ITコンサルタントの年収・給料はどれくらい? 統計データも解説

ITコンサルタントの平均年収・給料の統計データ

ITコンサルタントの平均年収・月収・ボーナス

賃金構造基本統計調査

ITコンサルタントの平均年収_2023

厚生労働省の令和5年度賃金構造基本統計調査によると、ITコンサルタントの平均年収は、41.8歳で685万円ほどとなっています。

・平均年齢:41.8歳
・勤続年数:12.5年
・労働時間/月: 168時間/月
・超過労働: 11時間/月
・月額給与: 477,500円
・年間賞与: 1,119,100円
・平均年収: 6,849,100円

出典:厚生労働省「令和5年度 賃金構造基本統計調査」
ITコンサルタントの年収の推移_r5

※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月+年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。

一方で、ITコンサルタントは実力によって給与が大きく変わることも特徴です。

このため年収2,000万円に達する方もいる一方で、入社当初は年収が300万円程度となる場合もあります。

また給与のアップは、実力の向上によって勝ち取れるものでもあります。

従ってこの数字はあくまでも目安であり、無難に働き続ければ自動的に給与がアップするとは限らない点に注意が必要です。

ITコンサルタントの勤務先の規模別の年収(令和5年度)

ITコンサルタントの年収は、勤務先の事業所の規模が1,000人以上である場合、若干高くなる傾向にあるようです。

10〜99人規模の事業所に勤めるITコンサルタントの平均年収は678万円、100〜999人規模は647万円、1,000人以上の規模では748万円、10人以上規模の事業所平均は685万円となっています。

ITコンサルタントの年収(規模別)_r5

上記グラフの基タイトルは「システムコンサルタント・設計者」でシステムアナリストなど他職業を含むデータです。

賃金構造基本統計調査より作成。本統計は調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。

ITコンサルタントの勤務先の年齢別の年収(令和5年度)

ITコンサルタントの年収を年齢別に見ると、年齢の上昇にしたがって、年収も上がっています。最も年収が高い世代は、55~59歳の848万円です。

全年代の平均年収は685万円となっています。

ITコンサルタントの年収(年齢別)_r5

上記グラフの基タイトルは「システムコンサルタント・設計者」でシステムアナリストなど他職業を含むデータです。

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ITコンサルタントの職場別の給料・年収

ITコンサルタントの年収は、職場別に大きく異なることも特徴の1つです。

大企業では年収900万円を超える人も多く出ているほか、外資系企業では、30歳近くになると業績しだいで年収1,000万円を受け取れる場合もあります。

一方で、中小企業の平均年収は700万円程度にとどまります。

これでも他の業種よりは高給ですが、優秀な方でも思ったほど給料がもらえないという悩みはあるかもしれません。

なお企業によっては、高い業績をあげると他の人の2倍から3倍のボーナスを受け取れる企業もあります。

このような企業では、人によって年収が100万円単位で変わることも特徴の1つです。

ITコンサルタントの雇用形態別の平均給料・年収

ITコンサルタントの雇用形態は正社員が主体であり、契約社員は募集自体が少なく、また給与も年収300万円からと少額なことが特徴です。

また派遣社員はITコンサルタントの補助業務にとどまるため、こちらも年収300万円程度となります。

一方でフリーランスの場合は、年収800万円から1,500万円が多くなります。

ただし、フリーランスの場合は、案件の受注状況により収入が大きく変わることが特徴です。

そのため、上で示した金額は全員にあてはまるわけではなく、会社員時代と収入が変わらない方もいれば、年収2,000万円を超えられる方もいます。

この点では、ITコンサルタントの年収は実力次第といえるでしょう。

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ITコンサルタントの福利厚生の特徴は?

ITコンサルタントは、企業により待遇が大きく異なることも特徴です。

他の業種の企業と同様、以下の制度を用意する企業もあります。

・夏季休暇、リフレッシュ休暇
・福利厚生企業が提供する各種サービスの利用(いわゆるカフェテリアプラン)
・在宅勤務制度
・ボランティア休暇
・育児・介護休暇、企業内保育園
・資格取得や研修参加費用の補助

また資産形成の観点では、給与と別に以下の制度を用意する企業もあります。

・確定拠出年金
・財形貯蓄
・社員持株会制度

その一方で厚生年金や健康保険など、給与以外は最低限の待遇となっている企業もあります。

なかには退職金制度がない企業もあるため、応募の際には待遇についても確認が必要です。