【2023年版】通信会社社員に必要な資格・スキルはある？
通信会社で働くのにおすすめの資格は？
必ず必要になる資格はない
通信会社で働くうえで、必ず必要となる資格やスキルはありません。
とくに社会人経験がない学生を対象とした新卒採用では、職業適性や伸びしろなどをふまえて人物重視の採用となります。
募集要項に掲げられている内容は学歴や年齢だけであり、資格を条件として記載する通信会社はほとんどありしません。
中途採用では、たとえば電気系技術職であれば、「電気工事士」などの資格は、あくまで「歓迎要件」であり必須としている企業は少ないでしょう。
中途採用の場合は、資格よりも、これまでの職務経験が重視されます。
資格の意味
通信会社に就職する上で必ず必要になる資格はありませんが、資格は選考を有利に進める材料になります。
資格を取得するというのは、その仕事への熱意の表れともいえ、一定の基礎知識を身に付けていることの証明にもなりますので、無資格者よりも採用担当者に与える印象はよくなります。
とくに技術系職種の場合、人物面だけでなく技術知識もあるに越したことはないため、資格はアピール材料となるでしょう。
20代で正社員への就職・転職
通信会社のITエンジニア職に有利な資格
通信会社では、通信システムの設計・構築・運用保守などを行う「ITエンジニア」を採用しています。
募集されているのは、システムエンジニア、ネットワークエンジニア、アプリケーションエンジニアなど、さまざまなITエンジニア職です。
通信会社のITエンジニア職を目指す場合、主に次のような資格が有利になります。
＜ITエンジニア系の資格＞
・ITパスポート試験：国家資格、難易度 易しい
参考：ITパスポート試験
・基本情報技術者試験：国家資格、難易度 普通
参考：IPA 情報処理推進機構 令和2年度春期試験について
・ネットワークスペシャリスト試験：国家資格、難易度 難しい
参考：IPA 情報処理推進機構 ネットワークスペシャリスト試験
いずれも、経済産業省が実施する「情報処理技術者試験」に該当する資格試験です。
「ITパスポート試験」や「基本情報技術者試験」は、学生でも挑戦できる難易度の資格試験です。
ITの基礎理論に始まり、アルゴリズムとプログラミング、ビジネス戦略、システム監査、企業と法務など、幅広い方面のIT知識を体系的に学べるでしょう。
ITエンジニアとして働く上ではもちろんのこと、通信業界で営業やマーケティングなどを行うにも役立ちやすい資格です。
会社によってはITエンジニア職として入社した場合、「基本情報技術者試験」の資格取得を、配属後にうながされることもあります。
「ネットワークスペシャリスト試験」や「プロジェクトマネージャー試験」は、プロフェッショナル向けの資格となり、将来的にエンジニアとして転職やキャリアアップをする際などに役立ちます。
通信会社の電気系技術職に有利な資格
「電気系技術職（電気・通信・設備系）」は、通信業界特有の職種です。
電気系技術職では、全国に張り巡らされた送電網の管理や保守、電波基地局の整備、お客さま企業への通信設備の配備などを担当することになります。
通信会社の電気系技術職として働くうえで、主に次のような資格が有利になります。
＜電気系技術系の資格＞
・工事担任者：国家資格、難易度 普通
参考：一般財団法人日本データ通信協会 電気通信の工事担任者試験
・電気通信工事施工管理技術試験：国家資格、難易度 普通
参考：一般財団法人全国建設研究センター 1級電気通信工事施工管理技術検定試験
・電気通信主任技術者：国家資格、難易度 やや難しい
>参考：一般財団法人日本データ通信協会 電気通信主任技術者
・電気工事士：国家資格、難易度 やや難しい
参考：一般財団法人電気技術者試験センター 電気工事士の試験実施機関
これら電気系の資格は、インターネット回線・電話回線・光回線の回線工事や、電気設備の配備やメンテナンスを行う知識を問う資格試験です。
それぞれの資格で「級」や「種別」が細かく区分されており（電気通信主任技術者は除く）、級によって難易度が変わります。
3級などの下位の級であれば、学生や未経験者でも挑戦しやすい難易度となります。
将来、通信会社の現場作業系のメカニック職を目指したり、現場監督などのポジションにキャリアアップしたりするのに、これらの資格を所持していると心強いでしょう。
20代で正社員への就職・転職
通信会社の社員全般に有利な資格
通信会社におけるさまざまな職種で重視されているのが英語力です。
営業、マーケティング、技術職、カスタマーサポートなど、職種にかかわらず英語力が問われます。
「TOIEC」や「TOEFL」といった英語系の試験のスコアが高いと、評価されやすいでしょう。
大手の通信会社では、採用時の募集要項に「TOIEC〇〇点以上を歓迎」、「ビジネスレベルの英語能力所持者を歓迎」などの具体的な条件を提示している会社もあります。
職種によっては、海外の取引先と外国語で対話したり、英語で書かれた書類を扱うこともあるので、英語系の資格は業務に役ちます。
