バレリーナの年収・給料はいくら? バレエダンサーの収入もくわしく解説
ステージに出演するためには出費も多いため、厳しい生活を送っている人も少なくありませんが、実際のバレリーナやバレエダンサーの年収はいくらくらいなのでしょうか?
この記事では、バレリーナやバレエダンサーとしての収入についてくわしく解説します。
バレリーナの給料・年収
バレリーナの初任給はどれくらい?
バレリーナの初任給は、約15万円〜17万円程度といわれています。
しかし新国立劇場バレエ団やKバレエカンパニーなど、日本を代表するバレエ団でも固定の初任給はありませんので、毎月安定した額が支払われる訳ではありません。
実際にはアーティスト契約がほとんどで1回の出演料は1.5万円〜5万円前後が相場です。
バレエを教えるバレエ講師として正社員で働く場合は、月給21万円前後で募集されています。
バレリーナの福利厚生の特徴は?
バレリーナの福利厚生は整っていない場合が多く、決して恵まれているわけではありません。
海外のバレエ団ではトウシューズとタイツは支給されますが、国内では自費で賄う必要があります。
バレエ団によっては、地方公演の際に日当や移動費が支給されたり、正社員には社保や厚生年金が完備される場合もあるため、事前に福利厚生を確認できると安心でしょう。
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バレリーナの収入源
舞台の出演料
国内のバレエ団に所属する場合、1回の公演出演料は1.5~5万円が平均です。
同じステージでも、当然ソリストなどの主役級であればもちろん高くなりますし、そうでなければ低めに設定されます。
ただし、有名バレエ団でもチケットノルマや消耗品代を考えると、この金額では赤字となってしまうようなこともあるようです。
プロモーションやCM出演料
企業のプロモーションやCMは、既に知名度のあるバレリーナやバレエダンサーが選ばれる傾向にあります。
ただし、ダンスシーンの撮影などで多くのバレエダンサーが必要とされる場合は若手でも起用されることがあります。
一度限りのイベントやCMでは数万円~数十万円ですが、年単位で契約される場合には数百万円にのぼることもあります。
教育機関や団体などでの指導料
教育機関や団体などで特別指導をする場合、個人レッスンやスタジオでの指導料に比べると低めに設定されることが多いです。
一回の指導やイベントで1万円~数万円、高くても10万円程度となるでしょう。
収入を増やすというよりも、どちらかというとバレエの普及のために行っている人が多いようです。
レッスンや指導料
レッスンや指導料の設定は、各スタジオやバレリーナの力量によって大きく変わります。
子ども向けのレッスンであれば、一回1000円程度で行っている場合もありますし、コンクールに出場するような高度なレベルの個人レッスンをする場合は、一度のレッスンで数万円ということもあります。
振付家や演出家としての活動
バレエのコンクールやオーディションなど内容によっては、振付を考えなくてはならない場面があります。
指導する生徒から依頼された場合、1曲1万円~数万円ほどとなり、これがそのまま収入になります。
CMやプロモーションビデオ、子ども向けの動画など、企業やスポンサーが関わるような大きな仕事で振付や演出をする場合は、100万円程度となることもあります。
バレリーナの給料・年収の特徴
本業での生活は厳しい
バレリーナの給料・年収はバレエ団によっても異なりますが、本業での生活は厳しいのが現状です。
日本のバレリーナは正社員ではなく、公演の出演ごとに報酬が支払われるアーティスト契約という形がとられることが多くなっています。
給料制ではなく、チケットのノルマの半額が給与というケースも多く、チケットが売れなければ赤字になってしまうこともあります。
トウシューズや身体のメンテナンスなどの出費でギリギリの生活になる人も多いでしょう。
そのため生活するのがやっとで、実家暮らしを続けるバレリーナも多いです。
バレエ指導をする人が多い
バレリーナとして生活することは非常に厳しいため、スポーツクラブやバレエ教室などで、教師の仕事をしている人も多くいます。
バレエ団を通して依頼する場合はさらに安くなることもありますが、スポーツクラブで直接契約すると、1クラス5,000円前後の報酬を得ることが可能です。
海外のバレエ団は給料・年収が高い
日本に比べて、海外のバレエ団は給料・年収が高いことが特徴といえます。
海外である程度の規模のバレエ団に就職した場合は、贅沢はできなくても、日本にいる以上の給料で生活していけるだけの年収をもらうことができるでしょう。
有名なバレリーナになって海外のバレエ団で主役を踊れるようになれば、多くの収入を得ることができます。
ただし海外のバレエ団であればどこでも恵まれているわけではなく、海外でも自活していけるだけの給料がもらえないバレエ団もあることに注意が必要です。
出費の多い職業
