石油会社社員の種類

石油元売り

燃料や化学品の原料として不可欠になっている石油。

エネルギー自然に乏しい日本では現在、石油の約99.7%を海外からの輸入に頼っているといわれます。

海外で発掘された原油は日本に運ばれると、まず製油所でガソリン、軽油、重油などの石油製品に精製され、そこからガソリンスタンドや発電所などに運ばれて、燃料などとして使われます。

この流れを詳しく見ると、一般的に原油の開発と生産までの段階は「上流部門」と呼ばれ、原油と石油製品の輸入、輸送、精製、石油製品の販売については「下流部門」と分けられています。

このうち、下流部門にあたる部分、つまり原油の輸入から備蓄、精製、輸送、販売までを一貫して手掛ける会社のことを「石油元売り」といい、資本で分類した場合には外資系企業と日系企業に分けられます。

石油元売り会社は日本の石油市場の中心的な存在なっており、かつては20社ほどの企業が存在していました。

しかし、昨今うたわれている省エネ、そしてエコカーの普及などによって国内の石油需要が年々減っているなか、相次ぐ経営統合によって、その数は減少しています。

今後も大手企業同士の経営統合など、業界再編の動きは継続していくものと予測されています。

油田開発会社

エネルギーの中心である石油を安定的に供給するためには、世界中で原油を採掘できる場所を探索し、安全に採取を行うことが不可欠です。

先に述べた「上流部門」を専業で行う企業のことを油田開発会社といいます。

こうした油田開発事業は、石油元売りが行っているケースもあれば、商社などグローバルビジネスを手掛ける異業種の企業におけるプロジェクトの一種として実施されるケースもありますが、もともと国が出資していた専業会社も多いです。

販売会社

石油製品(ガソリン、軽油、灯油など)の卸売り販売を専業で行う会社もあります。こちらは商社の系列会社が中心となっています。