建築士はどんな仕事？ 仕事内容をわかりやすく解説

建築士の仕事とは

建築士とは、建築基準法に基づいて、住宅やビルなどさまざまな建物の設計図を描き、設計図を基に行われる建築現場での工事監督をする人のことです。

建築の依頼者である「施主（せしゅ）」は、必ず「こんな建物にしたい」というイメージを抱いています。

建築士は施主と何度も打ち合わせを重ね、施主の意向を十分に汲み取ったうえで、理想を実現するためのアイデアを出し具体的な図面に落とし込んでいくのです。

建物や内装のデザインを考えるだけでなく、安全性や耐震性などを考慮した構造設計を行ったり、電気や空調などの設備についても設計します。

設計が完了し建築に着工した後は、必要に応じて現場へ足を運んで工事を指揮するとともに、計画通りにきちんと工事が進捗しているか施主に代わって確認作業を行います。

端的にいえば、「お客さまの建築物へのイメージ・夢を、具体的な形に変えるためのお手伝いをすること」が、建築士の役割です。

なお、建築士には、以下の3種類があります。

手掛けられる業務範囲は、資格によって異なります。

また、一級建築士の上位資格として、以下の2つの資格も存在します。

• 構造設計一級建築士
• 設備設計一級建築士

建築士の業務の内容

建築士の業務は、大きく「設計段階」と「工事段階」に分けられます。

設計段階の業務

設計段階における建築士の業務は、施主が抱く建築物へのイメージを具体的な形にすることです。

「ファッションビルなので洗練された雰囲気にしたい」「病院なので清潔感を出したい」「日本らしい住宅で暮らしたい」など、用途に応じて施主の要望はさまざまです。

用途が同じであっても、日当たりや使いやすさ、収納量、材質、デザインなど、こだわりを打ち出すべき部分は建築物ごとに異なります。

施主のさまざまな希望を実現するために、豊富な専門知識に基づいた提案を行うことが建築士の重要な業務です。

建築士は、間取りや部屋の形状、耐久性、材木の使い方など、あらゆる要素を計算しながら設計図を組み立て、ときには予算内に収めるための節約アイデアも提案します。

工事段階の業務

工事段階においては、大工や左官職人、土木工事業者、電気工事業者、空調業者など、工事現場において実作業を担うさまざまな人に対して、細かく指示を出します。

立場も年齢も異なるそれらの人々を束ねることも、監督者の立場である建築士の重要な業務です。

現場スタッフとやり取りするなかで、必要に応じて適宜図面を修正し、場合によっては設計自体を大きく変更するケースもあります。

建築士の役割

施主は、個人が建てる住宅にしても、企業が建てるオフィスビルにしても、市町村が建てる公共建築物にしても、「理想の建物像」を頭の中で思い描いており、建築士はさまざまなリクエストを受けます。

しかし、日本には「建築基準法」という建築に関するさまざまな要素を制限するルールがあるため、好き勝手に建物を建てることはできません。

たとえば、台風や地震などの災害が起きてもきちんと耐えられるだけの強度や、隣家の日照権を侵害しない高さ、敷地面積に沿った容積率など、すべての基準を満たしていることが必要になります。

施主の意向を踏まえつつも、適法かつ安心・安全な設計を行うことが、建築士の重要な役割です。

かつて、ある一級建築士が地震などに対する耐久性を計算した「構造計算書」を偽造した際には、社会全体を揺るがす大事件となりました。

建築士を目指す人は、違法建築などについての過去の事例・事件をよく学び、建築士という職業の社会的責任を理解することが求められます。

建築士の仕事の流れ

1. １．ヒアリング

   建築士の仕事は、まず建物に対する施主のさまざまな要望をヒアリングするところから始まります。

2. ２．設計

   レイアウトの利便性や実用性、デザインなどを勘案しながら、おおまかにイメージを固めると、図面を起こしたりミニチュア模型を作成したりして、施主に建物の完成形を説明します。

   構造や工法、用いる素材などによって建築コストは大きく上下するため、施主の希望をできる限りすべて実現しつつも、いかに予算範囲内に収めていくかが、建築士の腕の見せどころです。

