介護経験を活かして日本語を教える

得意分野を持った日本語教師

以前は、初級では主テキストとして「みんなの日本語Ⅰ・Ⅱ」を使い、次は中級のテキスト、そして上級テキストという流れだったので、求められる教師は、「みんなの日本語」を教えられる教師でした。

日本語を外国人の学習者全体に教えるといったモデルで考えられていたのです。

しかし、最近の日本語教育は多様化しており、学習者のニーズに合わせたコースデザインが必要になってきています。例えば、会話指導が得意であるとか、実際に使えるビジネス日本語が得意といった人材が求められるようになってきているのです。

介護士の日本語教育とは

近年、経済連携協定(EPA)による介護福祉士候補者に対して、日本語教育が行われています。

これは、日本の介護業界に外国人の介護福祉士候補者を招き、介護福祉士の国家資格試験の受験を期限付きで受験するというものです。合格すれば、引き続き日本で介護福祉士として働くことはできるのですが、不合格であれば帰国しなければなりません。

日本人でも介護福祉士の国家資格試験の合格率は50%程度。日本に到着した後すぐに日本語教育機関で半年ほどの日本語研修を受け、病院や介護施設で仕事をしながら国家資格を目指すのです。

介護経験を活かした日本語教育

試験に向けて、難しい医学用語や漢字、介護の現場で使われる言葉など、覚えることはたくさんあります。

介護福祉士の資格や自身の家族で介護経験のある日本語教師であれば、実際の介護現場で実用性のある日本語を介護福祉士候補の外国人に教えることができるでしょう。特に、福祉の資格を持っていることで、介護福祉士の国家試験勉強に大きなサポートともなることが期待できます。

また、介護の現場で働いた経験を活かし、日本語を教える際は、具体的に日本の中の介護施設の状況を紹介したり、お年寄りにどんな話し方をすればよいのか、どんなことに気をつけて関わることが必要かなど、日本語教師という立場で自分の専門性を活用することができるのです。

介護の業界では、外国人の介護士の必要性はますます高まっており、介護業界と日本語教育の双方に貢献できるでしょう。

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