商社マンの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

商社には、知名度の高い大手総合商社を中心に、毎年多くの優秀な学生が就職を希望します。

商社への入社を目指すきっかけとしては、以下のようなものがあります。

・世界を相手にダイナミックな仕事がしたい
・若いうちから稼ぎたい
・海外で働くチャンスを得たい
・海外経験や語学力を生かしたい
・知名度やブランドイメージに惹かれて
など

商社の面接においては、自己PRなどと合わせて必ず志望動機を問われます。

商社志望の場合、誰にでもあてはまるようなありきたりなものや、抽象的なもの、単なる憧れだけでは内定を得ることは不可能です。

自己分析や過去の経験などを踏まえて、「だから商社でなくてはならない」と断言できる理由を述べられるよう、しっかりと考えておく必要があります。

たとえば「海外で働きたい、グローバルな仕事がしたい」という考えなら、「なんのために海外で働きたいのか」「海外製品を扱うメーカーではなぜダメなのか」といったような、面接官からの厳しいつっこみをあらゆる角度から想定して、それに理屈できちんと答えるための準備をしておきましょう。

商社マンとして営業などの仕事に第一線で携わる人は、ほぼ確実に「正社員」として雇用されています。

勤務先の企業や配属部署にもよりますが、そのような商社マンは、数年単位での隔地転勤を繰り返すことが一般的です。

大手総合商社ともなれば世界各地に支店や営業所を設けているため、国内各地に限らず、海外へ転勤となるケースも多々あります。

グローバルな規模でビジネスを仕掛けている企業で働く以上、これは避けられないことです。

もし結婚して配偶者や子どもがいれば、単身赴任するにせよ家族で移住するにせよ、自分だけでなく家族に対しても、決して少なくない負担を強いることになります。

商社マンを目指すなら、業務上そうしたリスクをはらんでいることも頭に置いておきましょう。

商社マンの勤務時間は、他業界のオフィスワーカーと同様、おおむね8:30～18:00前後に定められています。

しかし、大手商社では多くの業務を抱え、夜遅くまで仕事をしている社員が少なくありません。

海外との取引を担当する場合には、現地時間に合わせて不規則な勤務時間となることもあります。

また、業務後も取引先との接待や飲み会などは比較的多く、帰宅する頃には日付が変わっていることもよくあります。

商社マンとして第一線で活躍していると、どうしても「仕事優先」になる傾向が見られます。

私生活を多少犠牲にしてでもビジネスの最前線でバリバリ働きたいという人でないと、商社マンは務まらないかもしれません。

大手総合商社をはじめとして、ほとんどの商社では毎年「総合職」の新卒採用を実施しています。

企業によっては、一度に数十名単位の求人を出しているケースも珍しくありません。

新卒採用によって社員採用された場合、総合商社では入社後に配属先が決定されます。

ただ、商社の仕事は取り扱う商材ごとに必要な知識やノウハウが異なるため、基本的に分野をまたぐ異動はありません。

配属先の決定には本人の意向も考慮されますが、人によっては強く希望していない分野の仕事を退職するまで続けなければならない可能性もあるため、あらかじめ留意しておきましょう。

商社は、中途採用を実施している企業も多数あり、とくに大手総合商社各社は「キャリア採用」と呼ばれる社会人経験者の採用に積極的です。

キャリア採用の場合は、新卒時とは異なり、分野ごとに募集がかかるケースが大半です。

商社勤めの経験はなくても構いませんが、前職でその分野に関係ある仕事をしていた人が優先的に採用されます。

転職市場においても待遇のよさや、大きなビジネスに関われるなどの理由から商社の人気は非常に高く、多数の転職希望者が集まるため、採用されるためには自身のスキルや前職での実績をアピールする必要があるでしょう。

未経験から商社へ転職を目指す場合

商社では、年齢を重ねるほど、過去の成果やスキルも強く問う傾向にあるため、30代以上の未経験者が商社へ転職するのは厳しくなってきます。

ただ「第二新卒」といわれる20代半ばくらいの転職であれば、未経験から商社マンになるチャンスもまだまだあります。

とはいえ、商社では新卒・既卒関係なく、ビジネスに関する熱意やアグレッシブな姿勢、積極性などが問われるため、その点を自身の経験をもとにどうアピールするかは、十分に考えて準備しておくことが大切です。

商社の根本的な役割は、売りたい人と買いたい人をつなげる「仲介役」となることです。

かつての商社は、さまざまな商品や資材などを安く仕入れて、そこに中間マージンを乗せて販売する「卸売業」の色合いが強いものでした。

商社の誕生は古く1865年にまでさかのぼりますが、そこから現代にいたるまで「商社不要論」という言葉は幾度も口にされてきました。

その背景には、経済発展によるメーカーの販売網の拡大や、インターネット技術の普及・発展による生産者と製造者の直接取引の実現などにより、商取引の間を取り持つ「商社」の存在価値が薄れたことが挙げられます。

しかし、現代の商社がもつ機能は高次化・多様化が進み、単なる「橋渡し役」を超えたビジネスを多数手がけています。

近年では、成長産業に対して資金や人材を注入し、積極的に事業拡大を図る「投資事業」が総合商社の大きな収益源となり、かつての卸売業の色は薄くなっています。

商品を左から右へ横流しするだけの商社は、もはや現代社会では生き残れなくなっているため、「商社不要論」という言葉は今後あまり聞かれなくなるかもしれません。

商社マンには、さまざまなビジネススキルが求められます。

とくに海外との取引を日常的に行うことも多いため、「英語力」に関しては高ければ高いほうが有利と考えておいたほうがよいでしょう。

TOEICでいえば、入社時点で700点を取得していると、それなりに評価されることが多いとされています。

入社後については、商社によっては社員に対して730点以上の取得を必須としているところもあります。

ただ、注意しておきたいのは、単に受験英語の点数が高かったり、読み書きのレベルが高かったりするだけでは、ビジネスで役立たない可能性もあることです。

商社マンは、海外のビジネスパーソンとコミュニケーションをとることも多いため、いくら読み書きができても、まったく英語を離せないようだと実務では生かせません。

そういった意味では、海外留学など一定期間でも海外で過ごした経験があり、外国人とのコミュニケーションに慣れている人のほうが、プラスに評価されることもあります。