建設会社社員の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「建設会社社員」とは
住宅や商業ビル、公園、道路、橋など、あらゆる種類の建築・土木工事に携わる。
建設会社とは、マンションや商業ビル、病院、公園、道路、橋といった、あらゆる建築・土木工事を手掛ける会社です。
建設会社社員は、社内のさまざまな部門に配属され、工事の企画や設計、現場監督、品質管理、事務処理などの業務を担当します。
建築・土木工事は大きなプロジェクトになることが多く、現場では多数の職人、専門工事業者が関わります。
各領域のプロフェッショナルを束ね、協力してプロジェクトを完成に導くことも、建設会社社員の役割のひとつです。
公共事業の活性化や民間企業の設備投資増加などで、建設需要は拡大傾向にありますが、人材不足が業界の大きな課題となっている現状です。
こういった事情もあり、「ゼネコン」と呼ばれる大手建設会社では、毎年大規模な新卒採用が行われています。
建設会社には多様な部門・職種があるため、文系・理系問わず、大卒者のほか、専門卒や高専卒の人が応募できるチャンスも多いです。
しかし、とくに名の知れた企業は待遇のよさも相まって人気が高く、厳しい競争になることを覚悟しておきましょう。
「建設会社社員」の仕事紹介
建設会社社員の仕事内容
建築工事や土木工事の企画・設計や監督、品質管理などを手掛ける
建設会社とは、マンションやオフィスビル、商業施設、病院などの建設、あるいは道路や鉄道、橋、上下水道といったインフラ整備など、さまざまな建築・土木工事を手掛ける企業のことです。
建設会社で働く社員は、社内の各部門に配属され、工事の前段階となる企画や設計から、工事現場の監督、完工後の品質管理、建築確認申請などの事務処理といった業務を担当します。
建築・土木工事は大きなプロジェクトになるものも多く、「建築士」や「設計士」、また「大工」や「鳶（とび）」など、多様な分野のプロフェッショナルや職人が関わります。
建設会社のなかでも、とくに規模が大きな「ゼネコン」と呼ばれる企業では、たくさんの専門家たちを束ね、現場への指示や調整業務を手掛けることが多いです。
建設会社社員の職種のおもな種類
建設会社社員の職種は、大きく「技術系」と「事務系」に分かれます。
・技術系：設計、調査、施工管理、生産管理、技術開発・研究、数理解析など
・事務系：開発企画、経営企画、営業、不動産、総務、人事、経理、財務など
一般に、技術系は業務ごとに高度な専門性が求められ、理工系の知識が必要とされる職種も多いです。
一方、事務系は入社時点ではそこまで特別な知識・技術は求められず、文系・理系問わずさまざまな人材が活躍しています。
建設会社社員になるには
建設会社では積極的に採用活動が行われている
建設会社社員として働くには、建設会社が実施する社員採用試験を受け、内定を得る必要があります。
建設会社は日本全国に数多くあり、とくに業界最大手の「ゼネコン」では、毎年100名～300名ほどの新卒採用が実施されています。
建設業界全体で慢性的な人手不足が続いていることもあり、工務店や設備会社といった中小規模の企業でも、採用については非常に積極的です。
募集職種は企業によって異なりますが、基本的には「技術系」と「事務系」に分かれて試験が行われています。
とくに高度な専門性が要求される技術系は、さらに細かく「土木」「建築」「機械」「設備」などに分けての採用活動が行われることもあります。
どの職種を志望するかによって、通うべき学校の種類が変わってくるため、注意しましょう。
たとえば土木志望であれば土木学科や土木環境学科、建築であれば建築学科、機械であれば機械学科や電気・電子学科といったかたちです。
事務系に関しては、学部・学科不問で応募できることがほとんどです。
どのような働き方をしたいのかよく考えることが大切
建設会社の採用試験では、上記に挙げたような職種ではなく「コース別採用」を取り入れているケースがあります。
その場合、さまざまな職種を経験する「総合職（ゼネラリスト）」と、ひとつの職種を突き詰める「専任職（スペシャリスト）」の2パターンが一般的です。
