消費財メーカー社員の仕事とは？ わかりやすく仕事内容を紹介

消費財とは何か

「消費財」とは、消費者が個人や家庭で使用する目的で購入する製品のことをいいます。

具体的には、広く見ていくと、洗剤、化粧品、トイレタリー用品、ヘアケア用品、衣料品、家電、食品、飲料、ペットフード用品などが挙げられます。

消費財メーカーは、こうした製品を製造、販売する企業のことをいい、そのような企業で働く人が消費財メーカー社員です。

なお、消費財に対比する言葉が「生産財」であり、生産財は、企業と企業の間で取引がなされることが特徴です。

消費財ビジネスの特徴

消費財は私たちの生活にとって身近なものであることからもわかるように、消費財ビジネスは「BtoC」といわれるビジネスの代表格といえます。

消費者のニーズは多様で、変化も激しく、個人の好みや価値観、世の中のトレンドや景気にも大きな影響を受けるビジネスとなります。

したがって、消費財メーカーでは消費者ニーズを深く掘り起こして研究し、その時々で「売れる」商品を作り続けていく姿勢が必要になってきます。

市場が成熟すると、消費者ニーズはさらに進化、多様化し、商品に対する要求も高度なものとなります。

どんな仕事がある？

消費財メーカーといっても規模は会社によってまちまちであり、大手になると、洗剤や紙おむつから化粧品、小型家電製品など、多岐にわたる商品を製造・販売しています。

消費財メーカー社員がどのような仕事に携わっているかは、会社の事業展開によって異なりますが、以下のようなものが挙げられます。

・研究
・技術開発
・生産、製造
・品質保証
・購買、調達
・マーケティング、商品開発
・営業、販売
・クリエイティブ
・総務、人事、経理、広報など

消費財メーカーでは、どのような製品を作るか考え、工場で製造を行い、売れるしくみを作っていくまでの一連の流れがあります。

細かく分けていくと、製造に必要な技術を開発する人や生産が終わった製品を検品する人まで、じつにさまざまな仕事があり、一人ひとりの社員が役割分担をして活躍しています。

消費財メーカーの代表的な職種

マーケティング

商品の企画や販売戦略の立案を行います。

世の中で何が求められているのか、生活者はどのような商品を必要としているのかなど、ニーズを探り、コンセプトや製品設計を企画していきます。

BtoCビジネスの代表格である消費財メーカーにとっては、事業の根幹と成長のカギを握る重要な職種です。

営業（セールス）

自社製品の特徴やブランドの価値を世の中に伝え、より多くの人々に製品が届くような施策を考えていきます。

得意先（小売店・量販店など）への営業活動が中心となり、店舗での売場や売り方まで考えていくことになります。

得意先との信頼関係を築き上げ、自社のファンを増やすと同時に、得意先の売上拡大にも貢献できる仕事です。

研究

製品の研究開発を行います。

新しいものづくりのために、日々進化し続ける技術を研究してどのように応用していけばよいのかを実験したり、時代のニーズにマッチする環境負荷の低い原材料や製品の研究開発を行ったりします。

すぐに成果が出ないことも多々ありますが、地道な研究活動は、製品の「安全・安心」を守ることにもつながります。

生産技術・技術開発

工場における生産活動に必要な設備や電気などの管理、保全などに携わったり、より低コストで、質の高い製品を納期を守って生産できるような体制を整えていきます。

また、社内で立ち上がった新製品や改良品の提案に対して、どのような設備で製造できるかを検討して実現化させていきます。

消費財メーカーの種類

大手企業

消費財業界の大手メーカーは、CMなどを通じて企業名を目にすることが多いため、私たち一般消費者にとってもなじみ深いことでしょう。

大手消費財メーカーの特徴は、まず、洗剤やヘアケア商品、スキンケア商品、紙おむつ、ドリンクといった多岐に渡る種類のアイテムを製造し、幅広い事業展開をしている企業が多いことです。

各社が全国各地に複数の拠点を置き、ダイナミックに事業を営んでいます。

なお、基本的に消費財メーカーではBtoCのビジネスが中心となりますが、日本の消費財メーカー売上トップの花王では、BtoBのケミカル事業にも参入するといった動きも見られます。

また、最近ではアジアを中心とした海外への進出に力を入れる企業も増えてきています。

中小企業

中小規模の消費財メーカーもたくさんあります。

中小企業の場合、大手メーカーのように多種類・多ジャンルの商品を製造するというよりも、特定の分野に絞ったものづくりで強みを発揮しているところが多いようです。

全国展開はしていないところでも、各地方に根ざした形で堅実に歴史を築いている企業も存在します。

どのような製品を扱うのかも含め、企業ごとの特色が出やすいといえるでしょう。

外資系企業

世界最大の消費財メーカーであるP&Gをはじめ、いくつもの外資系の消費財メーカーが日本で事業を展開しています。

外資系メーカーの商品やブランドでも、日本でも認知されているものは多々あり、消費者の生活に溶け込んでいるといえるでしょう。

企業によっては世界100ヵ国以上で市場を広げており、そこで働く社員たちも、職種によっては入社間もない頃から海外赴任の機会があったり、日常的に海外とやりとりを行ったりと、グローバルな視野を持って仕事をすることになります。

異文化の人たちと共に働き、日系企業とは異なる文化や価値観の中でダイナミックにビジネスを進めていくことになります。