手に職がつく仕事の種類（25選） 女性や文系でもできるものは？

弁護士の仕事は、法律の専門家として、基本的人権を守り、社会正義の実現を目指すことです。

具体的には、刑事事件や民事事件に関するトラブルの相談業務や法的手続きを行います。

ロースクール制度の開始により、近年、弁護士数は急速に増加し、女性の比率が高まってきているのも特徴です。

経験を重ね、信頼と人脈を積み上げていくと、独立開業する人も少なくありません。

​​​​​​弁理士とは、「特許」「実用新案」「意匠」「商標」といった知的財産のスペシャリストであり、その権利化および問題解決のサポートをする人のことです。

依頼人から依頼を受け、知的財産に関する権利取得から問題解決までの手続きを代理する役割を担っています。

業務に従事するには「弁理士国家資格」を取得し、実務修習を受ける必要があります。

国家資格を得る方法は複数あり、最も一般的なのが弁理士試験を受けて合格する方法です。

弁理士の多くは特許事務所に勤務していますが、経験を積むと独立し、自ら事務所を経営する人もいます。

司法書士は、個人や企業などの依頼により、法律に関する書類作成や法律上の手続きを代行する専門家です。

不動産登記手続きや会社設立時の商業登記手続きのほか、成年後見業務、帰化申請など、さまざまな業務を担当します。

所定の研修や修了考査を終えると、多くの人は司法書士事務所に勤務します。

経験を積むと独立を目指せる職業ですが、自らの得意分野をつくり、他の司法書士と差別化することが必要です。

行政書士とは、個人や企業からの依頼を受けて各種書類を代行して作成し、申請手続きをする専門職です。

会社設立時の書類作成や契約書作成、飲食店営業許可手続き、遺言・相続書類の作成、土地証明、内容証明などがあり、人々の暮らしに密着したものも多いです。

行政書士として働くためには、国家試験である「行政書士試験」への合格が必要です。

個人で開業しているところが多く、求人が見つからない場合には実務未経験でいきなり開業するパターンもあります。

税理士の仕事は、個人や中小企業の「税金」に関わるサポートをすることです。

税理士が企業から依頼を受けると、顧問契約を結び、定期的な訪問によって税務処理に関するアドバイスをします。

税理士事務所に就職して働くケースが多いですが、経験を積んだあと自分で事務所を開業する人も多いです。

独立開業できる専門職として人気がありますが、「弁護士」や「公認会計士」は申請のみで税理士の資格を取得することができるため、税理士と競合することが多いという現状もあります。

公認会計士は、企業の会計処理に関する専門家です。

株式上場企業や一定の規模以上の大企業が決算書類を作成する際には、その書類を公認会計士が監査し、不正や間違いがないと証明することが義務付けられています。

公認会計士になるためには、第一に「公認会計士試験」に合格することが必要です。

経験を積んだ公認会計士のなかには、独立して自分の会計事務所を開業する人もいます。

ファイナンシャル・プランナー（FP）は、個人や中小企業の相談に応じて、資産に関する情報を分析し、ライフイベントに沿って資金計画を立て、資産設計のアドバイスを行う仕事です。