いずれにせよ、建設業界で働きたいのであれば、どのような仕事がしたいのかをよく考えておきましょう。
職種によっては実務で資格が必要になることもありますが、基本的に、入社後の教育・研修を受けたり、実務経験を積んだりしていくなかで取得を目指せます。
建設会社社員の学校・学費
建設会社社員として働くために必要な学歴は、企業によって異なります。
規模が大きなゼネコンは「大卒以上」の学歴を応募資格とするところが多いため、とくに大手志向の人は、大学に進学するとよいでしょう。
また、事務系以外の仕事、たとえば「設計」や「施工管理」といった技術系の仕事がしたいなら、職務に関連した学部・学科をピンポイントで選択しなければなりません。
そのため、中学生や高校生が将来建設業界を目指すのであれば、大学進学までにある程度、進路を具体的にイメージしておくことが必要です。
一方、それほど規模が大きくない下請けなどの建設会社などは、大手ほど学歴は重視されないケースも多いです。
高卒でも応募できる企業もありますし、むしろ専門学校や高専で、技術を専門的に学んだ人材が歓迎されることもしばしばあります。
また、事務系の職種に関しては、どのような企業でも、たいていは学部・学科不問で応募可能です。
建設会社社員の資格・試験の難易度
実務の現場では資格が必要になることも
建設会社社員は、社内での担当業務によって、さまざまな資格が求められてきます。
ただし、それらの多くが「実務経験者」を対象とするものであり、新卒者が就職する時点で特別な資格が求められることはほとんどありません。
ここでは、建設会社社員の仕事に関連する、代表的な資格を紹介します。
土木系
土木系職種で最も代表的といえるのが「土木施工管理技士」です。
「施工管理技士」は国家資格で、土木以外にも建築や電気工事など全部で7種類があります。
この資格は工事の計画を立てたり、職人に対して指示するなど、工事現場で責任者を務めるために必要なものとなっています。
建築系
建築系職種に関する代表的な資格は、まず、上記で紹介した施工管理技士のなかの「建築施工管理技士」です。
加えて、建物の設計業務と工事現場における監督業務を担う「建築士」の資格も有名です。
事務系
建設会社の事務系社員に関連する資格としては、「宅地建物取引士（宅建）」「衛生管理者」「建設業経理検定」など、さまざまなものが存在します。
配属部門や職種に応じて、スキルアップのために、こうした資格取得を目指していく人もいます。
建設会社社員の給料・年収
企業規模が大きいほど、高収入となる傾向がある
求人サービス各社のデータを見ていくと、建設会社社員の平均年収は、450万円～500万円前後であることがわかります。
建設会社の仕事は、設計や施工管理といった代表的なものから、構造解析や調査、技術開発など多岐にわたりますが、どの職務であっても給与水準はほぼ同じです。
一方、企業ごとの給与差は非常に大きくなっています。
ゼネコンといわれる企業の場合、最大手のスーパーゼネコンでは従業員の平均年収が1000万円を超えているところもあり、中堅クラスでも700万円～800万円程度となっています。
しかし、工務店や設備会社などの中小企業では、平均年収400万円台にとどまるところはめずらしくありません。
二次請け、三次請けといった下請企業になるほど、給料・待遇はあまり恵まれていないケースが目立ちます。
建設会社社員が収入を上げる方法は？
上記で紹介したように、建設業界は、基本的には企業規模に比例するかたちで平均年収も上がります。
そのため、収入アップを目指す場合は、できるだけ大手企業へ就職するのがよいでしょう。
新卒で希望の企業へ入れなかった場合でも、経験を積むことで、より大手の企業へ転職できるチャンスはあります。
実務経験を積みつつ、実務に関連する難しい資格を取得していくのもよいでしょう。
「施工管理技士」などを取得できれば、資格手当として月数万円の収入増が期待できますし、管理職への昇進スピードも早くなります。
