェントは登録後に担当アドバイザーがつき、面談を実施した上で転職希望者に合った企業を紹介する仕組みとなっています。

転職サイトでは求職者が自発的に求人を探すことができる一方で、転職エージェントではアドバイザーからの紹介経由でのみ応募可能な非公開求人を紹介してもらうことができます。

このように、転職エージェントと転職サイトにはそれぞれ特有のメリットがあります。

現在、転職を少しでも考えているのであれば、転職エージェント2つ以上、転職サイト1つ以上に登録しておき、幅広く情報収集をしておきましょう。

まずは情報を得た上で、自分に合った転職サービスを絞り込んでいく活用方法がおすすめです。

転職エージェントと転職サイトの違いとは？ 転職に有利なのはどっち？

証券会社からの転職でおすすめの転職エージェント

商社からの転職実績を重視するならリクルートエージェント

特徴：転職支援実績No.1の転職エージェント
対応エリア：全国
公式サイト：リクルートエージェント

リクルートエージェントは取り扱い求人数の豊富さと、対応可能な業界・職種の幅広さにおいてトップクラスの転職エージェントです。

非公開求人数は約10万件。

圧倒的なブランド力と知名度をもつリクルートエージェントは、非公開で人材を募集する企業各社から厚い信頼を寄せられています。

各業界・各業種に精通したキャリアアドバイザーが在籍し、経験と実績に裏打ちされた的確なアドバイスを受けることができます。

リクルートエージェントに登録すると受講できる「面接力向上セミナー」は評判が高く、面接の通過率がUPしたという実績があります。

ハイレベルな求人から未経験・地方の求人までカバーしているリクルートエージェントは、万人向けの転職エージェントといえます。

20代・第二新卒で商社から転職するならマイナビジョブ20's

特徴：20代・第二新卒・既卒向けの転職エージェント
対応エリア：一都三県・関西・東海
公式サイト：マイナビジョブ20s

マイナビジョブ20’s（トゥウェンティーズ）は、マイナビが運営する20代・第二新卒に特化した転職エージェントです。

業界経験者や実績豊富なビジネスパーソンをターゲットとする転職エージェントが多い中、マイナビジョブ20’sは社会経験の年数が短い若手の転職サポートに力を入れています。

利用者数は延べ17万人。20代向けの転職エージェントとしては圧倒的な実績があります。

本格的な適性検査を無料で受けることができ、「自己分析をしっかり行える」「応募書類や面接で使える」と評判が高いです。

応募書類の書き方や自己PRのポイントについてもアドバイスをしてもらえますので、転職が初めての人でも安心して相談できるはずです。

今後のキャリアをしっかり考えたいという20代や、未経験の業界にもチャレンジしてみたいという第二新卒の人におすすめの転職エージェントです。

関連記事マイナビジョブ20’sの特徴は？どんな人におすすめ？【第二新卒にぴったり】

できるだけ早く商社から転職したい人はdoda

特徴：転職エージェントと転職サイトのハイブリッドサービス
対応エリア：全国
公式サイト：doda

dodaは求人検索サービスと転職エージェントの両方の機能を備えている転職サービスです。

一般的な転職エージェントのようにキャリアアドバイザー経由で企業を紹介してもらえるだけでなく、転職希望者が自分で求人を探し、希望条件に合う企業に応募することもできます。

キャリアアドバイザーの質が安定しており、当たり外れが少ない点も多くの転職経験者から支持されています。

キャリアアドバイザーによる企業紹介が積極的である上に、企業からのスカウトメールが届き、さらに自分で求人を探すこともできるのが大きな特徴です。

転職先を積極的に探したい人や、早期に転職先を見つけたいと考えている人は、dodaの活用をおすすめします。

「転職企業ランキング」や「年収査定」などすぐには転職をしない人も読んでいて面白いコンテンツが多いという特徴があります。

検索条件をかなり詳しく絞り込める点も使いやすいポイントです。地方の求人数も多く、万人向けの転職サイトといえます。

関連記事dodaの特徴・使い方まとめ【転職イベントも！情報収集に便利なサイト】

商社の業務内容に関する知識を求めるならJACリクルートメント

特徴：転職エージェントと転職サイトのハイブリッドサービス
対応エリア：全国・海外
公式サイト：JAC Recruitment

JACリクルートメントはロンドン発祥の転職エージェントで、アジア・ヨーロッパを中心に世界11ヶ国に24拠点を構えています。

外資系企業や海外勤務といったハイキャリア志向の人材に帯する転職サポートに強く、高年収帯の求人を豊富に扱っているのが特徴です。

職歴・経歴が重視されますが、取り扱う求人は優良企業・大手企業・外資系企業など、はずれがなくキャリアアップしたい人にぴったりです。

社会経験の豊富な30代以上の転職サポートを得意としていることから、前職までの実績・経験を活かしてステップアップしたい人におすすめのサービスの1つといえるでしょう。

バイリンガルや外国人担当者による英語や中国語でのレジュメ添削や面接指導など、他社にはないサポートも魅力です。

商社から外資系企業への転職を希望するならビズリーチ

特徴：スペシャリストや管理職向けのハイクラスサイト
対応エリア：全国
公式サイト：ビズリーチ

ビズリーチは高い専門性を持つスペシャリスト人材や、管理職経験者といったハイクラス人材の転職サポートを専門とする転職サービスです。

一般的な転職エージェントとは異なり、企業またはヘッドハンターが登録者をスカウトするダイレクトリクルーティング方式を採用しています。

登録しておいてヘッドハンターや企業の採用担当者からスカウトを待つという転職サイトとも転職エージェントとも異なる転職サービスですが、登録には審査があり、年収750万円以上の方ですとスカウトが多いようです。