3. ３．着工

   何度も打ち合わせを重ね、個室ごとのクロスの色や植樹する種類といった詳細までプランを煮詰めたら、建築工事に着工します。

   実際に工事作業を担うのは大工をはじめとした現場作業員ですが、建築士は監督として細かく指示を出したり修正案を考えたりします。

4. ４．完成・引き渡し

   工事のすべてが終わったら、いよいよ引き渡しです。

   設計書の内容通りに建物が仕上がっているか、汚れや傷などがないかなど、施主立ち会いのもとでチェックします。

建築士の勤務先・活躍の場と仕事内容の違い

建築士の勤務先として代表的なのは、建築設計事務所、建設会社、ハウスメーカーなどの建築系企業です。

その他、インテリア関係のデザイン事務所や空間デザインを手掛ける企業で活躍する人、地方自治体の公務員として活躍する人もいます。

さらに、経験を積んでからは独立し、自分の事務所を開業することも可能です。

ここでは建築士の主な勤務先・活躍の場別に、それぞれの仕事内容の特徴を紹介します。

勤務先１．建築設計事務所

建築設計事務所は、企業規模としては比較的小さなところが多く、事務所ごとに取り扱う建物の種類や得意分野がある程度定まっていることが特徴です。

事務所の代表建築士が、建物に対して何らかのポリシーを抱いて経営しているケースもよく見られまるため、就職先を選ぶうえでは、事業理念に共感できるかどうかが重要なポイントになる場合があります。

大手設計事務所では、デザイン担当、構造担当、設備担当といった具合に建築士ごとに設計分野が分かれていることが一般的ですが、小規模な事務所では、一人で設計全般を手掛けることもあります。

給与にはそれほど高くない場合が多いですが、将来的に独立を考えている人にとっては、代表者の働き方を間近に見ることで、他の職場では得難い貴重な経験を積めるでしょう。

なお、大手の事務所などでは採用者の学歴を「大学院卒」に限定しているケースもあることから、募集条件については注意する必要があります。

勤務先２．建設会社

建設会社は、建物の設計だけでなく、建設計画や基礎工事・土木工事・建築工事まで一括で引き受けることが特徴で、建設会社勤務の設計士は工事現場に赴く頻度が高くなる傾向にあります。

手掛ける建物の種類や規模は各企業によってさまざまで、戸建住宅やビルなど一部の分野に特化したところもあれば、あらゆる建築を幅広く行うところもあります。

「ゼネコン」と呼ばれる大手建設会社では、マンションや商業施設、公共建築物、駅など、規模の大きな案件に携わる機会が多いでしょう。

なかでも「スーパーゼネコン」と呼ばれる以下の5社は、抜群の知名度と事業基盤を誇る有名企業です。

• 鹿島建設
• 清水建設
• 大成建設
• 大林組
• 竹中工務店

大手を中心に、給与や福利厚生などの待遇面は手厚い傾向がありますが、一つひとつのプロジェクトが大きい分、建築士一人あたりにかかる業務負担も重くなり、勤務時間は長くなりがちです。

企業によっては、一般公募ではなく大学などに直接求人する「指定校推薦制」を取り入れているところもあるため、就職を希望する企業があれば一度調べてみるとよいでしょう。

勤務先３．ハウスメーカー

ハウスメーカーは、戸建て住宅に特化した企画や設計、販売、技術開発などを行う企業です。

全国規模で広く事業展開している企業が多いことが特徴で、テレビコマーシャルなどで企業名を目にすることもよくあるでしょう。

各社は仕様やデザインがある程度定まった独自ブランドを展開しており、決まった範囲のなかで設計することが一般的ですから、自由度はそれほど高くないといえます。

また、ほぼ100％個人のお客さまを相手にする関係上、打ち合わせなどで土日に勤務することが非常に頻繁にあり、休日については基本的に火曜日と水曜日を休みに設定しているところが多いです。

