広報への転職・未経験採用はある？

広報への転職状況は？

広報はそれほど求人数の多い職種ではないため、それほど転職は多くありません。

しかし、広報活動の重要性が高まっているなかで、中小企業やベンチャー企業では未経験者でも採用することがあります。

転職の場合、Webマーケティングや広告代理店の経験、もしくはプライベートのブログやSNSなどである程度の実績がある人が評価される傾向があります。

まったくの未経験からでも採用される場合もありますが狭き門となることは間違いありません。

また、地方は広報の求人は少なく、都市部のほうが多い傾向があります。

広報は希望する人が多い一方で、採用数がかなり少ないため、競争も激しくなります。

1回1回のチャンスを大事にし、しっかり準備して応募することが大切です。

広報への転職の志望動機で多いものは？

広報への志望動機は、転職の場合は「広報の大切さを知り、仕事として挑戦してみたくなった」というケースや「情報を発信する仕事がしたい」というケースが見られます。

転職の場合、志望動機そのものよりも、その志望動機に至る経緯が重要になります。

上記なら、どのような場面で広報の大切さを実感し、仕事として挑戦するためにどのような努力をしてきたのかが問われるでしょう。

広報を希望する人は多いため、多くの人の中から頭ひとつ抜け出すためにも、表現やアピールするべきポイントについてはよく検討しておいてください。

また、「どうしてその会社でなければならないのか」という点はよく考えておいた方がよいでしょう。

広報の志望動機と例文・面接で気をつけるべきことは？

未経験・社会人から広報になるには

広報の仕事に就くために必要な学歴や資格は基本的にありません。

しかし、未経験から広報として中途採用されるのはかなり難しいと考えておく必要があります。

求人数が少なく、また広報職をやってみたいと考えている人も多いからです。

そのため、求人サイトや人材会社から求人の紹介があれば、機会を逃さずにチャレンジしてみましょう。

広報として働く上での明確な強みがなければ、なかなか評価や採用にはつながらないでしょう。

広報としての強みになるのは、企画の経験や、Webマーケティングの知識、ブログやSNSなど情報発信に関わった経験などです。

他職種の経験がある人なら、業務の中で情報発信やクレーム対応などに関わった経験が強みになるでしょう。

広報への転職に必要な資格・有利な資格

広報の仕事をする上で必要な資格はありませんが、「PRプランナー」のような業務に関連する資格は取得しておくとアピールにつながります。

それほど難易度は高くなく、初級のPRプランナー補や中級の准PRプランナーなら1～2カ月ほどの学習で取得できる人が多いようです。

参考：PRプランナー資格認定制度／検定試験

転職の場合、業界や業種に特有の資格を持っていることが有利にはたらく可能性があります。

医療関係や金融関係ではさまざまな法律で表現が規制されている場合もあるため、こうした知識があることで企業側も安心します。

既存の資格を生かすことも大切ですが、就職を希望する先のニーズをよく考えて必要な資格は計画的に取得しておくのがよいでしょう。

広報への転職に役立つ職務経験は？

他の職種から広報へ転職する場合、最も役立つのはやはりメディア側にいた経験です。

新聞社や雑誌社、Webメディアの運営企業など、広報から発信された情報を受け取る側にいた人なら、どのような情報を欲しているかがよくわかるからです。

近年は、Webマーケティングの経験者も評価されることが増えています。

オウンドメディアやSNSを利用し、ターゲットに響く情報を提供していくという仕事は広報の仕事と通じる部分が多く、これらのメディアも広報媒体として重要になってきているからです。

その他、企画・マーケティング職の経験や、総務職で危機対応にあたった経験なども役立つでしょう。

広報への転職面接で気をつけるべきことは？

広報に転職する際の面接では、アピールする部分にブレが出ないように注意しましょう。

「過去に企画の仕事をしていた」場合なら、その企画の経験を強みにしてアピールする必要があります。

しかし、話しているうちに脱線して別のことをアピールしてしまったり、質問に答えているうちに自分の強みがわからなくなってしまったりすることもあります。

こういった面接だと、いざ広報として外部の人の前に立たせるのが不安になってしまいますので、落ち着いて伝えるべき点を伝えられるようにしましょう。

また、企業の顔として外部に出ることもあるため、清潔感のある身だしなみを心がけ、誠実で、よい印象を与えられるようにしましょう。

広報に転職可能な年齢は何歳くらいまで？

広報への転職は、経験者や他職種で卓越した実績がある人であればそれほど年齢は問われません。

ただし、求人数そのものが多くはないため、楽に就職できるわけではありません。

未経験でさほどアピールできる実績がない場合は20代後半から厳しくなってくるでしょう。

基本的には新卒あるいは他職種の中途使用で入社し、社内で適性を認められて広報になるのが定番ルートです。

そのため、広報職一本での転職は、年齢を問わずかなり厳しいと考えておいた方がよいでしょう。