新聞社で働くには（大学学部・学歴）

新聞社社員になるまでの道のり

新聞社の採用試験を受ける

新卒で新聞社社員になるには、各新聞社が行っている採用試験を受けます。

一般的に、新聞社は学生から非常に人気が高いため、競争率はかなり高くなります。

求人数は減少傾向

昔に比べると、新聞社の正社員の数は減ってきています。

近年では新聞紙の発行部数は年々減っているという状況があることからも、今後社員の採用を大幅に増やす可能性は高くはないと考えておいたほうがよいでしょう。

まずは、日本において「五大全国紙」と呼ばれている朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞、日本経済新聞の採用人数ですが、全職種合わせて例年50人〜100人ほどとなっています。

一方、全国各地にある地方の新聞社の場合、全職種合わせて10人に満たないことも珍しくありません。

とくに人気のある職種はやはり新聞記者であり、就職試験の倍率も非常に高くなっています。

「新聞記者になりたい」という強い希望がある人は全国紙に加えて全国各地の新聞社を受験してチャンスを増やすことも視野にいれるとよいでしょう。

アルバイトで経験を積む道も

新聞社で働くことをめざす学生のなかには、アルバイトやインターンシップの制度を使って学生のうちに新聞社で働くことを選ぶ人も多いです。

アルバイトをしたからといって、そのまま社員に登用されるチャンスがあるというわけではありません。

ただし、就職試験の際に具体的な志望動機や新聞の課題を語るためには、貴重な経験となることは間違いありません。

新聞社の求人の状況

新卒、中途、障がい者採用の枠

新聞社の就職試験は毎年行われています。

新卒採用に加えて中途採用を行っているところが多く、大手の新聞社では障がい者採用の枠を設けているところもあります。

職種ごとの採用

採用の際には、新聞紙の制作そのものに携わる「編集（記者、写真、校閲など）」と、その他の一般業務を担う「業務（営業、経理、広報など）」に分けて採用するのが一般的です。

最近では電子版の新聞もあるので、アプリやニュースサイトの管理や開発を担当する「技術」の採用に力を入れている新聞社もあります。

就職試験の際に職種ごとの志望動機や適性をチェックし、職種ごとの採用や育成ができる体制をとっているため、どの職種に応募するかを熟考して受験することが重要です。

中途採用の求人

中途採用で新聞社の社員をめざす場合は、前職でどのような仕事をしてきたかがとても重要です。

新聞紙の取材や編集そのものに携わる職種の場合は、やはり前職でもマスコミや出版関係の仕事をしてきた人が即戦力として歓迎される傾向があります。

一方、営業職や経理職のような職種の場合は、専門スキルの高さが重視されるので、前職が一般企業のサラリーマンであっても問題ありません。

いずれにしても中途採用の試験を受けることになり、書類審査や面接で合否が決まることになります。

中途採用の試験は年齢制限を設けているところも多いので、転職を視野に入れている人はタイミングを熟考することが大切です。

新聞社社員になるための学校（大学・学歴・学部）

新聞社社員をめざすための大学

新聞社の就職試験では、応募条件が「大卒以上の学歴」とされているのが一般的です。

新聞社というのは昔から学生に人気の高い就職先であり、とくに新聞記者の試験は非常に倍率が高いことで有名です。

この厳しい戦いを勝ち抜いていくためにも、できるだけレベルの高い大学で教養を身につけておくことが大切だといわれています。

全国紙で活躍している新聞記者の学歴は非常に高く、「東大」「京大」「一橋大」などの難関国立大学や、「早稲田」「慶応」「上智」などの有名私立大学の出身者は珍しくありません。

また地方紙の場合は、関東や関西の有名な大学か地元のトップレベルの大学の出身者が多くなります。

就職試験でも時事問題や英語のペーパーテストを課せられることがあるので、大学生の時にしっかり勉強をしておくことはとても大切なのです。

得意分野を伸ばせる学部へ

新聞社の社員をめざす場合、大学の学部でどのような分野を学んでいても構いません。

大学によっては「マスメディア論」や「情報論」について専門的に学ぶ学部学科を設けているところもありますが、就職のために無理して進学する必要はないでしょう。

新聞社に入社する人の傾向としては、記事の執筆や校正に携わる編集職をめざす人は文系が多く、人間社会における問題を幅広く学ぶ「社会学」や「経済学」「人間科学」などの学部出身者が多いようです。

