年収1000万円以上が見込める仕事の種類（24選）
将来の職業を考えるとき、仕事内容と同時に気になるのが給料です。
「せっかく働くのであれば、少しでも多くの収入を得たい！」
「高額で安定した給料をもらえる仕事に就くために頑張りたい！」
と考えている人もたくさんいるでしょう。
世の中にはさまざまな職業の選択肢がありますが、特殊な技術や専門性などが必要とされる仕事の場合、高額な収入を得ることも期待できます。
ここでは、「1000万円以上の年収」が安定して見込める代表的な職業を紹介します。
国家資格が必要な仕事
まずは、たくさんの勉強を重ね、国家資格を取得しなくてはならない職業を紹介します。
「医師」は、おもに病院や診療所などに勤務し、病気やけがを抱える患者さんの診察や治療を行う臨床医と、大学や研究機関で基礎医学の研究を行う研究医がいます。
医師になるには大学の医学部などで6年間学び、医師国家試験に合格する必要があります。
「弁護士」は、法律の知識を備えた専門家で、基本的人権を守り社会正義の実現を目指す仕事です。
弁護士になるには、司法試験に合格した上で、合格後も1年間の司法修習が必須となっています。
「公認会計士」は会計処理に関する専門家で、企業の財務書類を調べ、その内容に誤りがないかどうか確認する仕事を行います。
弁護士と同様に「士業」といわれる仕事の一種で、なるためには難関の国家試験に合格する必要があります。
航空業界の花形的な職業である「パイロット」も、航空機という特殊な機体を運転するための国家資格が必要です。
航空大学校や航空会社の養成カリキュラムなどで訓練を積むことで、国家試験の受験資格が得られます。
「不動産鑑定士」は、土地、住宅、ビルなど不動産の鑑定評価を行い、その適正価格を決定する仕事です。
不動産鑑定士試験は、司法試験、公認会計士試験と並ぶ三大難関試験といわれています。
医師
医師は、医学の専門知識を持って、病気やケガの診察・治療や、病気の原因を解明する研究を行う仕事です。
医師は、大きく「臨床医」と「研究医」の2種類に分けられます。
患者の診察や治療にあたる臨床医は、大学病院や街の病院、クリニックなどで外科や内科などの各分野に分かれて診察をしたり、投薬のための処方箋を書いたり、手術をしたりします。
研究医は、まだ原因や治療法が確立されていない病気を解明するため、大学病院や研究機関などで研究活動を行います。
経験を積み独立開業する人も多く、経営が軌道に乗れば勤務医として働くよりも収入は大きくアップする仕事です。
弁護士
弁護士は、法律の知識を備えた専門家で、基本的人権を守り社会正義の実現を目指す仕事です。
「民事事件」と「刑事裁判」の両方を扱い、相手方との話し合いや裁判に必要な書類作成等、多岐にわたる業務をこなします。
弁護士になるためには、司法試験に合格することが必要で、司法試験を受けるためには、法科大学院（ロースクール）を修了しなくてはなりません。
多くの弁護士は独立して働くため、経験と実力を得て案件の依頼が増えれば、その分だけ収入もアップします。
ただし実力主義であるため、仕事を得ることができなければ、一般の会社員よりも低い収入となってしまう可能性もあります。
公認会計士
公認会計士は、企業の財務書類を調べ、その内容に誤りがないかどうか確認する「監査」業務を行う仕事です。
会計処理に関する専門家として、第三者の立場から企業の経営状態を判断する重要な役目を担います。
公認会計士になるには、公認会計士試験に合格し国家資格を取得する必要があります。
誰でも受験することができますが、司法試験に次いで難しいとされ、一次試験、二次試験に合格すると、一定期間現場での業務補助や実務に携わり、さらに修了考査を受けて合格しなくてはなりません。
監査法人に勤務して安定的に働く人が多いですが、実力をつけて独立開業し、高額な年収を得る人もいます。
パイロット
パイロットは、旅客機などを操縦して人や貨物を目的地まで運ぶ仕事で、航空管制官の指示の下に専門技術を駆使して航空機を操縦し、安全なフライトを実現します。
操縦には高度な技術と専門知識が必要とされ、定期運送用操縦士、事業用操縦士、自家用操縦士といったそれぞれの試験に合格しなければなりません。