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建設会社社員の現状と将来性・今後の見通し
高齢化による世代交代が業界全体の課題に
リーマンショック後に大きく低迷していた建設業界ですが、公共事業の活性化や民間企業の設備投資増加などにより、状況は徐々に好転しつつあります。
しかしながら、建設業界の動向は、いつの時代でも社会全体の出来事や景気の波に強く左右され、それは今後も避けられないでしょう。
また、昨今の建設業界における大きな課題となっているのが、高年齢層の引退による人材不足です。
最近では給与面の見直しや福利厚生の充実に取り組み、若手人材を積極的に採用する企業が増えています。
建設業界をこれから目指す人にとってはチャンスといえますが、この先の日本では人口が減少していくにつれて、建築需要も徐々に減っていくことは避けられない見通しです。
そのため、大手ゼネコン各社は、すでにエネルギー事業や環境事業など、建設事業以外の新規分野への進出を加速させています。
これから建設業界に入る人は、各社が展開する、建設事業以外の新しい分野に対する挑戦心や意欲も求められてくるでしょう。
建設会社社員の就職先・活躍の場
建設会社の数は多く、各社で特色が異なる
「建設会社」といわれる企業は、日本全国に数多く存在します。
また、建設会社は規模・事業内容ともにバラエティに富んでおり、総合的な建設事業を手掛ける「ゼネコン」から、地域に根差した家族経営の「工務店」まで、就職先の選択肢はさまざまです。
たとえばゼネコンのなかでも最大手グループに位置づけられるのが、大林組、鹿島建設、大成建設、清水建設、竹中工務店の「5大ゼネコン」です。
そのほか、マンション開発を得意とする企業や、インフラ工事を多く手掛ける企業など、各社で特色が異なります。
さらに、同じ企業のなかでも、建物の設計者、現場工事の監督、資材の調達担当、新規工事を受注する営業、あるいは専門作業を行う職人など、多様な職種の社員が活躍しています。
自身の希望する業務や、思い描くキャリアプランに応じて、活躍したい場所を探していくことが大切です。
建設会社社員の1日
配属部門や職務によって1日の流れは変わってくる
建設会社のスケジュールは、勤務する企業や担当業務によって異なります。
1日中本社オフィスでデスクワークや会議などに取り組む人もいれば、工事現場に頻繁に出向いて仕事をする人もいます。
ここでは、一例として施工管理担当者の1日をご紹介します。
施工管理の仕事では、工事全体をマネジメントするために、現場に足を運ぶ機会が多くなります。
建設会社社員のやりがい、楽しさ
携わったものが長く世の中に残り、使われ続ける喜び
建設会社社員のやりがいは、自身が関わった仕事が後世に残り続けるということです。
建物や構造物の耐用年数は長く、数十年、ものによってはそれ以上の年月、世の中に長く残り続けます。
自分が少しでも関わった建物や道路、橋、公園などが長きにわたって人々の生活の役に立つことは、非常に誇らしく、やりがいにつながります。
「ものづくり」に関連する仕事はさまざまありますが、建築物という大きなものを扱えることは、建設会社社員ならではの喜びです。
また、建設プロジェクトはたいてい大規模で、外部の協力会社や建築士、現場の職人など、たくさんのプロフェッショナルとの出会いがあります。
チームをまとめていく大変さもありますが、全員で協力して無事に難しいプロジェクトをゴールまで導けたときには、大きな達成感を得られます。
建設会社社員のつらいこと、大変なこと
納期に追われ続け、労働時間が長くなることもある
建設会社が手掛ける工事には、必ず「納期」が設定されています。
そのため、建設会社社員は限られた時間のなかで、安全管理や品質管理を徹底したうえで工事を仕上げなければなりません。
工事はいくつもの工程で成り立っており、それぞれの工程で異なる業者や職人たちが関わります。
もしスケジュールが遅延すれば多くの人に迷惑をかけることになりますし、最終的に間に合わないということになれば、会社全体の信用問題や責任問題にまでなりかねません。