バレリーナは、ポワントシューズやタイツ、レッスン料、舞台衣装など、公演をこなすためにたくさんのお金がかかる職業です。
毎月何足もポワントシューズを履きつぶすため、その代金を全額または一部支給するバレエ団もありますが、すべてのバレエ団が支給してくれるわけではありません。
また、体のメンテナンスに整体や病院に行くこともありますが、保険がきかない治療となることもあるため、医療費が高額になることがあります。
さらに、公演チケットの販売ノルマが課せられるバレエ団もあるため、練習や踊りに集中したい人にとっては心理的負担となることもあります。
プロとして活躍できる期間が短い
バレリーナの年収を考える上では、生涯年収についても考えなくてはなりません。
バレエの仕事は体に大きな負担がかかるものであり、スポーツ選手などと同様に、他の一般的な職業に比べて働ける期間が短いことが特徴です。
プロのバレリーナになるためには、子どものころから練習を重ねる必要がありますが、多くのバレリーナ・バレエダンサーは、30代になると引退してしまいます。
特に女性の場合は、体型の変化や、結婚・出産などの理由で30歳前後で引退する人も非常に多く、男性よりも第一線で活躍できる期間が短い傾向にあります。
そのため、プロとして活躍できるのは20~30代前半となるでしょう。
しかし、引退後もバレエ関係の仕事をする人も多いです。
所属するバレエ団の講師や振付師をはじめ、自らバレエ教室を開く人も少なくありません。
たとえ第一線を退いたとしても、バレエの世界には活躍する場がたくさんあります。
バレリーナになるための費用
そもそも、バレリーナやバレエダンサーを目指す場合、非常に多くの費用がかかります。
プロを目指すには、幼少期から有名な講師からレッスンを受ける必要がありますし、ほぼ毎日バレエ漬けとなります。
レッスン料、衣装代、遠征費、留学など多くのお金がかかるため、幼少期から考えるとその費用は「家が一軒建つほど」といわれることもあります。
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バレリーナの勤務先別の給料・年収
有名なバレエ団
舞台に出演するだけで生活していける職業的なバレリーナになるには、日本を代表する有名なバレエ団に所属することが大切でしょう。
新国立劇場バレエ団、東京バレエ団、松山バレエ団、Kバレエカンパニーなどがありますが、出演料は1公演1.5万円〜5万円といわれています。
報酬の計算方法や支払い条件はさまざまですが、公演数は年間50〜60公演あると考えると、年間75万円〜300万円の収入が得られる計算です。
ただし、こうしたバレエ団に所属するためには、オーディションに合格することが必要で、決して簡単な道ではありません。
バレエ団のなかには、一定のレベル(ソリストなど)によって固定給の支払いがあるところもあります。
規模の小さなバレエ団
ほとんどのバレエ団は、規模が小さかったり、公演活動が商業的に成り立っていない個人のバレエ団となります。
舞台出演に対しての報酬は非常に少なかったり、ゼロ円の場合もあるため、舞台で踊る以外のことで収入を得ることが必要です。
発表会の舞台出演
バレリーナは圧倒的に女性が多いので、男性のバレエダンサーは相手役として発表会の舞台出演に招かれることもあります。
なかにはバレエ団の舞台出演ではなく、発表会の舞台出演のみで生活している男性ダンサーもいるほどです。
女性のバレリーナは年収200万円〜300万円程度といわれますが、男性ダンサーはイベント出演料や講師料などで、一般的な会社員と同じくらいの年収400万円前後を稼ぐ人もいます。
バレリーナの正社員以外の給料・年収
アルバイト
アルバイトとして働くバレリーナは、バレエ教室で教える講師の募集が多いです。
時給1,000円〜1,500円ほどの募集が多く、教室によってはほかの職種と時給が変わりません。
どれだけレッスンを担当できるかによって給料は異なりますが、仮に1日2時間・週3日働いたとして、月給は2.4万円〜3.6万円、年収は28.8万円〜43.2万円ほどとなります。
フリーランス
バレリーナはバレエ団とアーティスト契約を結ぶため、フリーランスとして働く場合が多いでしょう。
一般的な求人としてはバレエ講師としての募集が多く、業務委託として時給3,000円〜5,000円で募集されています。
給料は人によって異なりますが、1日2レッスン・週3日担当した場合は月給は7.2万円〜12万円程度、年収86.4万円〜144万円程度です。
またバレリーナとしてキャリアを積み上げ、引退したあとに舞台監督や振付家などをする人もいます。
独立・開業
バレリーナを引退したあとに、キャリアを活かしてスタジオを独立・開業することも可能です。
家賃や人件費などの経費はかかりますが、生徒からもらうレッスン代や自分の給料を決めることができるため、現役時代よりも高収入になる可能性はあるでしょう。
女性バレリーナと男性バレエダンサーの年収の違いはある?