とくに航空会社の自社養成パイロット採用試験の合格率は非常に倍率が高いことで知られており、年によっては100倍以上の高倍率になることもあるようです。
人の命を預かり体力も精神力も要する大変な仕事ですが、大手航空会社の機長になると、年収は2000万円以上を超える人も多くいます。
不動産鑑定士
不動産鑑定士とは、不動産の利用価値や、経済価値を把握してそれをお金にしたらいくらになるのかといった鑑定を行うことができる国家資格です。
主な仕事は、さまざまな要素をひとつひとつ高度な専門知識に基づいて精査し、調査結果を取りまとめた「不動産鑑定評価」という報告書を作成することです。
不動産の鑑定評価は不動産鑑定士しか行うことかできない独占業務です。
不動産鑑定士は不動産系資格の最高峰とされており、最終合格率は2〜3％という難関資格です。
近年は金融やコンサルティング業界からの需要も高く、若くして年収1000万円に到達することも珍しくありません。
マスコミ、メディア関連の仕事
世の中の人々に情報を伝えるマスコミやメディア関連の仕事に就く人も、勤務先などによっては年収1000万円を見込むことができます。
「大手テレビ局社員」は、一般的に公共放送のNHKや、キー局といわれるテレビ局に勤める人です。
このようなテレビ局では、報道、バラエティ、ドラマ、ドキュメンタリーなど多岐にわたるジャンルの番組の企画・制作を行っています。
テレビディレクターやテレビプロデューサー、アナウンサー、編成、広報といったさまざまな職種で活躍する人がいます。
「大手新聞社社員」は、新聞の編集・発行を行う新聞社のうち、とくに発行部数等が大きな全国紙などを扱う会社に勤めて働く人です。
編集や販売などの仕事があり、大手新聞社では本社以外に、全国の各地域にも支社が置かれています。
「大手出版社社員」は、書籍や雑誌等の出版物を企画・制作する出版社のうち、とくに売上等の規模が大きな会社に勤めて働く人です。
編集や営業などの仕事のほか、総務や財務、管理系の仕事に就く人もいます。
「大手広告代理店社員」は、広告の企画・制作などを行う広告代理店のうち、とくに規模の大きな会社に勤めて働く人です。
CMやポスターなどを制作するクリエイティブ職のほか、営業や管理などの仕事に就く人もいます。
ここで紹介したような企業に勤めた場合、実績を残したり、管理職に昇進することで年収1000万円以上を得ることが可能です。
大手テレビ局社員
テレビ局では、報道、バラエティ、ドラマ、ドキュメンタリーなど、多岐にわたるジャンルの番組の企画・制作とそれに関わる仕事を行っています。
番組を作る「ディレクター」や「アナウンサー」といった制作職以外にも、CMのスポンサーを探す「営業」や「経理」「広報」「人事」などの職種があり、多くの人たちが放送の裏側を支えています。
テレビ局の中では、大手というと地上波テレビ放送の5大ネットワークがあげられ、こうした「キー局」の給与水準が最も高いとされています。
ただし、近年はテレビ離れから広告収入が減ってきており、どのように収益を伸ばしていくのかは業界全体の大きな課題とされています。
大手新聞社社員
新聞社社員は、紙面で世の中の動きを伝える新聞社に勤める人で取材して記事を作り、読者に届けるまでのさまざまな仕事を担います。
なかでも大手新聞社社員とは、とくに発行部数が多い「全国紙」などを扱う会社に勤めて働く人のことをいいます。
新聞社の給料は一般的に高いことで知られていますが、職種によっても大きな差があります。
取材に携わる記者の場合、泊まり込みで仕事をしたり、深夜や早朝に事件現場に飛び出して行ったりすることもあるため、残業代や出張手当などが高額になりやすい傾向です。
一方で、事務職を担当している場合、残業は少なく休日も確保されているため、記者に比べると給料は低くなります
大手出版社社員
大手出版社社員とは、書籍や雑誌等の出版物を企画・制作する出版社のうち、とくに売上等の規模が大きな会社に勤めて働く人のことをいいます。
出版社の内部は、大きく「編集部」と「営業部」に分かれていますが、他の業界の会社と同様に、総務や経理、広報などバックオフィス部門で働く人もいます。
