「情報システム(社内SE)」の仕事とは

情報システム(社内SE)の仕事内容

自社のシステムやネットワークを運用

社内SEとは、自社で使用する情報システムやネットワーク、アプリケーションなどを運用する仕事です。

会社の方針や経営戦略に基づいてシステムを設計し、保守・ユーザーサポートまで行います。

大きな会社では工程内で役割を分担していますが、中小企業の場合はひとりで複数の作業を担当することもあるでしょう。

よりよいシステムをつくりあげるため、ユーザーである社員から意見を聞くことも欠かせません。

ときには、社内におけるパソコンやネット全般のヘルプデスクのような役割も果たします。

社内だけでなく「ベンダー」と呼ばれるIT関連製品の販売会社とも交渉を行うため、コミュニケーション能力も重要です。

情報システム(社内SE)の就職先・活躍の場

IT企業だけでなく、多くの企業で採用

いわゆる「システムエンジニア」の多くはシステム開発企業の社員ですが、社内SEの勤務先はIT企業に限りません。

最近はどの会社もITを活用しており、金融・商社をはじめあらゆる企業で社内SEを採用しています。

社内SEの仕事はシステム設計からITサポートまで幅広く、多彩なスキルを身につけることができるでしょう。

「パソコンの便利屋さん」のように扱われることもありますが、社内全体に関わる重要な業務です。

情報システム(社内SE)1日

定型業務が多く、残業は少なめ

社内SEの1日は、会社や担当業務によって異なります。

システムエンジニアというと残業が多い、休みが少ないといったイメージがありますが、社内SEはそれほどでもないケースが多いです。

新規の開発よりはすでにあるシステムの運用・監視といった定型業務が多く、比較的ライフワークバランスが取りやすい仕事です。

ただし、システムトラブルなどが発生した場合は、残業や休日出勤で対応することもあります。

情報システム(社内SE)になるには

情報システム部門がある企業を探す

社内SEになるには、情報システム部門のある企業に就職することが前提です。

社内SEはもともと枠が少なく、離職率も低いことから、求人数はあまり多いとはいえません。

求人情報を広く得るためには、IT専門の就職情報サイトや転職エージェントを活用するのがおすすめです。

新卒の場合は、大学の情報系学部やIT系の専門学校が有利ですが、研修制度が充実した会社ではそれ以外の出身者を採用することもあります。

情報システム(社内SE)の学校・学費

理系やIT系の専門学校の卒業生が中心

社内SEになるための学歴としては、理系の大学や情報系の学部、IT系の専門学校などがおもとなります。

学費は学校によって異なり、大学は80万から160万、専門学校は120万前後の初年度納入金が必要です。

幅広い知識を要するため、スクールに通う場合は複数の講座を受けることになるでしょう。

その際の期間・費用の目安は、1年弱で40万前後です。

より費用の安いWebの講座で学ぶ方法もあります。

情報システム(社内SE)の資格・試験の難易度

ITパスポート・基本情報技術者は必須

社内SEに求められる資格には、「ITパスポート」「基本情報技術者」などがあります。

ITパスポートは情報処理の入門的な資格で、合格率は40~50%と高めです。

基本情報技術者の資格を取るには幅広いIT知識を必要とし、合格率は25%前後となっています。

「ネットワークスペシャリスト」「Cisco CCNP」などの資格を取得すれば、さらなる技術力のアピールが可能です。

情報システム(社内SE)の給料・年収

平均年収は、他業種と比べても高め

社内SEの平均年収は勤務する会社の給与体系に準じます。

金額帯は300万円から700万円とやや開きがあり、外資系企業や金融・製薬・商社で働く社内SEは、収入が高いケースが多いです。

IT戦略・システム企画といった上流工程を担当するようになると、年収800万円を超えることもあるでしょう。

他業種やほかのITエンジニアと比べても、好条件の仕事といえるでしょう。

情報システム(社内SE)のやりがい、楽しさ

直接「ありがとう」の言葉をもらえる

社内SEはヘルプデスク的な役割も担っており、関連部署のみならず全社員と関わる仕事です。

そのため、ユーザーである社員から直接感謝の声をかけられる機会も多く、人の役に立っているという実感が得られるでしょう。

会社の業績向上に役立つシステムを追求するという、ものづくりの楽しさもあります。

より高いレベルのスキルを身につけて、「CIO」と呼ばれるシステム部門の役員へステップアップすることも可能です。

