年収1000万円以上が見込める仕事の種類（18選）
将来の職業を考えるとき、仕事内容と同時に気になるのが給料です。
「どうせ働くのであれば、少しでも多くの収入を得たい！」
「高額で安定した給料をもらえる仕事に就くために頑張りたい！」
そんな風に考えている人もたくさんいることでしょう。
世の中にはさまざまな職業の選択肢がありますが、特殊な技術や専門性などが必要とされる仕事の場合、高額な収入を得ることも期待できます。
ここでは、年収にして「1000万円以上」が安定して見込める代表的な職業を紹介します。
国家資格が必要な仕事
まずは、たくさんの勉強を重ね、国家資格を取得しなくてはならない職業を紹介します。
「医師」は、おもに病院や診療所などに勤務し、病気やけがを抱える患者さんの診察や治療を行う臨床医と、大学や研究機関で基礎医学の研究を行う研究医がいます。
医師になるには大学の医学部などで6年間学び、医師国家試験に合格する必要があります。
「弁護士」は、法律の知識を備えた専門家で、基本的人権を守り社会正義の実現を目指す仕事です。
「公認会計士」は会計処理に関する専門家で、企業の財務書類を調べ、その内容に誤りがないかどうか確認する仕事を行います。
どちらも一般に「士業」といわれる仕事の一種で、なるためには難関の国家試験に合格する必要があります。
航空業界の花形的な職業である「パイロット」も、航空機という特殊な機体を運転するための国家資格が必要です。
航空大学校や航空会社の養成カリキュラムなどで訓練を積むことで、国家試験の受験資格が得られます。
医師
医師は、大きく「臨床医」と「研究医」の2種類に分けられます。
臨床医は、病院や診療所などに勤務し、病気やけがを抱える患者さんの治療に直接携わります。
研究医は大学や研究機関において、基礎医学の研究を行います。
独立開業して軌道にのれば、勤務医として働くよりも収入は大きくアップするでしょう。
弁護士
弁護士は、法律の知識を備えた専門家で、基本的人権を守り社会正義の実現を目指す仕事です。
「民事事件」と「刑事裁判」の両方を扱い、相手方との話し合いや裁判に必要な書類作成等、多岐にわたる業務をこなします。
多くの弁護士は独立して働くため、経験と実力を得て案件の依頼が増えれば、その分だけ収入もアップします。
ただし実力主義であるため、仕事を得ることができなければ、一般の会社員よりも低い収入となってしまう可能性もあります。
公認会計士
公認会計士は、企業の財務書類を調べ、その内容に誤りがないかどうか確認する「監査」業務を行う仕事です。
会計処理に関する専門家として、第三者の立場から企業の経営状態を判断する重要な役目を担います。
監査法人に勤務して安定的に働く人が多いですが、実力をつけて独立開業し、高額な年収を得る人もいます。
パイロット
パイロットは、旅客機などを操縦して人や貨物を目的地まで運ぶ仕事です。
操縦には高度な技術と専門知識が必要とされ、特別なライセンスを取得した人しかパイロットとして働くことはできません。
人の命を預かり体力も精神力も要する大変な仕事ですが、大手航空会社の機長になると、年収は2000万円以上を超える人も多くいます。
マスコミ、メディア関連の仕事
世の中の人々に情報を伝えるマスコミやメディア関連の仕事に就く人も、勤務先などによっては年収1000万円が見込むことができます。
「大手テレビ局社員」は、一般的に公共放送のNHKや、キー局といわれるテレビ局に勤める人のことをいいます。
このようなテレビ局では、報道、バラエティ、ドラマ、ドキュメンタリーなど多岐にわたるジャンルの番組の企画・制作を行っており、テレビディレクターやテレビプロデューサー、アナウンサー、編成、広報といったさまざまな職種で活躍する人がいます。
「大手新聞社社員」は、新聞の編集・発行を行う新聞社のうち、とくに発行部数等が大きな全国紙などを扱う会社に勤めて働く人のことをいいます。
編集や販売などの仕事があり、大手新聞社では本社以外に、全国の各地域にも支社が置かれています。
「大手出版社社員」は、書籍や雑誌等の出版物を企画・制作する出版社のうち、とくに売上等の規模が大きな会社に勤めて働く人のことをいいます。
編集や営業などの仕事のほか、総務や財務、管理系の仕事に就く人もいます。
「大手広告代理店社員」は、広告の企画・制作などを行う広告代理店のうち、とくに規模の大きな会社に勤めて働く人のことをいいます。
CMやポスターなどを制作するクリエイティブ職のほか、営業や管理などの仕事に就く人もいます。
ここで紹介したような企業に勤めた場合、実績を残したり、管理職に昇進することで年収1000万円以上を得ることが可能です。
大手テレビ局社員
テレビ局では、報道、バラエティ、ドラマ、ドキュメンタリーなど、多岐にわたるジャンルの番組の企画・制作を行っています。
ディレクターをはじめとする制作職以外にも、アナウンサーや編成、広報などさまざまな職種の人が働いており、テレビ局の中では在京の「キー局」をはじめとする大手の給与水準が最も高いとされています。
大手新聞社社員