一般的に、出版社社員の平均年収は比較的高めだといわれますが、国内には3000社ほどの出版社が存在しており、各社で給料には大きな差が出ているのが実情です。
ただし、大手3社の年間売上高は1000億円前後となっており、出版不況といわれるなかでも、高水準かつ安定した給料が見込めます。
大手広告代理店社員
広告代理店は、広告を取り扱う企業の総称で、新聞やテレビ、ネットなどの広告主（メディア）と、広告を出したい広告掲載主（クライアント）とを結びつける、仲介のような役割を担っています。
大手広告代理店社員とは、広告代理店のうち、とくに規模の大きな会社に勤めて働く人のことをいいます。
内部は、大きく「クリエイティブ」と「営業」に分かれており、そのほか会社を裏方として支える管理部門で働く人もいます。
業界全体で一般的なサラリーマンを超える高い給与水準にありますが、実力や成果による個人差が大きいこともこの業界の特徴です。
金融業界に関連する仕事
金融業界の仕事は専門知識を要するものも多く、一部の職業では高額な年収が期待できます。
銀行、証券会社、保険会社などのうち、とくに規模が大きな企業に勤める「大手金融企業社員」が、その代表的な存在だといえるでしょう。
そこでは営業、リサーチ、コンサルティング、商品開発、M&Aなど各業務のプロが活躍しています。
金融企業のなかでも外資系企業になると、さらに年収相場は高めとなります。
そうした「外資系金融企業社員」として働く場合、日系企業以上に個人の成果が求められる傾向にありますが、実績を残せば若いうちから多くの収入を得ることも可能です。
さらに「ファンドマネージャー」という金融資産を運用する専門家も、なるためのハードルが高めであることから、高額な給与が期待できる職業とされています。
「アクチュアリー」とは、保険や年金の適正な掛け金と支払金の額を決定する、数理業務のプロフェッショナルです。
アクチュアリーと名乗って働くには難関の資格試験に合格しなければならず、給料や待遇面も恵まれています。
また「M&Aアドバイザリー」は、企業が合併や買収をする際に、クライアントの利益が大きくなるように交渉などを行う仕事で、大きなお金を動かす仕事のため給料も高めに設定されています。
金融業界では成果を出せば出すほどインセンティブが基本給に上乗せされることが多く、また世界には独立して何億、何十億といった莫大な収入を得ている人もいます。
大手金融企業社員
おもな金融企業としては、銀行、証券会社、保険会社などが挙げられます。
お金を扱っている仕事だけに「安定している」「年収が高い」などのイメージを持つ人も多いでしょう。
それらの社内では営業、リサーチ、コンサルティング、商品開発、M&Aなど、各業務のプロが活躍しており、いずれも専門性が求められる仕事です。
大手金融企業は就職先としても人気が高く、30代で年収1000万円を超える人が多いようです。
近年ではとくにネット銀行やネット証券を扱う企業、外資系企業などの売り上げが高くなって来ており、志望者も増え人気が高くなっています。
外資系金融企業社員
外資系金融企業社員とは、投資銀行や証券会社、保険商品、クレジットカードなどの金融業のうち、一定数以上の外国資本が認められる企業に勤める人です。
代表格といえるのが外資系投資銀行で、そこでは顧客に対するM&A（合併と買収）のアドバイスや資金調達の提案をはじめとした仕事を行います。
また株式や為替などの金融商品の営業活動、顧客の資産運用、分析・情報収集など多岐にわたる業務を手掛けています。
非常に狭き門となり、高学歴の人が採用されやすく、入社後も厳しい競争社会ですが、仕事で成果を出すことができれば、20代のうちから年収1000万円以上稼ぐことも難しくありません。
ファンドマネージャー
ファンドマネージャーとは、お客さま（投資家）から預かった資金の運用計画を立て、それを実行する仕事です。
金融資産の専門家として、おもに投資信託運用会社、信託銀行、保険会社などの金融機関で活躍しています。
多くの場合、まずはアナリストとして財務分析などの経験を積み、実力や適性が認められてファンドマネージャーへと昇格します。
高い専門性や論理的思考力、語学力、データ分析力など多彩なスキルが求められる仕事であることから、ファンドマネージャーの給料は高めに設定されており、成果を出すことで収入がアップします。
