女性のバイヤーのキャリアパス・結婚後の生活

女性のバイヤーの現状

バイヤーは、男性でも女性でも活躍できる仕事ですが、全体として見ると男性の割合のほうが大きいといわれています。

しかし、時代が進むにつれて女性のバイヤーはどんどん増えており、学生時代からバイヤーになることを目指している女性も少なくありません。

最近ではアパレル業界や雑貨業界などでは女性バイヤーが男性バイヤーの数を上回る企業も多く、女性ならではの感性に期待する風潮もあります。

とはいえ、男性であろうと女性であろうと、個人のセンス、数字への意識、情報感度の高さが重要になり、どちらが優れているということは一概にいえません。

なお女性バイヤーがメンズブランドの商材を買い付けることもその逆もあります。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

女性のバイヤーの強み・弱み

女性のバイヤーの強み

たとえばアパレルのバイヤーであれば、女性バイヤーは、女性向けの商品を自ら着用して、その商品の良し悪しを判断しやすいことが強みといえます。

また、男性のバイヤーが多いなかで、女性視点での意見やアイデアを提案できることも、現場では価値のあることと考えられています。

またバイヤーは、国内外の生産元を訪れ「良い」と思う商品を見極めて商談を進めますが、その際には高い交渉力が求められてきます。

一概にはいえませんが、女性は男性以上に相手の気持ちに寄り添うことができるなど、他者とのコミュニケーション能力に長けている人も多いとされており、そうした強みを発揮して商談をうまく進めている女性バイヤーもいます。

女性のバイヤーの弱み

バイヤーは出張が多いという特徴があります。

国内のこともあれば、扱う商材によってはヨーロッパやアジアなど海外へ買い付けに行くこともあります。

商談が一度で終わらないことも多く、何回も生産元に足を運ぶため月の大半が出張というバイヤーも多く、体力勝負の一面があります。

男性と比べると女性は体力がないことも多く、ハードワークに疲れてしまうことも多いでしょう。

また必ずしもすべての人にはあてはまりませんが、結婚や育児などのライフプランにより、会社を辞めてしまうこともあります。

バイヤーは長期的なキャリア形成が必要といわれる職種のため、途中で現場から離れてしまうのは大きな弱点ともいえそうです。

女性バイヤーの結婚後の働き方・雇用形態

結婚後も独身時代と変わらない雇用形態でバリバリと働く女性バイヤーも珍しくありません。

一方で、配偶者の転勤についていくために会社を辞めざるをえない人もいます。

また、出張が多いことや土日に休みがとりづらいことについて、配偶者や家族の理解を得られないなどの理由で働き方を変える人もいます。

たとえばパート・アルバイトになり、アシスタントバイヤーとして働く人もいれば、経験を生かしフリーランスバイヤーとして働く人もいます。

20代で正社員への就職・転職

20代で正社員への就職を目指す

「Re就活エージェント」は、第二新卒・既卒・フリーター・ニート向けサービス。20代未経験OKの求人が多数。

20代登録比率No.1

女性バイヤーは子育てしながら働ける?

バイヤーは出張が多く、取引先との商談も多いことから、以前は産休後にバイヤーとして復職する人は珍しいことでした。

しかし、最近では経験を積んだ即戦力となる女性バイヤーを積極的に採用し、働きやすい労働環境を整える企業も多くなっています。

時短制度を使い、子どもを保育園に送迎して、育児との両立ができているママさんバイヤーもいます。

限られた時間のなかで効率的に仕事を片付けたり、ママならではの視点を生かした商品仕入れを行ったりと活躍するチャンスはあります。

また出産前の経験をいかし、個人バイヤーとしてフリーランスで働く人もいます。

フリーランスは働く時間、曜日に融通がきくほか、在宅での仕事も可能になります。

子どもが寝た時などの隙間時間をつかいながら仕事を進めることもできるため、主婦の副業としても人気が高い働き方です。

女性バイヤーは女性が一生働ける仕事?

バイヤーという仕事は、常に新しい情報、流行を追い求めていく必要があります。

その気力とやる気があれば、基本的には何歳まででも続けていくことが可能です。

企業に所属するバイヤーの場合は定年がありますが、フリーランスの場合、定年はありません。

一生バイヤーとして働きたいのであれば、自分のバイヤーとしてのキャリアプランをしっかりと考えることが大切です。

とくに結婚や育児でキャリアが中断されがちな女性にとっては不可欠です。

個人バイヤーとして働くのであれば、経営や経理などの知識も必要なため、計画的に総合的知識を身につけましょう。