情報システム(社内SE)のつらいこと、大変なこと

予算を減らされたり、便利屋扱いされる

社内SEの業務は「間接部門」とされ、会社の売り上げに直接関わるものではありません。

そのため、経営状況によっては予算を減らされたり、業績に見合った正当な評価が得られないこともあるでしょう。

パソコンに詳しくない人に操作方法を教えるなど、本来のITサポート業務を超える依頼にも対応しなければなりません。

ささいな問題に駆り出され、ほかの仕事が滞ることでストレスを感じる人もいるようです。

情報システム(社内SE)に向いている人・適性

コミュニケーション力・調整力が高い人

社内SEは、プログラミングのように専門技術を必要とする業務だけでなく、ユーザーの相談に乗ったり、要望をくみ取る作業も重要です。

そのため、コミュニケーション能力の高い人、人と話すことが好きな人は社内SEに向いています。

また、立場や意見の異なるさまざまな部署と連携して仕事を進めることから、調整力を発揮できる人にも適性があるといえるでしょう。

問題を把握し、IT技術で解決するという流れを楽しめる人にも、社内SEの仕事をおすすめできます。

情報システム(社内SE)志望動機・目指すきっかけ

よりよい労働環境を求め、SEから転身

社内SEの志望者のなかには、もともとIT開発企業のシステムエンジニアだったという人も多く見受けられます。

「システム開発の工程の一部を担当していたけれど、全工程に携わったり、全社的な視点で仕事をしたい」といいった理由が動機のひとつです。

また、社内SEはIT企業のシステムエンジニアと比べると、残業時間や休日出勤が少なめです。

そのため、プライベートを充実させたいからと社内SEを目指す人もいます。

情報システム(社内SE)の雇用形態・働き方

正社員が多い一方で、不当な裁量労働も

社内SEは、会社の重要な情報を知り得る立場にあるので、正社員が多いです。

ただし、間接部門であることを理由に、人件費削減を目的とし派遣社員へ切り替える企業も出てきています。

社内SEの残業代を抑えようと裁量労働制を取り入れる例もありますが、すべての社内SEにこの制度を適用できるわけではありません。

不当に働かされたり、長時間労働を強いられないためにも、本来の業務範囲を確認しておくことが大切です。

情報システム(社内SE)の勤務時間・休日・生活

トラブル発生時以外は定時で帰れる人も

社内SEの勤務時間は、ほかの社員とあまり変わらず、平日の9:00~18:00前後であることが多いです。

システム保守やインフラ監視の業務を担当する場合は、シフト制や早朝・深夜の勤務となることもあります。

IT企業のシステムエンジニアと比べると、残業は少なめの傾向があり、毎日定時で帰宅しているケースもめずらしくありません。

ただしトラブルが発生した際は、急な残業や休日出勤を強いられるでしょう。

情報システム(社内SE)の求人・就職状況・需要

離職率が低く、求人数は少なめ

社内SEは、ITエンジニアのなかでもワークライフバランスが取りやすい仕事として人気があります。

しかし、そもそもの枠が少なく離職率も低いので、求人はそれほど多くありません。

特に新卒採用はまれですから、希望する場合はIT専門の求人サイトや転職エージェントを利用して、こまめな情報収集に努めましょう。

転職ではなく、社内の別の部署から異動を希望して認められたという例もあります。

情報システム(社内SE)の転職状況・未経験採用

大企業や好調な企業の求人を狙う

社内SEは人気の一方で求人件数が少なく、転職先としては競争率が高くなっています。

転職者には即戦力が期待されるため、プロジェクトマネジメントなどの実績があればより有利となるでしょう。

未経験の採用を行っている会社は多くありませんが、大企業や業績が好調な企業からの求人が出ることもあります。

ベンチャー企業などで急いで人材を集めている場合は、教育制度が整っていないこともあり注意が必要です。

情報システム(社内SE)の現状と将来性・今後の見通し

IT化の波で、活躍の場は今後も増える

業務の効率化や事業拡大にはIT化が必須で、業種や企業規模にかかわらず社内に情報システム部門を置く会社が増えています。

セキュリティやコンプライアンスなどへの対応も急務であり、社内SEの活躍の場はますます広がっていくでしょう。

現在は競争率の高い人気の職種ですが、そのぶん将来性や今後の見通しも明るいといえます。

技術力やコミュニケーション能力を高めれば、同業他社への転職などでステップアップも可能です。