アクチュアリー
アクチュアリーは日本では「保険数理人」とも呼ばれ人が安心して生きていくうえで欠かせない「保険」や「年金」の掛金や支払金の額を決める職業です。
この掛金や支払金は、数字はさまざまなデータをもとに算出されており、アクチュアリーは最適な金額を算出するための複雑な計算をするエキスパートとして活躍します。
ただ計算するだけではなく、実際に保険を販売する営業員と連携をとって、その保険のメリットを説明し、顧客へのセールストークを考えることもあります。
日本アクチュアリー会が実施する非常に難関なアクチュアリー資格試験に合格した人のみアクチュアリーを名乗ることができます。
M&Aアドバイザリー
M&Aアドバイザリーとは、M&A全般のアドバイスを行う業務のことです。
M&Aは「合併と買収」を意味し、複数の会社が1つになったり、ある会社がほかの会社を譲り受けたりすることです。
M&Aアドバイザリーは、売り手側または買い手側のどちらかに起用され、その企業に対して利益が最大となるようにさまざまなアドバイスを行います。
また、M&A取引に関する法律には、非常に複雑で専門的な知識を必要とするものもあるため、交渉の結果を契約書に示すという役割もあります。
専門的な知識が求められる仕事であるほか、巨額の資金を動かす仕事に携わることから、給料も高額となるケースが多いです。
その他の企業で活躍する仕事
ここまで見てきた職業の多くが特定の業界に所属して働く仕事でしたが、それ以外の業界で活躍しながら年収1000万円以上を見込める仕事もあります。
まずは「大手総合商社社員」が挙げられます。
大手総合商社では、食料品や日用品から石油、自動車など、ありとあらゆるものの輸出入の取引を行ったり、世界規模の資源開発や新たなビジネスの創造など規模の大きな仕事を手掛けています。
一般的に「商社マン」といわれる営業職の給与は高く、大手総合商社の平均年収は軒並み1000万円を超えます。
次に「外資系コンサルタント」とは、外資系のコンサルティング会社に勤務する人のことをいいます。
そこでは経営上の課題を抱えたクライアント企業の依頼を受けて、第三者の立場としてその問題を解決する手助けを行っていきます。
「不動産営業」は、不動産業界の企業で営業職として働く人のことをいいます。
不動産営業は歩合給（インセンティブ制度）が適用されるケースが多いため、営業成績が良くなれば良くなるほど収入も伸ばすことができます。
そして、マネジメント職に就く人も収入は高めとなります。
売上や組織の規模が大きな会社でマネージャーや部長といった役職を持つ「大手上場企業管理職」になると、役職手当なども大きくつくことがあります。
さらに「経営者」として自ら会社経営に携わる場合には、事業が成功すれば高額な収入を手にすることも夢ではありません。
「外資系メーカー社員」は、外資系のメーカーに勤務する人のことです。
外資系メーカーとは、海外資本、または海外に本社を置く製造業者で日本に進出しているメーカーのことを指し、国内の企業よりも給料が高めといわれています。
「ITコンサルタント」は、ITを活用し、企業が抱えるビジネス上の課題を解決に導くプロフェッショナルです。
とくに開発の上流工程に携わるITコンサルタントは、業界の中でも高い水準の年収が期待でき、一般的な会社員の平均年収よりも多くの収入を手にしている人が多いです。
大手総合商社社員
大手総合商社社員とは、食料品や日用品から石油、自動車など、ありとあらゆる「モノ」を扱う総合商社に勤務して働く人のことです。
商社は、幅広い商材を取り扱う「総合商社」と、一部の分野に特化した「専門商社」に大別することができ、日本では財閥系など7社が大手といわれています。
「売り手」と「買い手」のパイプ役となり輸出入の商取引を行うほか、資源開発や新エネルギー開発の権益を得るための投資、IT事業などにまで関わります。
大手総合商社の平均給与は総じて高めとなっており、とくに「商社マン」といわれる営業職では年収1000万円を超える人も多く出ているとされます。
外資系コンサルタント
外資系コンサルタントとは、経営上の課題を抱えたクライアント企業の依頼を受けて、第三者の立場として調査、分析、経営戦略の策定等を行い、その問題を解決する手助けをする仕事です。