大手新聞社社員とは、新聞の編集・発行を行う新聞社のうち、とくに発行部数等が大きな「全国紙」などを扱う会社に勤めて働く人のことをいいます。
新聞社の内部は「編集局」「販売局」「制作局」などに分かれており、大手の場合は本社に加えて、全国の各地域にも支社が置かれています。
大手出版社社員
大手出版社社員とは、書籍や雑誌等の出版物を企画・制作する出版社のうち、とくに売上等の規模が大きな会社に勤めて働く人のことをいいます。
出版社の内部は、大きく「編集部」と「営業部」に分かれていますが、他の業界の会社と同様に、総務や経理、広報などバックオフィス部門で働く人もいます。
大手広告代理店社員
大手広告代理店社員とは、広告枠を広告主（メーカーなどのクライアント）売ったり、その広告枠に載せる広告の制作を行ったりする広告代理店のうち、とくに規模の大きな会社に勤めて働く人のことをいいます。
広告代理店の内部は、大きく「クリエイティブ」と「営業」に分かれており、そのほか会社を裏方として支える管理部門で働く人もいます。
金融業界に関連する仕事
金融業界の仕事は専門知識を要するものも多く、一部の職業では高額な年収が期待できます。
銀行、証券会社、保険会社などのうち、とくに規模が大きな企業に勤める「大手金融企業社員」が、その代表的な存在だといえるでしょう。
そこでは営業、リサーチ、コンサルティング、商品開発、M&Aなど各業務のプロが活躍しています。
金融企業のなかでも外資系企業になると、さらに年収相場は高めとなります。
そうした「外資系金融企業社員」として働く場合、日系企業以上に個人の成果が求められる傾向にありますが、実績を残せば若いうちから多くの収入を得ることも可能です。
さらに「ファンドマネージャー」という金融資産を運用する専門家も、なるためのハードルが高めということから、高額な給与が期待できる職業とされています。
この仕事では成果を出せば出すほどインセンティブが基本給に上乗せされることが多く、また世界には独立して何億、何十億といった莫大な収入を得ている人もいます。
大手金融企業社員
おもな金融企業としては、銀行、証券会社、保険会社などが挙げられます。
それらの社内では営業、リサーチ、コンサルティング、商品開発、M&Aなど、各業務のプロが活躍しており、いずれも専門性が求められる仕事です。
大手金融企業は就職先としても人気が高く、30代で年収1000万円を超える人が多いようです。
外資系金融企業社員
外資系金融企業社員とは、投資銀行や証券会社、保険商品、クレジットカードなどの金融業のうち、一定数以上の外国資本が認められる企業に勤める人のことをいいます。
その代表格といえるのが外資系投資銀行で、そこでは顧客に対するM&A（合併と買収）のアドバイスや資金調達の提案をはじめ、株式や為替などの金融商品の営業活動、顧客の資産運用、分析・情報収集など多岐にわたる業務を手掛けています。
こうした外資系金融企業の採用試験は狭き門となり、高学歴の人が採用されやすく、さらに入社後も厳しい競争社会が待ち受けています。
ただし、仕事で成果を出すことができれば、20代のうちから年収1000万円以上稼ぐことも難しくありません。
ファンドマネージャー
ファンドマネージャーとは、お客さま（投資家）から預かった資金の運用計画を立て、それを実行する仕事です。
金融資産の専門家として、おもに投資信託運用会社、信託銀行、保険会社などの金融機関で活躍しています。
多くの場合、まずはアナリストとして財務分析などの経験を積み、実力や適性が認められてファンドマネージャーへと昇格します。
高い専門性や論理的思考力、語学力、データ分析力など多彩なスキルが求められる仕事であることから、ファンドマネージャーの給料は高めに設定されており、成果を出すことで収入を大きく跳ね上げることも可能になります。
その他の企業で活躍する仕事
ここまで見てきた職業の多くが何らかの企業に所属して働く仕事でしたが、それ以外の企業で活躍しながら年収1000万円以上を見込める仕事もあります。
まずは「大手総合商社社員」を見ていきましょう。
大手総合商社では、食料品や日用品から石油、自動車など、ありとあらゆるものの輸出入の取引を行ったり、世界規模の資源開発や新たなビジネスの創造など規模の大きな仕事を手掛けています。
一般的に「商社マン」といわれる営業職の給与は高く、大手総合商社の平均年収は軒並み1000万円を超えます。
次に「外資系コンサルタント」とは、外資系のコンサルティング会社に勤務する人のことをいいます。
そこでは経営上の課題を抱えたクライアント企業の依頼を受けて、第三者の立場としてその問題を解決する手助けを行っていきます。
「不動産営業」は、不動産業界の企業で営業職として働く人のことをいいます。
不動産営業は歩合給（インセンティブ制度）が適用されるケースが多いため、営業成績が良くなれば良くなるほど収入も伸ばすことができます。
そして、マネジメント職に就く人も収入は高めとなります。
売上や組織の規模が大きな会社でマネージャーや部長といった役職を持つ「大手上場企業管理職」になると、役職手当なども大きくつくことがあります。