建設会社社員はこうしたプレッシャーを背負いながら、何とか工事が順調に進むように行動し、現場のさまざまなトラブルに対処します。
納期が厳しくなってくると、深夜までの長時間残業が続いたり、休日返上で出勤したりといったハードワークになることもあります。
建設会社社員に向いている人・適性
ある程度の体力があり、計画的に行動するのが得意な人
建設会社社員といっても、さまざまな職務に就いている人がいるため、一概に「こうでなくてはならない」ということはありません。
しかし、建設会社ならではといえる技術系の職種では、デスクワークとあわせて工事現場での仕事もこなさなければならず、ある程度の体力が求められます。
とくに工事が集中する年度末はスケジュールが立て込み、日中は複数の工事現場の監督に追われ、事務作業はすべて夜に行うといった日も出てきます。
ハードな毎日を送る時期もあるため、スポーツ経験があるなど、ある程度体力に自信のある人は建設会社社員に向いているかもしれません。
また、建設会社社員は工事現場に出て、大工や職人、設備業者、土木作業員など、たくさんの人を統率する機会があります。
進捗管理や安全管理など「細かく計画を立てて実行する」ことが重視されるため、目標に向かって計画を立てることが得意な人は、建設会社社員に向いています。
関連記事建設会社社員に向いている人とは？ 適性や必要な能力を紹介
建設会社社員志望動機・目指すきっかけ
建設物という大きなものづくりに最前線で携わりたい
建設会社を目指すきっかけとしてよく聞かれるのは、子どもの頃から「ものづくり」が好きで、とくに建築物という大きなものづくりに携わりたいといった話です。
建設会社では、一般的なビルのほか、ダムや橋、トンネルなどのインフラ整備工事を手掛けています。
そうした公共性の高い建築物を手掛けたい、社会に貢献する仕事がしたいという思いで、建設会社を志す人もいます。
とくに理系学部で建築や土木などを学んできた人は、学生時代に培ってきた知識や技術をそのまま実務に生かせると考えて、技術職を志望するケースが目立ちます。
建設会社では、さまざまな職種の社員が活躍しているため、自分が何をしたいのかを具体的にイメージし、志望動機を考えていくことが大切です。
関連記事建設会社社員の志望動機と例文・面接で気を付けるべきこと
建設会社社員の雇用形態・働き方
多様な雇用形態があり、女性の活躍も徐々に目立つように
建設会社社員は、多くが正社員として雇用されています。
しかし、中小企業などでは請け負っている工事量が時期によって上下するため、契約社員をメインで採用し、現場ごとに必要人数を雇用するケースも見られます。
また、建設業界全体で人手不足が深刻化している影響もあって、主婦などをターゲットに、建設現場管理の報告のみを行うパート・アルバイトを積極的に採用している企業もあります。
業界の人手不足が続くなか、ある程度の作業の分業化は、引き続き続いていくものと考えられます。
なお、昨今は建設会社で働く女性が少しずつ増えてきています。
本社で働く事務系職種はもちろん、設計や施工管理などの技術系職種として、工事現場で働いている女性社員もいます。
女性を積極的に採用したいと考えている企業は多いため、熱意さえあれば歓迎されるでしょう。
建設会社社員の勤務時間・休日・生活
配属部門や職種によって勤務時間に違いがある
建設会社社員の勤務時間は、本社や事務所などに勤めるオフィスワーク系の職種と、おもに現場（事務所や作業所など）で働く技術系の職種とでは大きく異なってきます。
オフィスワークの場合、勤務時間はだいたい9時から18時前後となり、他業界のオフィスワーカーと大きくは変わりません。
一方、現場勤務の職種だと、8時から17時もしくは8時半から17時半のところが多く、オフィスワークの社員よりも、やや朝が早めになるのが特徴です。
休日は企業によりますが、工事現場の大半は土曜日も稼働しているため、それを管理する建設会社社員も土曜日は出勤となるケースが目立ちます。
ただし、年末年始やお盆などの長期休暇については工事がストップするため、まとまって休むことができるでしょう。
