審判の引退後

プロ野球審判の引退年齢

プロ野球の審判は、定年が58歳です。

58歳になる前でも、審判としてミスジャッジが多かったり、プレーのスピードについて行けない場合、引退となります。

プロ野球の審判は1年ごとの契約ですので、基本的には、何歳でも契約が更新されなければ、そのまま引退です。

プロ野球審判の引退後

引退後も、審判の技術指導員や職員としてプロ野球界に残る人はいます。しかし、全員が日本プロ野球機構(NPB)のスタッフとして残れるとは限りませんし、収入は大きく下がりますし、

マスターリーグなどで審判を務める人もいます。マスターリーグが開催されるのは、プロ野球のオフシーズンだけですし、収入はアルバイト程度ですが、審判が引き続きできることで引き受ける人もいます。

引退後は、人脈をいかしてスポーツ用品メーカーやスタジアムなどの野球関連企業、あるいは一般企業に再就職する人もいます。また、お好み焼屋など自分で事業を始める人もいます。

引退後は、本職をもたず、硬式野球から軟式野球まで、いろんな野球連盟や地域連盟で審判指導を行ったり、少年野球チームなどで野球の指導を行っている人もいます。

サッカー審判の引退年齢

W杯やオリンピックなど国際試合の審判を務める国際審判員の定年は、45歳となっています。

主審も、副審も、試合中にゲーム展開に応じて走り回る必要がありますので、定年年齢も早めになっています。

日本サッカー界の場合、審判の定年はありません。かつては50歳でしたが、2007年に規約から削除されました。自分で引退の覚悟を決めれば、その時点で引退となります。

サッカー審判の引退後

1級審判員には、もともと、学校の先生や公務員、自営業など本業をもっている人が多いです。審判を引退しても、引き続き本業に携わる人が多いです。

RFの審判には、現役審判引退後、「審判指導員(インストラクター)資格」を取得して、審判の指導にあたる人が多いです。

「審判指導者資格」は、下から3級、2級、1級、S級と上がっていきます。S級の資格をとれば、1〜4級審判員の指導や評価、認定審査ができます。

Jリーグや国際試合で、審判の評価を行ったり、試合後の指導を行います。