一般事務になるためにはどんな学校にいけばいい？（大学・専門学校・短大）

一般事務になるための学校の種類

一般事務になるために、特定の学部や学科に進学したり、国家資格を取得したりする必要はありません。

就職先によって求められる知識・スキルは異なりますが、基本的には、特別なスキルや経験なしでもスタートできる職種です。

たとえば、高校の普通科を卒業し、そのまま一般企業に正社員の一般事務として就職し、長く働き続ける人もいます。

ただし、就職前に少しでも一般事務に役立つ勉強がしたい人、大手企業を目指す人などは、積極的に一般事務に関連する知識・スキル取得を目指すのもよいでしょう。

また、大学に進学しておけば応募できる企業の数が増えるため、まだ将来的にどのような仕事がしたいかが固まっていない人にはおすすめです。

一般事務になるには

一般事務になるための大学

一般事務になるために、特定の学部・学科を卒業する必要は基本的になく、必ずしも大学に進学しなくてはならないということもありません。

ただし大学を卒業すること自体が、就職に有利に働く可能性もあります。

とくに大企業では、一般事務の応募資格として「大卒以上」の学歴を求めるところがあるからです。

高卒で応募できる企業も多々ありますが、大学に進んでおくほうが、就職先の選択肢は広がります。

また、大学で幅広い教養を身につけたり、自分の関心のある分野の学びを深めておくことは、社会人になってからもムダにならないでしょう。

一般事務になるための専門学校

ビジネス系の専門学校では、一般事務を目指す人のための学科・コースを設置しているところがあります。

「事務職専攻」「事務職コース」などの名称の学校を探してみるとよいでしょう。

ビジネス系専門学校では、とくに就職を意識したカリキュラムが組まれているため、「営業事務」「経理事務」など、その他の事務系職種への道も開かれます。

2年制の専門学校に通えば、4年制大学に進学した人よりも、早く社会に出ることができる点もメリットといえるでしょう。

学費については学校・学科、コースによって大きな開きがあるため、よく調べる必要があります。

一般事務になるためのスクール

一般事務の勉強をするために、資格取得などを目的とした民間スクールを受講する選択肢もあります。

大学で自身が興味のある専門分野の勉強をしながら、ダブルスクールで資格の学校に通い、事務の実践能力を高めていくといった人もいます。

ただし、本業となる大学の学費にプラスして民間スクールの学費も支払うことになるため、経済的な負担は大きくなってしまいます。

学ぶ目的をよく考えて、スクール選びをするとよいでしょう。

一般事務になるための通信講座

通学制の民間スクールのほか、「通信講座」で一般事務のスキルを身につけることも可能です。

事務に関連する資格取得を最終目標とする講座が多く、パソコン関連やビジネスマナーに関する資格を取得すれば、将来的にも大きな力となってくれることでしょう。

デメリットしては、民間スクール同様に費用がかかることと、基本的に1人で勉強することになるため、モチベーションを維持することが難しくなる可能性があるということです。

また、教えてくれる講師が近くにいないため、不明な点をすぐに解決できない点もデメリットとなります。

とはいえ、自分でコツコツと計画立てて勉強できる人、言われなくても自学できる人にとっては、費用を抑えながら効率的な学習ができるはずです。

独学で一般事務になれる？

高度な専門知識・スキルが要求される職業と比較すると、一般事務は、独学でも就職に必要な知識やスキルは十分に身につけられると考えられます。

可能であれば、事務業務に関連する「公的資格」や「民間資格」を取得しておくと、就職の際に有利に働く可能性があり、スキルアップにもつながるため、おすすめです。

具体的には「MOS資格」「簿記」「秘書検定」など、一般事務の仕事に直結する知識・スキルを認定する資格が挙げられます。

また、一般事務としての実務経験を積む方法として「事務職のアルバイトとして雇ってもらう」方法があります。

アルバイトとはいえ、事務職の経験があれば就職・転職時に優遇される可能性は十分に考えられます。

一般事務の学校選びのポイントは？

一般事務を目指すための進路選びとして、とくに重視すべきポイントはありません。

ただし、即戦力として期待されるような知識・スキル習得を目標とするのであれば、事務職コースのあるビジネス系の専門学校やスクールや、通信講座などを利用するのが最も効果的です。

または、専門的な教育を受けるのではなく、高校や大学に通いながら事務職のアルバイトとして実務経験を積むという方法もあります。

一般事務の場合、業務で必要になるスキルはありますが、就職の時点で高度なスキルが要求されることはほとんどありません。

学校の選択肢は極めて広く、「熱意」や「前向きな姿勢」のほうが重要視されると考えておいて問題ないでしょう。

なお、企業によっては「大卒以上」を求人の要件としていることもあるため、とくに大手企業への就職を希望するなら大卒相当の最終学歴を有しておくとよいでしょう。