主に外資系のコンサルティング会社に勤務し、携わるプロジェクトの種類によって、戦略コンサルタント、ITコンサルタントといった名称で呼ばれることもあります。
専門性により「経営コンサルタント」「医療コンサルタント」「建設コンサルタント」と活躍するジャンルは異なります。
コンサルタントという職業は「実力主義」「成果主義」の要素が強いため、実力がある人は年齢に関係なく年収1000万円以上を得ることが可能になります。
不動産営業
不動産営業とは、不動産業界の企業で営業職として働く人のことをいいます。
マンションやアパートなどを借りるときにおなじみの賃貸仲介をはじめ、分譲マンション営業、投資用マンション営業、リフォーム営業、競売物件営業など、さまざまな営業の仕事があります。
不動産営業の仕事では歩合給（インセンティブ制度）が適用されるケースが多いため、個人の営業成績が良くなれば良くなるほど、収入も伸ばしやすいのが特徴です。
同じ不動産営業でも、売買に携わる場合や投資用不動産などを扱う場合には、高額な不動産を扱うことから、インセンティブは高くなる傾向にあります。
大手上場企業管理職
大手上場企業管理職とは、株式を発行している企業のなかでも、とくに売上や従業員数などの規模が大きな会社に勤め、管理職としての役職を得ている人のことです。
具体的にはマネージャーや部長などのポジションに就き、部下の管理や指導監督にあたったり、自ら会社の経営に携わったりします。
自らが仕事で成績を上げられるのはもちろんですが、部下から信頼され、チームをまとめるリーダーシップや、後進を育成する指導力があることも重要なポイントとなります。
管理職になると役職手当がつくなど、高い年収が期待できるでしょう。
経営者
経営者とは、企業の経営方針や経営計画を立案・決定し、会社経営に携わる人のことをいいます。
一般的には、「社長」や「CEO」などの肩書をつけている人が経営者となりますが、こうした肩書はあくまで会社独自のものとなり、法律で定められているわけではありません。
その会社の経営方針を考えて経営計画を立てたり、組織作りを行っていく人が経営者となります。
一般社員よりも重い責任を担う経営者の収入は高額になることが多いですが、会社経営が軌道にのらなかったり、事業に失敗したりすれば、収入が大きく下がってしまう可能性もあります。
外資系メーカー社員
メーカーとは「モノ（製品）」を生産する企業のことで、製造業とも呼ばれ、そのうち海外資本、または海外に本社を置く製造業者のことを外資系メーカーとよびます。
分野ごとに、自動車メーカー、鉄鋼メーカー、精密機械メーカー、食品メーカー、アパレルメーカーなどがあります。
外資系メーカーの特徴は、日系企業以上に「実力主義」の面が大きい傾向にあるということで、社員の評価 も個々の能力や成果によって大きく変わりやすい傾向にあります。
高収入が期待できる面もあって優秀な学生が集まるため、採用されるには有名大卒といった高い学歴や、TOEICハイスコアなどの語学力が必要になるでしょう。
ITコンサルタント
ITコンサルタントは、コンサルタントのなかでもITに特化し、ビジネス上の課題を抱えるクライアントに対し、ITを活用して問題解決をする仕事です。
現代の企業経営にはITが欠かせないため、ITコンサルタントの業務は非常に幅広く、専門的な知識とスキルが求められます。
IT技術をビジネスに活用する企業が増え続ける中、IT業界では人手不足が続いており、給料も高めに設定されていることが多いです。
とくに開発の上流工程に携わるITコンサルタントは、業界の中でも高い水準の年収が期待でき、キャリアアップしていけば1000万円超えも珍しくありません。
その他の仕事
ここまで見てきた以外で年収1000万円が見込める仕事は数多くあります。
まず「大学教授」が挙げられます。
大学教授はおもに大学で学生に講義を行って研究の指導や助言をするとともに、自らの研究活動を続けて論文執筆や研究発表などを行います。
さらに大学の経営会議に参加して運営にも関わっていきます。
続いて、法律を作る「国会議員」も高額な年収が期待できるでしょう。