大学生のうちに、文章力を磨くための勉強をしておくとよいでしょう。

理系出身者の場合はIT関連や環境問題などの取材が得意なことがあるので、文系理系のどちらがよいというのは一概にはいえません。

また、英語や中国語をはじめとした語学を専門的に学んだ人が、新聞社の海外特派員として世界中を駆け巡りながら活躍するケースもあります。

留学経験が武器になることもあるので、チャンスがあれば在学中に海外で学ぶのもよいでしょう。

専門性よりも個性を重視

新聞記者になる上で、特別な専門性が求められることはほぼありません。

もちろん記事を書くなどの仕事をする上で専門性が生かされることもありますが、採用の段階では、それよりもコミュニケーション能力の高さや、新聞社の仕事をどこまで理解しているかなどが重要視されます。

とくに大学時代何かに打ち込み「これだけは人に負けない」「これを頑張った」といえる人の方が、自己PRにつながりやすく、適性もわかりやすいといえます。

文系・理系問わず、自分の興味関心を存分に生かせる大学を選び、豊かな学生生活を送ることが、新聞社社員への近道といってもよいでしょう。

採用実績をチェック

大手の新聞社では、過去にどんな大学の出身者を採用したか掲載しているところも多いです。

志望する新聞社の情報を見ると、採用された人がどの大学を卒業しているのか、どのレベルの大学出身者が多いのかなどを見ることができます。

また、社員紹介などにも社員の出身大学が掲載されていることがあるため、ホームページや採用情報が書かれたパンフレットなどをよく調べてみるとよいでしょう。

新聞社社員になるのに有利な資格はある？

新聞社で特別に求められる資格はありません。

ただし、採用試験は非常に難しく、大学での勉強だけでクリアするのは厳しいといわれています。

大学ではマスコミ研究会、ジャーナリズム研究会などで専門的に勉強する人もいますし、英語に加えて、第二言語としてドイツ語、フランス語、中国語、ロシア語などを学ぶ人も多いです。

新聞社社員に必要な資格・スキルはある？

新聞社社員に向いている人

新聞社社員に求められることは、高いコミュニケーション能力です。

記者として取材をすること、担当者と交渉して広告をもらうことなど、新聞社の仕事は多くの人との協力が欠かせません。

また、紙面づくりに関わる記者職や編集職では、文章を書いたり読んだりするスキルを持っていると、仕事をする上で大いに役立つでしょう。

新聞社社員に向いている人・適性

新聞社社員のキャリアプラン・キャリアパス

大手の全国紙に採用されると、記者や編集の場合は採用後には全国各地の支局に配属されます。

基本的には地方の仕事からはじめ、担当する仕事に合わせて全国各地や海外の支局へと転勤します。

販売や技術、事業などに関わる職種の場合は、各部門に配属されて本社勤務となるのが一般的です。

新聞社社員は高卒から目指せる？

新聞社の採用試験は大半が「大卒以上」となっており、高卒から目指すことは極めて困難です。

大手全国紙のなかでは唯一毎日新聞が年齢や学歴、経験を問わず求人を出しており、高卒から記者職になったという人も少なからずいます。

ただし、高校を卒業してすぐの就職は難しく、社会人としてしっかりとした職歴があることが求められるでしょう。

新聞社のアルバイト

編集補助や事務補助の仕事

新聞社への就職を希望している人やマスコミ業界全体に関心がある人は、新聞社のアルバイトとして働くことで現場を経験することができます。

各新聞社でさまざまな業務のアルバイトを募集しているので、ここではその仕事内容について説明します。

まずは、編集補助のアルバイトです。

新聞の編集をする上で必要となる校閲や資料集めなどを手伝う業務で、新聞の制作現場を身近で見ることができるのが魅力です。

また、事務補助のアルバイトの場合は、パソコンの入力を手伝ったりFAXの送付や電話応対などの事務仕事を手伝ったりします。

この他にも、写真部で資料写真の整理をしたりデータの管理を手伝ったりするアルバイトもあります。

このような業務を担当することで現場の雰囲気を肌で感じることができるので、就職試験前に志望動機を考えるうえでもよい経験になるのではないでしょうか。

スポーツの記録補助の仕事も

スポーツ新聞社においては、スポーツの取材に関連するアルバイトもあります。

たとえば、野球やサッカーなどの記録を作成する仕事や、選抜高校野球や高校総体の資料を作成する仕事などがこれにあたります。

後者の場合は大会が開かれている間だけの短期アルバイトになることがあるので、新聞社のホームページで募集の有無を早めにチェックするとよいでしょう。

アルバイトの時給と競争率

新聞社のアルバイトは、時給1000円前後になることが多いようです。

新聞社の規模や地域によって金額には差がありますが、基本的には一般的なアルバイトよりも少し高い傾向にあります。

募集人数が少ないため、大学生の間でも人気のアルバイトとして知られており、採用は狭き門となります。

アルバイトを希望する人は、履歴書の作成や面接の対策に力を入れたうえで採用試験に臨んだほうがよいでしょう。