現状よりも好待遇での転職を希望する人や、年収アップを目指している人にとって、条件のよいスカウトを受けられる可能性のあるサービスといえます。

ビズリーチは有料プランもありますが、いったんは無料で登録しておいて、審査に通過できるか、スカウトが届くかを確認するのに使うのがおすすめです。

関連記事ビズリーチの特徴は？ 登録に審査があるハイクラス向け！

他業種からのスカウトを見て検討したいならリクナビネクスト

特徴：日本最大級の定番転職サイト
対応エリア：全国
公式サイト：リクナビネクスト

リクナビネクストは幅広い業界・職種の求人を扱う日本最大級の転職サイトです。

リクナビネクストだけの限定求人が約85%あり、地方の求人も網羅されています。

実際に転職した人の約8割が使っているサイトなので、転職エージェントと併用して登録しておくのがおすすめです。

企業からスカウトメールが届く機能も備えていますので、希望条件を加えておくことで企業側からスカウトされる可能性もあるでしょう。

職務経歴書を作成できたり、本格的な診断が無料で受けられる「グッドポイント診断」などのコンテンツも充実しています。

また、登録時に「転職支援サービスに登録する」を選択することで、リクルートエージェントのサービスも同時に利用することができます。

転職活動初期の方や少しでも転職を考えている方であれば、リクナビネクストには登録しておいて損はないはずです。

商社マンから転職する際の志望動機の考え方

商社マンから転職する場合、「なぜ商社マンとしてのキャリアを方向転換してでも転職したいのか」を明確にしておくことが重要です。

商社は給与水準が高いため、応募先企業にとって同水準の待遇で迎えるのは現実的に難しい場合もあります。

その際、たとえ年収がダウンしても転職したい理由が明確に伝わらないと、「希望条件に応えるのは難しい」と企業側から判断されてしまうことが予想されます。

商社マンとして得た経験を軸に、なぜ転職して新たな仕事に挑戦したいと考えるに至ったのか、ストーリーとして伝えられるように準備しておきましょう。

商社マンの職務経歴書の書き方のポイント

他業種から見ると、商社マンの仕事内容は伝わりづらい面があります。

多彩なビジネスを手掛けてきた経験は素晴らしいものですが、経験した業務や過去の実績をすべて羅列してしまうのはNGです。

応募先企業が求めるスキルや経験を見極め、商社マンとしての経験のうち入社後に生かせる可能性が高いものに絞ってアピールする必要があります。

たとえば、法人営業職に応募するのであれば、商社マンとしての営業経験にフォーカスして職務経歴書を構成します。

必然的に応募先企業の仕事内容や求める人物像を分析しておかなくてはなりませんので、企業研究や業界研究は念入りに行っておきましょう。

なお、転職エージェントに登録しておくと、担当アドバイザーがチェックしてくれるので、書類の通過率が上がる可能性があります。

商社マンからの転職で給料をアップさせるには？

商社はそもそも他の業界と比べて給与水準が高いことから、給与アップを望むのであれば応募する業界を絞る必要があります。

外資系投資銀行や戦略系コンサルティングファームのように、成果主義の色合いが濃い業界であれば、商社時代よりもさらに高給が望めるケースもあります。

成果主義を採用している企業では、入社したタイミングや年齢に関わらず、成果を残した社員に好待遇で応えるからです。

ただし、給与条件が良い分だけ求められる成果も高いものになりますので、入社後にしっかりと成果をあげていく必要があるでしょう。

事業投資や事業経営など、商社マンとして核となる強みがあれば、強みを生かして転職後も成果をあげることができるはずです。

なお、採用時点での条件が商社より低かったとしても、入社後に評価されて昇給や昇進の機会に恵まれれば、中長期的には年収アップを実現できる場合があります。

採用時点での条件を商社よりも高く設定してしまうと、転職先の候補が著しく限られてしまうことも考えられますので、長期的な視点でキャリアを捉えることが大切です。

商社マンからの転職で失敗・後悔しないためには

商社マンから転職して失敗・後悔するケースの多くに「プライド」が深く関わっています。

一般的に商社マンはビジネスエリートと認識されていることが多く、転職先でも「元商社マン」という目で見られます。

高い成果を求められる職場や即戦力としての活躍が期待されている企業であればなおさら、能力を値踏みされているような感覚を抱くことがあるはずです。

そのため、分からないことを素直に聞けなかったり、無意識のうちに商社時代と比較してしまう癖が抜けず謙虚さに欠けると思われてしまったりする恐れがあります。

その結果、仕事で十分な成果をあげられず、商社から飛び出してしまったことを後悔する結果にもなりかねません。

転職して働く業界が変われば、ゼロからやり直しのつもりで臨んだほうが結果的にうまくいく可能性が高いはずです。

自分でも気づかないところで「元商社マン」としてのプライドを引きずっていないか、転職するにあたって自省しておく必要があるでしょう。

「商社マンからの転職」のまとめ

かつては人気職種の代表格だった商社マンですが、近年は風向きが変わりつつあります。

若手を中心に、商社からの転職を検討する人は決して少なくありません。

商社での仕事以上に魅力を感じる業界・職種があるのなら、果敢に挑戦してみるのも1つの考え方でしょう。

ただし、待遇面で恵まれている商社からの転職にはリスクが伴います。

とくに他業種へ転職する場合、給与がダウンする可能性も大いにあるでしょう。

転職したい理由や転職後にやってみたいことをよく考えた上で、覚悟をもって転職を決意する必要があります。

商社マンの強みと他業界から評価されやすいポイントを参考に、ぜひ後悔のないキャリアを実現してください。