パイロットの現状と将来性

パイロット養成には莫大な費用がかかる

パイロットは毎年定年退職者が出るため、定期的に若手パイロットを採用して育てています。特に、団塊の世代が続々と退職している昨今では、人材不足が一つの課題となっています。

しかし近年、各航空会社で大きな悩みとなっているのが、「自社パイロット養成」にかかるコストです。

パイロットとして乗務をするにはいくつものライセンスが必要となりますが、その訓練費用は一人当たり最低一千万円以上、副操縦士や機長になるまでに会社が負担する額は億単位になるとも言われています。

2010年に経営破綻したJALでは、子会社が当時パイロット候補生の内定を取り消さざるを得ない事態となり、大きな話題となりました。

それほどパイロットを一人育てるのにはお金がかかるものなのですが、航空業界全体が価格競争に苦しんでいる現在では、自社でパイロットを養成するのではなく、自費でライセンスを取得した人を採用する航空会社が次第に増えています。

そして、今後この流れはさらに加速していくのではないかとも言われています。

パイロット志望者の今後

格安航空会社(LCC)や低価格をウリにした大手航空会社の子会社など、航空会社の数が増えている現代。パイロット志望者にとっては、ライセンスさえあれば受験できる航空会社の数が増えるのはメリットと言えます。

しかし、ライセンス取得のために個人で一千万円以上もの費用を捻出しなければならないというのは、非常に大きな負担になるという問題点もあります。

ただし、海外では昔から自費でライセンスを取得するのが一般的です。航空会社が「コスト削減」を謳っている今、日本でも自社養成にこだわらず、自分でさまざまな道を探っていく人が次第に増えていきつつあります。

特に、海外はフライトスクールの数も多く、日本よりも訓練費用が安く抑えられるのが特徴的です。海外で取得したライセンスは日本でも一部書き換えなどをして使えるため、積極的に航空留学を目指す人もいます。