さらに「経営者」として自ら会社経営に携わる場合には、事業が成功すれば高額な収入を手にすることも夢ではありません。
大手総合商社社員
大手総合商社社員とは、食料品や日用品から石油、自動車など、ありとあらゆる「もの」を扱う総合商社に勤務して働く人のことをいい、日本では7社が大手といわれています。
「売り手」と「買い手」のパイプ役となり輸出入の商取引を行うほか、資源開発や新エネルギー開発の権益を得るための投資、IT事業などにまで関わります。
大手総合商社の平均給与は総じて高めとなっており、とくに「商社マン」といわれる営業職では年収1000万円を超える人も多く出ているとされます。
外資系コンサルタント
外資系コンサルタントとは、外資系のコンサルティング会社に勤務し、経営上の課題を抱えたクライアント企業の依頼を受けて、第三者の立場として調査、分析、経営戦略の策定等を行い、その問題を解決する手助けを行います。
携わるプロジェクトの種類によって、戦略コンサルタント、ITコンサルタントといった名称で呼ばれることもあります。
コンサルタントという職業は「実力主義」「成果主義」の要素が強いため、実力がある人は年齢に関係なく年収1000万円以上を得ることが可能になります。
不動産営業
不動産営業とは、不動産業界の企業で営業職として働く人のことをいいます。
不動産業界では、マンションやアパートなどを借りるときにおなじみの賃貸仲介をはじめ、分譲マンション営業、投資用マンション営業、リフォーム営業、競売物件営業など、多様な営業の仕事があります。
不動産営業の仕事では歩合給（インセンティブ制度）が適用されるケースが多いため、個人の営業成績が良くなれば良くなるほど、収入も伸ばしやすいのが特徴です。
同じ不動産営業でも、売買に携わる場合や投資用不動産などを扱う場合には、高額な不動産を扱うことから、インセンティブは高くなる傾向にあります。
大手上場企業管理職
大手上場企業管理職とは、株式を発行している企業のなかでも、とくに売上や従業員数などの規模が大きな会社に勤め、管理職としての役職を得ている人のことをいいます。
具体的にはマネージャーや部長などのポジションに就き、部下の管理や指導監督にあたったり、自ら会社の経営に携わったりします。
管理職になると役職手当がつくなどの結果、高い年収が期待できるようになるでしょう。
経営者
経営者とは、企業の経営方針や経営計画を立案・決定し、会社経営に携わる人のことをいいます。
一般的には、「社長」や「CEO」などの肩書をつけている人が経営者となりますが、こうした肩書はあくまで会社独自のものとなり、法律で定められているわけではありません。
その会社の経営方針を考えて経営計画を立てたり、組織作りを行っていく人が経営者となります。
一般社員よりも重い責任を担う経営者の収入は高額になることが多いですが、会社経営が軌道にのらなかったり、事業に失敗したりするなどのことがあれば、収入が大きく下がってしまう可能性もあります。
その他の仕事
ここまで見てきた以外で年収1000万円が見込める仕事としては、まず「大学教授」が挙げられます。
大学教授はおもに大学で学生に講義を行って研究の指導や助言をするとともに、自らの研究活動を続けて論文執筆や研究発表などを行います。
さらに大学の経営会議に参加して運営にも関わっていきます。
続いて、法律を作る「国会議員」も高額な年収が期待できるといえるでしょう。
委員会や本会議などで議員や内閣から提出された「法案(法律案)」の審議、採決に携わることがおもな役割ですが、さらに国が使う予算を決定するほか、内閣総理大臣の指名や政策の立案など多岐にわたる仕事を行います。
これらはいずれも専門性が求められる職業であり、なるためのハードルも高めといえますが、その分、よい給料や手厚い待遇の下に働けることが多いのが魅力といえます。
大学教授
大学教授は、学生に対する「教育」と「研究」を行う仕事です。
講義は重要な仕事の一部ですが、そのほかにも論文の執筆や講演活動、学生の研究指導を行ったり、大学の経営会議に参加して大学の運営に携わるなど、多様な業務があります。
同じ年代の教授でも、所属する大学の立地や規模等によって給料に大きな差が出ることも珍しくありません。
国会議員
国会議員は、国の法律をつくる仕事です。
常任委員会に所属し、法案の提出や提出された法案の審議、法律の制定などが主な業務ですが、そのほか予算の決議、条約の容認、総理大臣の指名、政策立案など多様な業務に携わります。
月の給料に加えて、議員活動を円滑に行うための各種費用も支給されるなど手厚い待遇となっています。
知っておいていただきたいのは、ここで挙げた職業に就いたとしても、新人のうちからいきなり年収1000万円を稼げることはまれであるという点です。
どのような仕事も同じく、少しずつ学び、経験を積んでいくことで給料アップにつながります。
なお、高い収入が得られる仕事や、業界のなかでも「大手」といわれる会社は、それだけ就職先としても人気が高く、優秀なライバルを周りに置くことになります。
厳しい環境で成果を出し続けていくためには、それなりの努力が必要であることはいうまでもありません。