残業に関しては、業界全体として多めです。
とくに数多くの工事が集中する年度末は繁忙期となり、連日終電近くまでの残業に追われることもよくあります。
最近は、大手企業を中心に残業時間削減の動きに積極的に取り組んでいる職場は増えていますが、勤務先によっては非常に多忙になると考えておいたほうがよいでしょう。
建設会社社員の求人・就職状況・需要
大手ゼネコンを中心に、新卒採用に力を入れる企業が目立つ
建設需要が回復しつつある一方、人口減少などによる働き手の不足と、技術職を中心とした高齢化が進み、建設業界は慢性的な人手不足に陥っています。
このため、どの企業でも若い人材のニーズは極めて高く、大手ゼネコンでは数百名単位の新卒採用を実施しています。
中小企業でも新卒需要は高まっているため、就職先は多数の候補先のなかから選ぶことができるでしょう。
ただし、「スーパーゼネコン」や「準大手ゼネコン」といった有名企業は、採用人数も多い反面、就職希望者も非常に多いです。
高学歴の学生も多数応募するため、厳しい競争となることを覚悟し、きちんと就職活動の準備に取り組んでおくことが大切です。
建設会社社員の転職状況・未経験採用
契約形態を問わなければ未経験者でもチャンスは多数
建設業界各社は慢性的な人手不足が課題となっており、常に新たな人材を募集している企業が少なくありません。
多くの建設会社で新卒採用のほか、中途採用も積極的に実施しているため、転職のチャンスは十分にあるといえるでしょう。
設計や施工管理、設備管理などの技術系の職種は、有資格者や実務経験者に限られるケースが一般的ですが、なかには未経験でも採用する企業もあります。
ただし、未経験で転職する場合、キャリア形成の観点から年齢は若いほうが有利になります。
30歳を上限とするケースが多いですが、最近は年齢制限が緩和される傾向にあるため、30代以上で挑戦することも不可能とはいえません。
とくに正社員にこだわらなければ、未経験から業界に入り込む余地は多く残されています。
地道に現場経験を積みながら必要な資格を取得して、キャリアアップに備えましょう。
建設会社の事務の仕事内容
一般事務のほか、経理など専門的なスキルを発揮して活躍する人も
建設会社には、設計や施工管理といった特有の職種だけでなく、事務職として働く社員も大勢います。
建設会社における事務の仕事は、見積書や請求書作成、伝票処理、電話・メール応対、資料整理など、他業界の事務とさほど変わりません。
ただし、経理業務を担当する場合には、「完成工事高」や「完成工事原価」など、建設会社特有の勘定科目を多数使用することになります。
建設業の経理業務に関連する資格もいくつかあり、そのスキルを習得しておくと就職時に優遇されやすいです。
さらにCADまで扱える場合には、設計業務を任されることもあり、より仕事の幅が広がります。
建設会社の事務として、より存在感を示して活躍したいのであれば、ここで紹介したような一般事務プラスアルファのスキルを備えておくとよいでしょう。
スーパーゼネコンで働くには
大学進学は必須、各社の採用試験を受けて内定を得る
「スーパーゼネコン」とは、設計から施工管理まで総合的に手掛けるゼネコンのなかでも、とくに規模の大きな会社を指しています。
具体的には、建設業界の「大手5社」といわれる大林組、鹿島建設、大成建設、清水建設、竹中工務店が、スーパーゼネコンに該当します。
これらの企業はいずれも売上高1兆円を超え、大規模なプロジェクトの施工実績が豊富です。
スーパーゼネコンでは、毎年100名～300名ほどの新卒採用が行われています。
各社の採用試験に応募し、内定を得ることが働くための第一歩となりますが、学生の就職先として人気があるため、厳しい競争になることを理解しておきましょう。
大学に進学し、技術系職種であれば土木や建築など、志望職種に関連する専門的な勉強をしておく必要があります。
事務系職種は学部不問で応募できますが、やはり志望者が多く、意欲的で、優秀な人材が採用されやすいです。
就職活動にあたっては、十分な業界研究や企業研究が欠かせません。
