精密機器メーカー社員の仕事とは? わかりやすく仕事内容を紹介

精密機器とは何か

精密機器とは、一般に、微細な部品で構成された機械装置のことをいいます。

古くは時計、カメラ、オルゴールなど、複雑精妙な機械装置全般を指していましたが、現代では電子機器などのハイテクな製品も、精密機器の一種として考えられています。

高度な精密さに加え、電子制御やソフトウェア制御によって動作させる機器を精密機器と呼ぶことが一般的とされています。

精密機器のおもな種類としては、以下のようなものが挙げられます。

・半導体
・医療機械、医療検査機器
・精密測定機器
・ロボット
・サーバー
・電気機器
・大型工作機
・福祉機器
・分析機器
・工学機器
・電子機器
・レーザー加工機
・IT機器
・印刷機器
・理化学機器
・メディカル治療器

これらの精密機器は、医療や福祉の現場、官庁、大学、オフィス、あるいは家庭など、さまざまな業界や場所で日常的に使われています。

このような多様な精密機器を開発・製造し、世の中に提供するのが精密機器メーカーであり、そこで働く人が精密機器メーカー社員ということになります。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す(PR)

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

精密機器メーカーの業態

精密機器メーカーでも、どのような製品をつくるのかによって顧客の種類やビジネスモデルが変わってくることが特徴です。

たとえば、カメラや時計などは一般の消費者も利用するBtoCのビジネスとなりますが、医療用機器や検査機器などは企業・研究所などで利用されるBtoBのビジネスとなります。

なお、精密機器の開発には高い技術力が求められてくるため、特定の分野の製品を専門的に製造するメーカーも多数あります。

精密機器メーカー社員の仕事とは?

市場で求められている製品を企画し、技術を駆使して精密機器を製造し、顧客に対して販売することが、精密機器メーカーの大まかな仕事となります。

そこでは、技術を研究する人、設計を行う人、製造に必要な設備を整える人、実際に手を動かして製造を行っていく人、完成した製品の検査や品質を管理する人、自社製品をPRして顧客を増やすために営業活動をする人など、さまざまな役割を持つ社員が活躍しています。

技術の専門的な知識を持つエンジニアから、顧客との交渉を行うコミュニケーション能力に長けた営業まで、それぞれが協力・連携をして、顧客のニーズに応え、事業の成長に向けて働いています。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

精密機器メーカーの職種

精密機器メーカーは、どのような規模の企業であっても複数の部署から成り立っており、各部署の社員たちはそれぞれ役割を持って協力しながら働いています。

精密機器メーカーにおける職種を大きく分けると、「技術系」と「事務系」の2種類が挙げられます。

新卒採用もこの2つの区分で行われることが一般的ですが、ものづくりを行う企業というだけあって、技術系職種に携わる社員の数が大きくなることが特徴です。

ここでは、それぞれの職種の詳細と、仕事内容について紹介します。

技術系職種

技術系の代表的な職種が、研究開発やエンジニアの仕事です。

具体的には、研究・開発、設計、生産・製造技術、品質管理生産管理、技術サービスといった種類の職種があります。

独自のものづくりの原点となる技術開発の仕事や、製品の性能や仕様などを決めて形にしていくうえで必要となる設計の仕事、また生産工程や生産設備などの製造のしくみを考える仕事、製品の品質を守る仕事など、専門性を生かせる仕事がたくさんあります。

これらは、いずれも精密機器メーカーの「ものづくり」の根幹を担う重要な職種です。

工場や研究所など、本社以外の場所で働くことも多くなります。

事務系職種

事務系の代表的な職種としては、まず自社製品を世の中に販売していく営業が挙げられます。

お客さまから製品に関するニーズを聞き出し、最適な提案を行っていきます。

規模の大きな企業ほど顧客の数も大きくなるため、営業として働く人は多くなります。

そのほか、新製品を企画する仕事、マーケティングをして世の中のニーズを捉える仕事、製造に必要な部品を調達する仕事などがあります。

さらに、会社を支え、全社的な業務に関わっていく仕事もあります。

たとえば人事・総務のような社員にとって働きやすいしくみや制度を整える仕事、社員の給与計算や会計業務を行う経理・財務・会計の仕事、企業運営を法的な側面からサポートする法務の仕事、また特許の出願や管理などを行う知的財産の仕事などが挙げられます。

これらの職種の人たちは、おもに本社あるいは各営業所などで活躍しています。