企業によっては、営業部門と設計部門が明確に分かれておらず、接客まで建築士が手掛けるケースも見られます。

勤務先４．地方自治体

各地方自治体の建築士は、公共建築物の修繕やメンテナンスに関する計画の策定、工事費の算出、建築工事の監理などを手掛けます。

また、住民が家などを新築する際に、建物が建築基準法に合致しているか審査したり、既存住宅のなかに違法建築物がある場合は、所有者を指導したりします。

設計事務所や民間企業などとは異なり、ゼロから建物の設計を行う機会は少ないでしょう。

公務員という立場上、待遇は安定していますが、建築士試験とは別に各地方自治体の公務員試験を受けて採用される必要があります。

勤務先５．独立・開業

独立すると、個人または法人形態で、自身の建築設計事務所を開業し「建築士兼経営者」として働きます。

設計や建築に関するスキルだけでなく、案件を獲得するためのコネクションや営業力、事務所を運営するための経理知識や税務知識など、さまざまな能力が必要になります。

自分のやりたい設計を自由にできるメリットはあるものの、事務所を経営していくためには安定して仕事を受注しなければならず、仕事を選り好みできない可能性も十分にあります。

大学の非常勤講師など、設計業務以外の副業をこなしている建築士も数多く見受けられます。

自身の理想を追求し、安定性を犠牲にしてコンペなどへの参加に比重を置く人もいれば、生活のための仕事を優先する人もおり、建築士としてのスタンスは個人によって分かれやすいです。

建築士の仕事をさらに詳しく紹介

ここでは、建築士の仕事について、より細かく説明します。

建築士の幅広い業務内容をさらに詳しく知りたい人は、ぜひチェックしてみてください。

建築士の仕事詳細【構造設計編】

建築物を強度面から支える

建築物の大前提として、「しっかりと地の上に立ち、通常の使用方法ではビクともせず、雪の重みや強風や地震でも倒れない」といった強度面が確保されている必要があります。

その強度のもととなる設計が、構造設計と呼ばれるものです。

構造設計の一般的な方法は「許容応力度設計法」というもので、以下のようなことを行います。

• 建築物自身が持つ重さに通常の使用方法で想定される人や家具などの重みを加える
• それに対して雪の重みが加わった場合（積雪地域のみ）、強風が吹いたとき、地震があったときに、各部分にどれだけの力（応力）がかかるかを計算する
• それに耐えうる材料の種類や大きさ、鉄筋の本数などを設計する

このほかに、建物全体で強風や地震に耐えるかを検討する「限界体力設計法」や、超高層建築物に生じる揺れの周期を把握して設計する「時刻歴応答解析」といった特殊な手法もあります。

いずれも複雑かつ難解な計算であるため、現在ではパソコンの専門ソフトで行うことがほとんどです。

「耐震偽装事件」を契機に資格制度が導入された

平成17年に起きたマンションの耐震偽装事件では、その構造設計を請け負った元一級建築士が構造計算書の数値を偽装し、それに対して第三者のチェック機能が働かなかったことが背景にあるとされました。

それまで一級建築士であれば誰でも構造設計をすることができたのですが、この事件を契機に建築士法が大きく改正されました。

現在、一定規模以上の建築物の構造設計については「構造設計一級建築士」が自ら設計を行うか、構造設計一級建築士に構造関係規定への適合性の確認を受けることが義務付けられています。

構造設計一級建築士になるには、一級建築士として5年以上の構造設計に関わる業務経験を持ち、構造設計一級建築士講習を受講した後、修了考査に合格する必要があります。

また、3年毎の定期講習が義務付けられているのも特徴です。

コンピューター化されても最後の判断は設計者

構造設計は複雑かつ高度な計算が伴いますから、実務的に人の手で計算を行うのは不可能（とくに人件費や納期の問題が大きい）で、そのほとんどがパソコンの専門ソフトで行われています。

しかし、いくらパソコンが計算を行うといっても、前提となる数値や条件を入れているのが人である以上、ミスが絶対に出ないということはありえません。

ミスがあったかどうかを構造計算書から拾い上げたり、構造設計を確認して気付いたりするのは、やはり構造設計のプロでなければできない芸当です。

このことから、いくら構造設計のコンピューター化が進歩しても、最終的な判断は設計者になり、そこがまた腕の見せどころでもあるのです。

建築士の仕事詳細【設計・監理編】

一般的な「建築士」のイメージの仕事

一般に「建築士」というと、多くの人はこんな風にイメージするでしょう。

お客さまからヒアリングした内容をもとにプランを作成し、それを具現化した設計図書を作成し、その設計図書をもとに建築工事現場で設計図書どおりに工事が行われているか監理する。

