アナリストの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

アナリストはさまざまな金融機関で活躍できますが、新卒で最初からアナリストとして採用されることは少なく、人事面談で適性をみてアナリストとして選ばれることが多いです。

そのため、証券アナリストの資格を学生の内に取得しておくとアナリストとして活躍したいというアピールになるでしょう。

証券会社や資産運用会社、調査研究所など活躍の場はさまざまですが、アナリストになれる人材は将来を期待されたごく一部なので、やる気を伝え続けることが大切です。

アナリストになるまでには金融知識について学習することが多く、分析力や判断力も必要になるため、一般的に高学歴の方が選ばれやすいといわれています。

また、海外の情報を入手してレポートにまとめるという仕事も行うため、英語力も求められます。

留学経験や、海外の大学・大学院を卒業した人は有利になりやすいでしょう。

同僚や上司もエリートが集まる業界なので、アナリストになりたい人は難関大学に入学することを目指すべきといえます。

証券アナリストになるには、証券アナリストの資格を取る必要があります。

通信講座を使って勉強して資格取得を目指すことになりますが、勉強時間は2～3年で2000時間程度といわれており、しっかり勉強しなくてはいけません。

一次試験では、証券分析とポートフォリオ・マネジメント、財務分析、経済の3科目を合格する必要があります。

一次試験を合格すると二次試験に進むことになりますが、証券分析業務に必要な高度の専門知識とその実務的応用力、分析力、判断力ならびに倫理感などが問われます。

証券アナリストの給与水準は高く、20代でも実績が伴っていれば1000万円を超えることもあります。

ジュニアアナリストとして働き始めてシニアアナリストへと昇進しますが、シニアアナリストの方が給与は高くなります。

特に外資系の場合はインセンティブの割合も高く、2000万円～3000万円稼ぐことも夢ではありません。

企業や経済情勢についてしっかり分析して、誰が読んでもわかりやすいレポートを公開することが大切で、実績が出ると社内だけにとどまらず、雑誌やテレビなどのメディア露出も増えます。

アナリストの平均年収・月収・ボーナス

厚生労働省の令和5年度賃金構造基本統計調査によると、証券アナリストの平均年収は、40.7歳で948万円ほどとなっています。

・平均年齢：40.7歳
・勤続年数：9.3年
・労働時間/月：168時間/月
・超過労働：11時間/月
・月額給与：618,000円
・年間賞与：2,060,000円
・平均年収：9,476,000円

出典：厚生労働省「令和5年度 賃金構造基本統計調査」

※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。

証券アナリストの勤務先の規模別の年収（令和5年度）

証券アナリストの年収は、勤務先の企業規模とあまり相関がないようです。

10人〜99人規模の事業所に勤める証券アナリストの年収は723万円、100〜999人規模は1,254万円、1,000人以上規模は895万円、10人以上規模平均は948万円となっています。

上記グラフの基タイトルは「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」で社会保険労務士、アクチュアリー、経営コンサルタントなど他職業を含むデータです。

※賃金構造基本統計調査より作成。本統計は調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。

証券アナリストの勤務先の年齢別の年収（令和5年度）

証券アナリストの年収を年齢別に見ると、かなりばらつきがありますが、総じて年収は高めです。最も年収が高い世代は、45～49歳の1,580万円です。

全年代の平均年収は948万円となっています。

上記グラフの基タイトルは「その他の経営・金融・保険専門職業従事者」で社会保険労務士、アクチュアリー、経営コンサルタントなど他職業を含むデータです。

賃金はなかなか増えずに、銀行預金が低金利でなかなか貯蓄も増えないので、今までは投資に消極的であった層も資産を増やすために投資に興味を持ち始めるでしょう。

そのため、市場や株価を予測するアナリストへの期待も高まり、需要も増えることが予想されますが、AIという強敵が存在することも事実です。

そんな時代を生き残るには、分析や情報発信に付加価値をつけなければいけませんし、情報収集や勉強を人一倍行い勝率を上げる必要があります。