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1分でわかる「診療情報管理士」

仕事内容
診療情報管理士の主な業務は、医療機関のカルテの登録・管理です。医師が作成したカルテの情報を読み取り、国際疾病分類基準(ICD)に基づいて病名などをコーディングしながら、データベースに登録していきます。がん登録業務もその一種です。ICDコーディングされたデータは、近年急性期医療機関で進められている包括医療費支払い制度方式(DPC)に見合った診療報酬計算に欠かせません。また、医療訴訟などの際のカルテ開示にともなうカルテ情報のチェックや、カルテ情報の流れを決めるシステム整備を行うこともあります。
なるには
診療情報管理士になるために、診療情報管理士資格が必須というわけではありません。医療機関で診療情報管理業務をしていれば、診療情報管理士と名乗ることはできます。しかし実情としては、医療機関が診療情報管理士の求人を出す際に、資格と経験のない人を採用することはほとんどありません。一般医療事務職として採用されたのち、経験を積んでからカルテ管理に関わることもあります。しかしそういった経歴があっても、日本病院会の指定校や通信教育を修了し、診療情報管理技能認定試験に合格し資格を取得してから、診療情報管理士として就職するのが一般的です。
給料
診療情報管理士の給与・年収は、業務の専門性を考えると、高いとは言えないのが現状です。新卒初任給は都市部で17〜18万円、地方では15〜16万円が一般的です。しかし正社員での求人が多いため、賞与や福利厚生が充実しています。賞与については年間4ヶ月分程度支給されることが多いようです。経験を積んだ診療情報管理士であれば、条件のいい医療機関に好待遇で転職できることもあります。その医療機関がどれほど診療情報管理業務に重点を置いているかが、待遇の差の決め手になるといわれています。
将来性
診療情報管理業務については、医療機関によって重視しているところとそうでないところの差が大きいのが現状です。診療情報管理士を置くことによって診療報酬点数が付与され始めたのが2000年と比較的最近のため、現在はそれほど求人数が多いわけではありません。しかし、国が推進するDPC(包括医療費支払い制度方式)の運用には、診療情報管理士のコーディング技能が不可欠です。とくに急性期医療機関ではDPC導入による収入増加が見込めるため、診療情報管理士のニーズは高まっていくと考えられています。