海外でネイリストとして働くには?

海外のネイル事情

 

日本ではネイルサロンで施術を行うことは、まだ特別なことという感覚を持つ人も多いです。

一方、アメリカや欧州では、ネイルは身だしなみの一種として親しまれ、日本より気軽にネイルサロンを利用する人が多いです。

また、ネイルの本場であるアメリカでは、ネイリストの社会的地位も日本に比べ高く、海外で働くほうがより高い給料・待遇を得る可能性があります。

細やかな作業を得意とし、真面目で集中力の高い日本人の気質もあり、日本人ネイリストの技術力は世界トップクラスで、海外でも評価されています。

給料や待遇のアップのため、最先端のネイル文化に触れるため、海外で働きたいと思うネイリストもいますが、技術や経験があっても海外で即座に働くことは難しいです。

日本ではネイリストになるには、国家資格は存在しません。

一方、海外の多くの国や地域では、ライセンスが存在していて、日本でネイリストとて十分な経験があったとしても、ライセンスなしで働くことは法律違反となるのです。

海外で働こうと思った場合、まずその国や地域で求められるライセンス取得が必須です。

各国のライセンス事情

 

アメリカのライセンス事情

 

アメリカのネイリストライセンスは、州ごとに種類が異なることが特徴で、ライセンスを取得した州でしかネイリストとして働くことは出来ません。

州ごとに受験資格も異なり、社会保障番号をもっていることが条件の州もあります。

社会保障番号は、申請さえすれば費用は無料で取得できます。

ライセンス取得のためには、学生ビザを取得し、政府公認の指定校に留学して、所定の時間数以上のカリキュラムを修了する必要があります。

カリキュラムを修了後、筆記試験と実技試験が行われます。

なお現地の専門学校に留学する以外に、アメリカの認定校と提携がある日本のネイルスクールで学ぶ方法があります。

そういったスクールの場合、普段の講義は日本で受け、筆記試験や実技試験のために1週間程度渡米するだけでライセンスが取得可能となっています。

日本でネイリストとして働きながらさらなるキャリアアップを目指す場合でも、少し休暇を取るだけでアメリカのネイリストライセンスの取得が目指せるというメリットがあります。

またネイル留学の場合、英語力や生活面で苦労することもあるため、取得を目指す人は上手に日本のネイルスクールのシステムを利用するとよいでしょう。

オーストラリアのライセンス事情

 

オーストラリア美容国家資格機構 があり、ネイリストの国家資格があります。

こちらもアメリカの場合と同様、留学あるいは日本の特定の学校・スクールでカリキュラムを修了し、技術や知識があると認められればライセンスを取得することができます。

なおオーストラリアの国家資格は、イギリスやニュージーランド、シンガポールなどを含めた「コモンウェルス加盟国」でも共通で認められているものとなります。

国際ライセンスとしての信用力、日本にいながら受験できる気楽さが魅力で、日本人ネイリストでも受験する人が多くいます。

海外で働く方法

 

就労ビザ

 

海外で働くためには、就労ビザが必要になりますが、一般的にネイリストとして勤務する目的で就労ビザを取得することは困難です。

理由は日本人がわざわざ現地で働く理由があって初めて認められる就労ビザは厳しい審査となるからです。

特にネイル発祥の地であり、本場で働くことを夢見るネイリストが多いアメリカは、就労ビザの取得は極めて困難といえます。

国際コンクール優勝、有名アーティスト専門など卓越した能力が認められれば、Oビザという特殊ビザが与えられることもありますが、一般的ではないでしょう。

イギリスやフランスなども洗練されたファッション、感性に触れたいネイリストに人気ですが、就労ビザ取得は難しいです。

一方、ライセンス取得の必要性はありますが、オーストラリアはこれらの国と比較して、就労ビザ取得が容易です。

またシンガポール、マレーシア、タイなどのアジア圏は、資格制度もなく、就労ビザも取りやすく、現地のネイルサロンのアドバイザーとしての勤務を目的とし就労ビザを取得する人もいます。

ワーキングホリデー

 

ワーキングホリデーは外国の就業を体験できるシステムで、初めて海外で勤務をする人におすすめです。

協会に加盟している国であれば、就労ビザの取得より簡単にチャレンジできます。

ワーキングホリデーの申請は、18歳~30歳という年齢制限、パスポートの有効期限、定められた資金保持(20万~25万程度)という条件はあるものの、そのハードルは低いです。

国により期間は違うものの、1~2年は現地で生活費を稼ぎながら滞在可能です。

オーストラリアやアジア圏のように就労ビザが取得しやすい国であれば、ワーキングホリデーからそのまま就労ビザに切り替え、働き続けるということも可能です。

なおアメリカはワーキングホリデーの加盟国ではないため、ワーキングホリデーを利用して働くことも出来ません。