大学職員に必要なこと・求められることは?

大学職員に必要なこと、求められること

大学を発展させるための企画力

昨今の大学職員には、従来の事務スキルに加え、大学を発展させていくための経営・企画力が求められはじめています。

たとえば、最近では多くの大学で、以下のような社会人などを対象とした多様な講座を開設する動きがあります。

  • 高校生向けのサマースクール
  • 他大学の学生を受け入れる単位認定講座
  • 社会人が専門性を高めるための大学院
  • 年齢に関わらず通える生涯学習講座
  • 卒業資格が得られる通信制コース
  • 企業といっしょに研究する産学共同プロジェクト
  • など

このような講座を企画・運営する場面でも、大学職員は活躍しています。

外部向けのユニークな講座を作る取り組みも盛んに

大学によっては、地域に開かれた大学をPRするため、幼稚園や子どもたちに向けた講座や出張授業などを積極的に行っているところもあります。

このような幅広い取組の背景には、「次世代の学びを創っていく」というミッションや、少子化で大学生が減っていくなかで「多角的経営をし、将来の収益源を作っていく」などの目的が挙げられます。

こうしたなか、4年制以外の学生を新たに想定して、その人たちが通いたくなるような講座を創る企画力やマーケティング力、クリエイティブな発想力が、大学職員に求められるようになってきました。

生涯学習ならカルチャースクール、通信教育なら盛んにコマーシャルをしているような通信教育サービス、社会人教育なら専門学校や研修会社など、その分野の大手企業が競合になります。

これらを担当し、大学の方針を定めながら企画を形にしていく大学職員には、一般企業のマーケティング担当と同じような能力が必要です。

ただ与えられた仕事をこなすだけではなく、自ら積極的に大学のブランド力を生かす戦略を立てたりすることなども、大学職員に求められるスキルの一部です。

実際に、現役の大学職員で経営やマーケティングの勉強を続けている人がたくさんいます。

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学生に対する面倒見のよさが求められる

大学職員をはじめとする学校の職員は、学生に対して「一般常識を教える教育者」といわれることもあります。

配属先が、たとえ学生生活を直接支援する部署ではなかったとしても、大学職員には学生と接する機会が日頃からたくさんあります。

そうした大学職員には、学生のどのような相談ごとにも共感する力、傾聴する力が欠かせません。

たとえば、大学4年生になるまでTOEICテストの存在を知らなかったと慌てて相談してくるような学生もいますし、周囲が内定を取りはじめてから、どんな会社に入りたいかわからないと就職相談をしてくる学生もいます。

とくに就職支援については、ただ単に履歴書を添削するなど、チューターの役割で終わることがないのが大学職員です。

新卒学生を採用してくれそうな企業を自ら訪問し、求人票を獲得してきたり、学内就職面接会を企画して企業の担当者を大学まで招いたりと、学生を就職させるためなら何でもするという行動力も必要になってきます。

現在の日本では、学生は「自律して卒業まで自らの力でこぎつける」時代ではなくなりつつあります。

学生をお客さま扱いするまではいかなくても、大学生活をサポートし、社会人として通用する人間へ育成してその後の進路につなげていくことが、昨今の大学ではますます重要視されています。

学生に対しての面倒見のよさは、これからの大学職員にさらに必要とされる素質であることは間違いありません。

教授、研究者などとの調整能力

大学職員ならではの能力として、教授や研究者などの教員と、仕事上で円滑な人間関係を築く能力は非常に大切です。

教員は、権威があるうえにアカデミックな会話を好みますから、話し方や態度に細心の注意が必要であることはもちろん、教養のある受け答えも必要になります。

多くの教員は非常に多忙です。

スケジューリングや経費申請など致命的なものは、職員が気を利かせてフォローしていかないと、どんどん業務が滞ってしまいます。

一方で、大学職員から教員に、新しい動きを提案していく機会も多くあります。

たとえば、以下のような業務が挙げられます。

  • 履修ガイドをWebサイトに載せることになったので原稿を刷新する
  • 授業の一部をインターネットで配信する
  • 研究費補助金の新規申請を促す

大学職員は、大学をとりまくあらゆる情報をキャッチして、教員たちを主導して進めていかなければいけません。

生涯学習講座などを活性化させるために、人気が出そうなテーマは職員が考え、講義は教員にお願いして「カリスマ講師」としてプロデュースしたりもします。

大学職員は、教員にとって単なる上司と部下の関係ではなく、ときには教員以上に詳しい情報を持ったパートナーになる必要があります。