心理学者の給料・年収

研究している場所によって差あり

一口に心理学者といっても研究の拠点はそれぞれです。

大学、各種研究所、民間企業、医療機関、教育機関など自身の専門とする心理学によって活躍の場は異なります。

これに伴い、給与もまちまちです。

大学教員の場合

大学で教員として勤務する心理学者の給与は国立か私立かで差が出てきます。

国立大学の給与はかつてどの大学も同一だったのですが2004年に独立行政法人としてそれぞれが運営を行うようになってから、多少の違いが出るようになりました。

基本的には国家公務員の給与に準じています。そこに教員手当が上乗せされるのが特徴です。

これに対して私立大学の場合、いわゆる高給取りと呼ばれるほどの収入がある人も出てきます。

一般的には都市部にある広く名の知れた大学の教員は高い収入を得ている傾向にあると考えていいでしょう。

学校による差が大きい上、職階によっても差があるため、全ての大学教員が高収入というわけではないことを強調しておきます。

平均で言うと年収で1000万円前後、月収で60万円前後となります。

大学教授の仕事

研究機関の場合

研究所にも国立のものと民間のものとがあります。

前項同様、給与には差がありますが大手企業が経営する研究所の場合、30代でも年収1000万円以上の好条件で勤務することが可能です。

ただしこれは正規雇用の場合。

研究所には任期付きの職員も多く、給与が時給で発生している場合があります。

金額は2000円前後と高額である一方で勤務時間が短かったり、勤務日数が少なかったりと生計を立てるのが厳しいこともあるのが現状です。

民間企業、医療機関、教育機関など

大学、研究所以外を活躍の場としている心理学者の給与は所属先によるため、一概にいえません。

正規雇用の場合、社内規定の基本給に専門職手当がつくのが一般的です。

非常勤の場合は前項と重複しますが給与面には不安が多いため、本職を別に持っている人もいます。

副業で収入アップを目指せる

特に大学教員として勤務している心理学者の場合、副業を許されていることが多い傾向にあります。

著書の出版を始め、各種講演会での講和やコメンテーターとしてテレビに出演するなどして収入を伸ばすことが目指せます。

収入が不安定な客員研究員

志願者とポストの数が見合わないのはどの分野の研究職も抱えている課題です。

その救済策として任期制の客員研究員という立場があります。

給料は正規雇用の大学教員や研究者に比べて低く、月収で平均20万円程度。福利厚生も充実しているとはいえません。

また契約を更新できない場合は無職になる恐れもあるため、非常に不安定な立場であるといえます。

正規雇用までのつなぎの期間と捉えられており、多くの客員研究員はここで実績を積んで自身のスキルアップをはかっています。