年金、金融資産運用、保険、税、不動産、相続・事業承継などの知識を持ち、お客さまの相談にのります。

おもな勤務先はFP事務所、銀行、信用金庫、証券会社、保険会社、投資顧問会社、不動産会社、その他事業会社などが挙げられます。

お金に関する幅広い知識をもち、専門家としての立場からアドバイスを行うファイナンシャルプランナーの需要は高まっています。

保険外交員とは、個人や企業のお客さまに対して、保険商品の提案やコンサルティング、販売をする人のことです。

生命保険会社や保険代理店に所属して働きますが、その身分は「個人事業主」となることが多いです。

収入は「歩合給」をとっている職場が多く、成績によって収入が変動しやすいのが特徴です。

保険の内容は企業によって異なりますが、営業のノウハウはあまり変わらないので、さまざまな企業と契約しながら長く働き続けることが可能です。

幼稚園教諭は満3歳から小学校に入学するまでの子どもを対象に教育を行う仕事です。

幼稚園は小学校や中学校などと同じく「学校」であるため、保育園よりも教育をするということに目的が置かれています。

「健康、人間関係、環境、言葉、表現」それぞれについて、運動や音楽、遊びなどを通じて育みます。

幼稚園教諭になるためには、大学院・大学・短大などで幼稚園教諭養成課程を学び、幼稚園教諭免許状を取得したのち、採用試験に合格することが必要です。

保育士は、保育所や児童福祉施設で、0歳〜6歳の子どもを預かり、保育をする人のことです。

子どもを心身ともに保護することに加え、子どもと一緒に遊んだり会話をしたりしながら、考える力や感性を育てていきます。

保育士として働くためには、保育士の国家資格が必要です。

資格は、大学や短大、専門学校などの保育士養成課程を履修し卒業するか、保育士試験に合格することで取得可能です。

近年は、保育園や保育所のほか、民間企業の保育施設や病院内の託児所などでも保育士が求められています。

教師は、日本各地の学校で、児童や生徒に対して学習や生活を指導するのが仕事です。

国語や数学、英語といった各教科を教えることのほか、集団生活や道徳面、部活動、進路などの指導にも携わります。

児童・生徒の基礎学力を高めると同時に、思考力・判断力・表現力などを向上させる手助けをするのが役割です。

教師になるには、まず教職課程のある大学などで教員免許状を取得したうえで、自治体や各学校が行う教員採用試験に合格し、採用される必要があります。

養護教諭とは、学校で働く「保健室の先生」のことです。

子どもたちの突発的な病気やケガの応急処置、そして学校全体の保健の管理を行なっています。

業務内容は、ケガや病気の救急処置、水質検査や空気検査、病気やケガに関する予防指導、健康診断の管理、保健室相談対応などがあります。

教育学部や看護学部などで養護教諭育成課程を修了し、「養護教諭」の免許を取得するのが一般的なルートです。

MR（Medical Representatives）は、日本語で「医薬情報担当者」を意味し、医薬品のスペシャリストとして病院などの医療現場に情報を提供する仕事です。