こうした仕事は「設計・監理」に分類されますが、そのイメージはあながち間違いではありません。

実際、総合建設業（ゼネコン）での設計・監理部署は花形とされていますし、中小企業の工務店でも設計・監理は社長や役員など立場が上の人が担当していたり、独立・開業する場合は設計・監理を目指す人が多かったりします。

ちなみに「監理」とは設計者が設計どおりに作られているか工事現場を確認する事をいい、工事現場を運営するためにする「現場管理」とは違います。

最も広範かつ詳細な知識が求められる

「設計・監理」は、非常に広範で詳細な知識を必要とする仕事とされています。

たとえば、構造設計については「これぐらい規模の建物であればこれくらいの材料が必要とされる」とか、「建物の収容人数からしてこれくらいの設備が必要になる」など、大まかな勘所をつけるくらいの基礎となる知識がないと、まともな設計ができません。

そればかりか、ラフでプランニングしてお客さまに提示して了承を取り付けたものの、いざ構造や設備を検討したら実現不可能でプランニングが台無しとなり、お客さまに迷惑をかけてしまう可能性もあります。

そのため「設計・監理」は「建築士」の数ある仕事の中でも、最も広範かつ詳細な知識を求められる仕事といえます。

統括者としてまとめることが求められる場合も

広範かつ詳細な知識を求められる「設計・監理」の仕事は、必然的に建築物を作る際のメイン業務となります。

これは建物が大規模になればなるほど、複雑になればなるほどその傾向が強くなり、構造・設備・施工といった他の要素をコーディネートし、統括する役割が期待されることが多くなります。

そのため、「設計・監理」の仕事には統括者としてまとめる能力、つまり、コーディネートやマネジメントの能力も欠かせません。

建築士の仕事詳細【施工管理編】

現場監督にも建築士が求められる

建築の工事現場を仕切るためには、さまざまな管理が求められます。

具体的には、「品質管理」「安全管理」「工程管理」「予算管理」「資材管理」などが主だったものですが、それを行うのが「現場監督」の仕事です。

現場監督の仕事自体、別の資格である「建築施工管理技師」（一級と二級がある）を持てば法的な条件としては足りますが、実際の求人や工事現場の運営では建築士を必要とする場合が多いのが実情です。

また、場合によっては、建築士と建築施工管理技師との両方を求められることもあります。

建築士は、試験の科目としても実務的にも、本当にさまざまな知識を横断的かつ深く有していないと務まりません。

それは現場監督としても同じです。

施工上に生じた問題を設計者と協議するにしても、設計の知識や構造の知識を有していないと、しっかりとした主張やよりよい解決策が見つからないこともあるからです。

そのことから、単に求められるからという理由だけでなく、実際的にも現場監督に建築士資格が求められるのです。

施工管理のキモ

建築の施工管理の場では、数多くの職人をまとめ上げる必要があります。

木造の一般住宅だけ見ても、土工・基礎工・仮設工・大工・配管工・電気工・設備工・板金工・防水工・左官工・内装工・外構工など、たくさんの種類の職人たちが出入りします。

各職方は作業効率を意識しつつ順序よく入らなくてはなりません。

前の工程が遅れると後の職方が入れないだとか、作業的にはいっぺんに進められてもスペースの都合上で入れる職方を絞らざるを得ないとか、現場ではさまざまな問題が生じます。