一般的には、女性バレリーナと男性バレエダンサーでは、男性バレエダンサーの方が、女性バレリーナよりも高い年収を得ることが多いです。
その理由としては、男性バレエダンサーの需要が高く、競争率が低いということが挙げられます。
バレエの中でも特に男性ダンサーは少ないため、需要が高いのです。
また、女性に比べるとプロとして働ける期間が長いという特長もあります。
一方で、女性バレリーナは、男性に比べると競争率が高く、体型や年齢によって働ける期間に制限があることからも、給与が低くなりがちです。
ただし、バレエ団に所属するような場合は、給料は男女ではなく力量によってはかられることが多いです。
女性バレリーナでもトップダンサーになれば高額な年収を得ることができる場合もあります。
プリンシパルの年収は??
バレリーナとして1番高い階級は、プリンシパル、プリマ、エトワールなどと呼ばれます。
こうした人たちは高い技術を持ちステージの主役を担当するようになります。
年収は約400~700万円ほどとなると考えられます。
次に高い階級はソリストやプルミエール・ダンスール、シュジェなどと呼ばれます。
ソリストともなると安定した収入を得られるようになり、年収は約300~400万円ほどになるでしょう。
最下層は、群舞を担当するカドリーユ、コールド・バレエと呼ばれる人たちです。
入団したばかりのダンサーは基本的にまずこの階級に所属し、上の階級を目指していきます。
コールドは100~200万円ほどに留まる人も少なくなく、バレエだけで生活をするのが難しいという人も少なくありません。
バレリーナが収入を上げるためには?
バレリーナが収入を上げるには、出来るだけ規模の大きなバレエ団に所属することです。
多くはアーティスト契約で歩合制となりますが、一定の出演料はリハーサル代の支払いもあるなど、安定した収入を得られる傾向にあります。
また、ポワント(トゥシューズ代)など消耗品代や、地方や海外公演の旅費や宿泊費、交通費などといった必要経費についても負担してくれるところが多いです。
まれですが、正社員として働くことのできるバレエ団もあるため、安定した収入を得たい場合は、どのバレエ団に所属するかをしっかりと考える必要があるでしょう。
さらに、海外のバレエ団に所属する方法があります。
海外では国立や州立のバレエ団が多く、公務員のような扱いとなる国もあるため、収入は最低でも年収400万円ほどで、日本でバレリーナをするよりもはるかに高水準です。
トップクラスになると年収1,000万円も夢ではなく、イギリスで活躍したバレリーナ、吉田都さんは年収1,200万円を超えるともいわれています。
もちろん海外となると競争がさらに激しく、実力がものをいう世界ですが、日本よりも高収入で福利厚生が完備された、好待遇な環境でバレエを踊ることが可能です。
バレリーナの年収のまとめ
国内で活躍するバレリーナは、本業だけで生活できる人は一握りだとされています。
バレエ団によっても支給される金額に差があり、より規模が大きく有名なバレエ団の方が給料が高い傾向にあります。
バレリーナの年収は一般的な職業と比較して低い傾向にあるため、プロとして活躍できる期間の短さや、出費の多さを考えると、厳しさを覚悟しておく必要があるでしょう。