MRの多くは、製薬会社もしくは「CSO（医薬品販売業務受託機関）」という機関に勤務し、担当する医療機関に自社で取り扱う医薬品の情報を伝えます。

医師や看護師などと信頼関係を築くなかで、医療現場から医薬品の副作用に関する情報や、医薬品の使用状況を吸い上げる役割も担います。

営業的な要素もある成果主義の仕事であるため、個人の売上実績に応じてインセンティブがつく企業も多く、年収1000万円以上を得ることも可能です。

公認心理師は、心の問題を抱える人に対して相談や助言、指導その他の援助などを行う心理学の専門職です。

正確には「公認心理師」の国家資格を保有する人のことをいい、子どもからお年寄りまで、さまざまな不安や悩みを抱える対象者の心が健康に向かうように支援していきます。

公認心理師になるには、公認心理師試験を受験し、合格する必要があります。

この試験の受験資格を得る方法はいくつかありますが、大学の心理学部・学科や大学院で公認心理師に必要な科目を学ぶ方法が一般的です。

資格取得後は、医療・教育・産業・福祉・司法と多岐にわたる領域で活躍することが可能です。

言語聴覚士は、障害や病気によって話すことや聴くことに不自由がある人に、「言語能力」や「聴覚能力」を回復させるリハビリを行う職業です。

言語だけでなく、「食べること」や「飲み込むこと」ができないという問題についても扱います。

言語聴覚士の養成課程がある大学や短大、専門学校で3年以上学ぶか、一般の大学を卒業後、指定の養成所で2年以上学んだのちに、国家試験に合格すると働くことができます。

​​介護福祉士は、日常生活が困難な高齢者や身体・精神に障害のある人に対して、さまざまなサポートをする介護の専門職です。

業務として「身体介護」と「生活援助」があり、身体介護では、食事・排泄・衣服の着脱、入浴をはじめとした身体の衛生管理を行います。

生活援助では、在宅介護などの場において、食事や洗濯・掃除、あるいは買い物などを援助します。

高齢化が進む日本において急速に需要が高まっており、老人保健施設をはじめとした介護施設を中心に活躍できる職業です。

社会福祉士は、高齢や障がい、貧困などで日常生活を送ることが困難になった人に寄り添う、福祉分野のエキスパートです。

福祉施設や自治体の福祉事務所などに勤務し、介護を受ける人や、その家族の相談役としての役割を担います。

他の医療や介護などの専門家とも協力・連携しながら、相談者が最適な福祉サービスを受けられるように援助を行い、問題を解決します。

国の福祉制度が多様化・複雑化している一方で、高齢者社会が進み、福祉制度を必要としている人も増加傾向にあります。

福祉用具専門相談員は、介護保険法に定められた福祉用具のスペシャリストです。

介護を必要とする高齢者や障害を抱える人、あるいは介護を行う家族などに対し、福祉用具の選び方や使い方のアドバイスをします。

都道府県知事の指定を受けた研修事業者が実施する「福祉用具専門相談員指定講習」を受講・修了して福祉用具の事業所などに就職するのが一般的なルートです。

美容師は、美容室において、カット、カラー、セット、シャンプーブロー、パーマなどの施術をし、お客さまに喜んでもらえるヘアスタイルを創り上げる仕事です。

ヘアスタイルに関することだけでなく、ネイル、メイクや着付けなどの施術を行うこともあります。

美容師として働くためには、国家資格である「美容師免許」が必要です。

トップスタイリストになったり、独立したりすることによって、高収入を得ている人もいます。

理容師とは、理容室でヘアカット、シャンプー、顔そりなどを行い、お客さまの顔回りの身だしなみを整える職業です。

「美容師」とよく似ていますが、理容師だけができることとして、カミソリを使った「シェービング」があります。

理容師には国家資格が定められており、なるためには理容師養成学校で2年（通信の場合は3年）学び、理容師国家試験に合格しなくてはなりません。

近年は理容師を目指す人も減ってきているため、資格を取得すれば仕事にはあまり困らない状況といえます。

お客さまの爪を整え、マニキュアやラインストーンで美しい装飾を施すのが「ネイリスト」です。

爪の形を整え、爪磨き、甘皮処理などを行い、リクエストに合わせた色やアートを爪の上にのせていきます。

爪の状態に合わせて丁寧なケアをする必要があり、さまざまな薬剤や化粧品の知識が不可欠です。

活躍の場はネイルサロンを中心に、一部の美容室やエステサロン、ブライダルサロンなどです。

まつ毛ケアのプロフェッショナルとして知られているのが、アイリストです。

美容サロンで専用の器具や薬剤を使いながら、人のまつ毛をきれいにしていきます。

来店されたお客さまの目元に関する悩みをカウンセリングし、「まつ毛エクステ」「まつ毛カール」「まつ毛パーマ」など、さまざまなメニューを施します。

薬剤を用いることからも安全には常に気を配る必要があり、この仕事に就くには国家資格である「美容師免許」の取得が必要です。

Webデザイナーは、Webサイトの目的やコンセプトにもとづいて、サイトを設計していく人のことです。

見栄えのよさや美しさだけを追求するのではなく、ユーザーにとって使いやすく、ユーザーが意図したとおりに行動してくれるデザインを作成することが求められます。

「Webディレクター」や「Webプロデューサー」としての役割も担うようになったり、独立して事業が軌道にのったりすれば、さらに高額の収入を得ることもできます。

Web業界は変化が速いため、常に新しい技術や感性を身につけて、豊かな発想ができる人が求められています。

Webエンジニアとは、Webなどのネットワーク上で動く「Webアプリケーション」を開発するIT技術者のことをいいます。

SNSやECサイトなど、Webアプリケーションをベースに作られるサービスは多様化しており、需要が高まっている職業です。

Webエンジニアになるにあたって特別な資格は求められず、未経験からスタートすることも可能です。

Web業界の技術変化スピードは非常に速いため、常に技術を更新し続けて、自分の市場価値を高める必要があります。

ライターとは、雑誌・Web・フリーペーパーなどのメディアのコンセプトや目的に合わせ、さまざまな記事を書く人のことです。

ライターによって、ビジネスや芸能、スポーツなど特定の分野を専門とする人もいれば、まんべんなく幅広いジャンルを扱う人もいます。

正しい日本語でわかりやすい文章を書く力や、企画に基づいて、読者を惹きつける文章を構成する力は不可欠です。

最近ではネットを活用し、完全在宅で働くライターも増えています。