それを先回りしながら、大きな問題にならないように管理を行うのが施工管理のキモです。

もし先回りできずに後手後手にまわると品質の低下のみならず、工程の遅れや余計な費用の発生、事故率の増加や資材の無駄が生じます。

そのような事態を防ぐため、建築士はさまざまな建築知識と管理能力を身につけて施工管理を行います。

建築士の仕事詳細【設備設計編】

日進月歩の建築設備には専門家が必要

建築物には、さまざまな設備が必要とされます。

住宅でいえば、お風呂にキッチン、トイレ、洗面化粧台、エアコン、暖房機器、湯沸機などがあります。

住宅の場合は、ある程度規格化され、設計を簡便に出来るようになっているものがほとんどです。

しかし、これが大規模なビルやマンション、公共建築物になればより複雑となり、設計にあたって専門的な知識が必要不可欠となります。

さらに建築設備は日進月歩で、常に新しい商品や工法がうまれる世界です。

建築設備の仕事は、意匠設計や構造設計、監理などの業務の片手間でできるようなものではないため、建築設備を専門に設計する「設備設計一級建築士」や「設備設計士」が必要とされます。

なお、法律上は一定規模以上の建築物（階数3以上かつ5000平方メートル超の建築物）の設計を行う場合には、設備設計一級建築士が自ら設計を行うか、設備設計一級建築士に設備関係規定に適合するかの確認を受ける必要があります。

設備設計一級建築士が生まれた背景

設備設計一級建築士という制度が生まれたのは平成18年（2006年）で、きっかけとなったのはマンションの耐震偽装事件です。

この事件では、他者によるチェック体制が法的に整っていなかったことが背景とされ、構造設計一級建築士の創設に併せ、設備設計一級建築士も創設されました。

このように聞くと、構造設計一級建築士のついでにできたような印象を受けるかもしれません。

しかし、いずれの資格も実務的にはとっくに専門化されていましたし、その実態に法整備が追いつかなかっただけで、本来あるべき姿になっただけであるといえます。

このように、設備設計一級建築士制度は、生まれるべくして生まれた資格といえます。

設備設計一級建築士になるには、一級建築士として5年以上の設備設計に関わる業務経験を持ち、設備設計一級建築士講習を受講した後、修了考査に合格する必要があります。

設備設計一級建築士と設備設計士の違い

設備設計一級建築士は最近になってできた制度ですが、設備設計士はもう少し古く、平成5年に創設されたものです。

いずれも業務内容は同じですが、法的な位置づけが異なります。

一定規模以上の建築物の設計を行う場合には、必ず設備設計一級建築士が関与することが求められています。

一方、設備設計士は「建築士から求めがあった場合にアドバイスができる」とされているに過ぎず、設備設計士が関与する法的な拘束力や強制力はありません。

建築士と関連した職業

建築物に関連する職業は、建築士以外にもたくさんあります。

ここでは、代表的な職業として3つをピックアップし、それぞれの仕事内容を簡単に紹介します。

測量士

測量士は、建設現場などにおいて、土地の位置・高さ・長さ・面積を測り、図面を作成する職業です。

住宅やビルなどを手掛けることもありますが、道路や橋、鉄道、ダムなどの公的インフラ整備工事に携わる機会が多いことが特徴です。

CADオペレーター

CADオペレーターは、「CAD」と呼ばれる設計専用ソフトを使い、コンピュータで図面を作成する職業です。

平面図・立体図・断面図を2次元で描いたり、3次元モデルを作ったりすることもあります。

基本的に自身で設計するわけではなく、建築士やデザイナーからの指示に基づいて図面を作成します。

土木施工管理技士

土木施工管理技士は、河川、道路、橋、上下水道といった土木工事における施工計画の検討・作成や、現場での施工管理や安全管理、監督業務などを行う資格を持った人のことです。

通常の土木工事だけではなく、災害現場の復興工事を行う場合もあり、責任者として工事現場を監督します。

「建築士の仕事内容」まとめ

建築士とは、設計図を描き、設計図を基に行われる建築現場での工事監督をする専門家です。

設計段階で大事なことは、いかに「施主が抱く建築物へのイメージを具体的な形にできるか」です。

また、工事段階で求められるのは、現場で作業する大工や左官職人、土木工事業者など、立場も年齢も異なる人々を束ねることだといえます。

建築士の勤務先は建設会社、ハウスメーカー、インテリアデザイン事務所、地方自治体の都市開発部門などさまざまですが、経験を積むと独立し、自分の建築設計事務所を開く人も多いです。