生産技術のやりがい・楽しさ

モノづくりに幅広く関われる

生産技術は、設備の新規設計、製造現場の作業効率化、生産ラインの最適化、安全管理、人材配置など、幅広い仕事をまかされます。

製品の受注～生産～出荷まで、工場全体のプロセスを作り上げる立場であり、生産に密接に関われる仕事です。

生産を技術観点から効率化していく立場となるため、「どうすれば上手く生産できるか」、「品質を上げコストを抑えて効率化するにはどのようにアプローチすればよいか」といった視点で考えることが好きな人は、やりがいを感じるでしょう。

「設備」の設計や開発に携われる

生産技術にも設計の仕事がありますが、担当するのはおもに「設備」側の設計です。

カメラメーカーを例とすると、カメラを設計するのは製品開発部門です。

対して生産技術部門では、カメラに使われているレンズを加工するための設備や技術の設計、ボディ部品を加工するための機材の設計、また生産ライン全体の設計などを担当することになります。

そのように生産するための設備を設計することが仕事となり、ゼロからモノを創っていく視点が求められ、よりモノづくりの根本的な部分にたずさわることができます。

自分が設計した設備によって、どんどんと商品が量産されていく光景をみると、大きな達成感を味わうことができます。

また生産技術の場合、机上で設計を続けるだけでなく、工場の作業場に出向き、実際に現場を把握したり、現場スタッフから意見を聞き取ったりする機会も多いのも一つの魅力です。

さまざまな立場の人と協力して働ける

生産技術というのは、いってみれば社内の「製品開発部門」と「製造部門」をつなぐ存在です。

それぞれの部署の担当者と会議や打ち合わせを重ね、お互いの要望をくみ取り、橋渡し役として、調整や情報共有を行うことも仕事となります。

他にも、購買部門と協力して生産に必要な素材の調達などを行うこともあり、経営陣に対して新規設備の提案や説明を行うこともあります。

そのように、さまざまな立場の人とコミュニケーションをとりながら、社内の調整役として動き回れることも、生産技術のおもしろい部分です。

ダイナミックな仕事も多い

生産技術は、何億円もする高額な生産機材の提案や計画を行ったり、さらには新規工場の立ち上げに関わることもあります。

生産技術が提案した新機材を導入したことがきっかけとなり、生産効率が一変してよりスムーズな大量生産が可能となったり、会社全体の業績や市場シェアにまで大きなプラスをもたらすこともあります。

そのようにダイナミックな仕事が行え、重要なポジションをになっているのも生産技術であり、メーカーの生産活動を縁の下から支えているというやりがいを感じることもできます。

生産技術の仕事内容・社内での役割とミッション

生産技術の魅力

収入は安定傾向

生産技術の収入は会社にもよるもの、平均年収は450万円前後がひとつの目安となります。

収入が目立って高い職種ではないものの、年功序列で、営業職などのように成果によって給料に波が出ることも少なく、ムラのない安定した収入が得やすいというのが魅力です。

なおトヨタや東芝など大手メーカーの生産技術職では、ある程度の年齢になると年収1000万円をこえることも珍しくありません。

モノづくりにおいて、生産技術を突き詰めるのはある意味最重要ともいえるテーマでもあり、会社によっては生産技術を強化すべく、高額な待遇を用意していることもあります。

得られるスキルも多く、キャリアも登り詰められる

生産技術の仕事は範囲が広いため、生産に関わるさまざまな知識・スキルが身に付きます。

＜生産技術で身に付く知識・スキル＞
・生産する製品に関する知識
・CAD（Computer-Aided-Design）などを用いた設計スキル
・安全性や環境配慮に対する専門知識
・コスト削減や効率化の知識
・工場の運営や管理の知識
・その他、加工から出荷にいたるまでの生産プロセス全体の知識

製造業の社長は生産技術出身者が多いといわれますが、それは生産技術の仕事を通じて、モノづくりの現場を広く、深く知ることができるからと考えられています。

社長とはいわなくても、生産技術から工場長や責任者へとステップアップすることもでき、キャリアパスの可能性が明るいことは、生産技術として働く魅力です。

大手では海外で活躍できることも

近年の製造業は、コスト削減のため海外での生産にシフトしていく流れにあり、とくに大手メーカーの場合は世界各国にたくさんの工場や拠点を設置しています。

大手の生産技術で働くと、そうした海外の工場に出張や転勤が発生したり、もしくは海外工場の新規立ち上げに技術責任者として関わることもあります。

そのように海外のフィールドで働けるチャンスが多く用意されているのも魅力です。

とくに若手社員や独身社員などは、海外赴任の対象として選ばれやすいでしょう。