日本語教師になるには

教員免許は必要ない

今のところ、日本語教師になるために絶対に必要とされる免許や資格はありません。

「教師」といっても、小中学校・高校で働く教師のように教員免許を取得しなくてはならないということはなく、誰でも日本語教師になることができます。

しかし、日本語教育の現場は多様化し、専門性が求められています。

したがって、まずは大学や短大、専門学校で日本語教育科目を履修したり、日本語教師養成カリキュラムを修了するなどして、日本語そのものについて学ぶと同時に、日本語の指導方法についての正しい知識やスキルを身につける必要があるといえるでしょう。

民間のスクールでも、日本語教師を目指す人向けのカリキュラムを置く学校はいくつもあります。

どこで、誰に教えるのか

日本語教師になるための方法は、どこで、誰に日本語を教えるかによっても変わってきます。

たとえば、ボランティア活動として、あるいは個人で教える場合には資格や条件はとくに必要ありません。

しかし、小・中学校など公教育機関で児童・生徒に教える際は、基本的に教員免許が必要です。

また、海外の学校で教える際には、現地の教員免許があることが勤務の条件となっている場合があるため注意が必要です。

大学の留学生に教えるときは、専門領域が日本語教育や日本語学、言語学であることや、大学院修士課程以上を修了していることが条件に挙げられます。

そして、最も学習者が多い民間の日本語学校で教える場合では、ほとんどの日本語学校が教師の採用条件として、「日本語教育能力検定試験合格」または「日本語教師養成講座420時間修了」などを挙げています。

採用条件とされることの多い日本語教師の資格を取る方法はおもに3つあります。

1.4年制大学において、日本語教育に関する専攻を修了する。
2.財団法人日本語教育振興会が実施する「日本語教育能力検定試験」に合格する。
3.民間が主催する420時間以上の日本語教員養成講座を修了する。
  もしくは日本語教育、研究業務に1年以上従事する。

日本語教師の資格
日本語教育能力検定試験の難易度、合格率

日本語教師の採用状況について

大学の専任講師などの条件が良い求人は競争力が高くなっています。

日本国内で日本語教師を目指す人は多く、安定した常勤講師の職につくことは簡単ではありません。

そのため、複数の民間日本語学校を非常勤講師としてかけ持ちしながら、常勤講師の就職先を探すといったケースが一般的です。

求められる資質

日本語教師は、日本語の文法とことばを正しく理解し、他人に教える仕事であるため、日本語という言語が好きで、言語に対して興味があることがまず必要です。

そして、日本語と密接に結びつく日本の文化や歴史に精通しているだけでなく、国際感覚が豊かなことが求められます。

価値感の異なるさまざまな国の人々とコミュニケーションをすることになるため、どんな人とも交流できるような懐の広さや多様性を受け入れる力も求められてきます。

資質を高めるには

日本語教師の採用の際には、資格だけでなく、研修歴や教育経験、人柄、コミュニケーション能力などが重視されます。

そのためには、日本語教師自身が自ら、教師になるためのスキルを高めなくてはいけません。

たとえば、日本語教育学会や日本語教育関係の出版社で研修を受けたり、自治体の日本語ボランティアに登録して日本語を教える経験を得ることなどが考えられます。

また、国内において未経験者は実際の教育現場で働くことは難しいこともありますが、海外のインターンシップを利用することで、日本語教師の経験を積むという手段もあります。

海外でのニーズが高まっている

海外で日本語を教育できる人材がまだまだ足りないと言われています。

とくにアジア圏では日本語に対する学習熱が高く、日本語を学びたいという人に対して、日本人の日本語教師が少ない状況にあるようです。

日本語だけでなく、日本の文化や習慣を正しく伝える役割を持っている日本語教師という仕事は、グローバル化が進むなかでますます重要になっていくでしょう。

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