委員会や本会議などで議員や内閣から提出された「法案(法律案)」の審議、採決に携わることがおもな役割です。
さらに国が使う予算を決定するほか、内閣総理大臣の指名や政策の立案など多岐にわたる仕事を行います。
これらはいずれも専門性が求められる職業であり、なるためのハードルも高めといえますが、その分、よい給料や手厚い待遇の下に働けることが多いのが魅力です。
同じく国のために働く「地方公務員」は、都道府県・市町村などの地方自治体で採用される公務員のことで、日本の公務員全体の約8割以上にあたります。
全体としては、都市部の自治体は年収が高めで、役職や階級がついたり、警察など特殊な職種であれば、1000万円を超えることも夢ではありません。
「国家公務員」は国の財政運営や医療、社会福祉など、公のための仕事に携わる仕事で、地方公務員同様、安定した給料が得られる職業です。
とくに「官僚」や「キャリア」といわれる国家公務員総合職や、裁判官、検察官といった専門職は給与水準が高いことで知られています。
大学教授
大学教授は、学生に対する「教育」と「研究」、そして大学の運営を行う仕事です。
講義は重要な仕事の一部ですが、そのほかにも論文の執筆や講演活動、学生の研究指導を行ったり、大学の経営会議に参加して大学の運営に携わるなど、さまざまな業務があります。
大学にも国立・公立・私立とさまざまありますが、一般的に、首都圏の有名私立大学が最も給料が高いと言われています。
しかし同じ年代の教授でも、所属する大学の立地や規模等によって給料に大きな差が出ることも珍しくなく、大学によっては研究費を自己負担しなければならないケースもあります。
国会議員
国会議員は、国の法律をつくる仕事です。
常任委員会に所属し、法案の提出や提出された法案の審議、法律の制定などが主な業務ですが、そのほか予算の決議、条約の承認、総理大臣の指名、政策立案などさまざまな業務に携わります。
国会議員の給料は、「歳費」とよばれ法律で規定されており、役職についていない議員で、約2,000万円(推定)ほどとされています。
ただし個人で負担しなければならない費用も多数あるため、年収すべてを自由に使えるわけではありません。
また諸外国の政治家と比較しても高めに設定されているため、金額に合った仕事をしているのかどうかという妥当性を考えなくてはなりません。
地方公務員
地方公務員は、国民全体の奉仕者となる公務員のなかでも、都道府県や政令指定都市、市町村といった自治体組織に所属して働く人のことです。
事務を行う行政職に就く場合、国家公務員と同様に行政面からの企画立案・執行に携わります。
またそれぞれの行政区内において、福祉、健康、文化、治安、まちづくりなど、その地域の生活や産業に密着した業務に携わることが特徴です。
さらに特別職として技術職・公安職・心理職または福祉職、資格免許職などさまざまな区分があります。
給与は各自治体が定める給料表に則って支払われており、とくに東京都をはじめとする都道府県や特別区（東京23区）、政令指定都市では高い水準にあります。
国家公務員
国家公務員とは、公務員のなかでも国に勤務し、国全体に関わる業務を行う人のことをいいます。
国の政策企画や財政運営、外交、防衛、医療、社会福祉、教育などがあり、国家全体から私たちの生活に身近な分野まで、さまざまな仕事内容があります。
国家公務員の給料は、法令によって「行政職」「税務職」「公安職」などの職種（俸給表）ごとに詳細が定められています。
年功序列の給与体系であり、勤続年数が長くなってくると民間に勤務する会社員よりも高額な年収が得られるケースが多いです。
とくに「裁判官」「検察官」など特殊な職種や専門職の場合は、高給となります。
ここで挙げた職業に就いたとしても、新人のうちからいきなり年収1000万円を稼げることは非常にまれです。
どのような仕事も同じく、少しずつ学び、経験を積んでいくことで給料アップにつながっていきます。
なお、高い収入が得られる仕事や、業界のなかでも「大手」といわれる会社は、それだけ就職先としても人気が高く、優秀なライバルを周りに置くことになります。
厳しい環境で成果を出し、給料を維持し続けていくためには、それなりの努力が必要だといえるでしょう。
