ITコンサルタントの求人状況・就職先選びのポイント
ITコンサルタントの就職先にはどんなところがある?
ITコンサルタントの就職先には、大きく分けてSIerと、ITコンサルティング企業があります。
SIerはITコンサルティングをはじめ、ITに関するさまざまなサービスを提供する企業です。
SEなどさまざまな職種の方がいますから、最初はコンサルティングに必要なスキルを身につけていなかったとしても、ステップアップによりITコンサルタントを目指すことができます。
ただし、コンサルティング部門の定員は限られています。
加えて新卒時の配属も希望通りになるとは限らないため、最初からITコンサルタントの部門に所属できない場合も少なくありません。
一方でITコンサルティング企業は、その名の通りコンサルティングを専業とする企業です。
有名コンサルティング企業ともなると競争率も高くなる可能性がありますが、入社すればITコンサルタントへの切符を手にできます。
ただし、離職率の高い業界であることには注意が必要です。
20代で正社員への就職・転職
ITコンサルタントの求人の状況
21世紀では、企業は工夫をしないと利益をあげにくい時代となり、また経営にITの活用が必須の時代ともなりました。
従ってよりよい経営戦略を立てる上で、ITコンサルタントは求められる存在となっています。
加えてIT業界は継続的な人手不足の状況にあり、特に優秀な技術者は各社で引っ張りだことなっている状況です。
一方でITコンサルタントは離職率が高く、入社後数年という短期間で離職する方も少なくありません。
従ってITコンサルタントを求める企業の採用ニーズは高く、特に以下に該当する方の採用を強化する企業が多くなっています。
・年代問わず、コンサルタントとして優秀な方
・20代後半から30代前半まで
ITコンサルタントの就職先の選び方
コンサルタント会社
コンサルタント会社はITコンサルタントの就職先として一般的であり、新卒を受け入れる企業も少なくありません。
それぞれの企業には特徴があり、また得意とする分野も異なります。
また企業ごとの社風や給与額、残業に対する考え方なども異なります。
なかには裁量労働制を導入し、残業の支払いをしない会社もあります。
したがって、コンサルタント会社を希望する方は企業研究を十分に行い、あなたの求めるものにできるだけマッチした企業に応募することが重要です。
SIer
ITコンサルタントは、SIerでも募集されています。
ITエンジニアの未経験者でもプロジェクトマネジメントの経験を積み、ITコンサルタントへステップアップするには適したルートです。
この場合、最初はSEとして開発部門に配属されることが多くなります。
またこのような企業では、ITコンサルタントは豊富なプロジェクトマネジメント経験を積んだ先のキャリアとなります。
在職のままでは、なかなかITコンサルタントの夢をかなえられないこともあることに注意が必要です。
一般の事業会社
ITコンサルタントは人数は少ないものの、一般の事業会社でも採用されています。
入社後の部署は、以下にあげるものが多くなっています。
・新規事業の企画部門(社長直下となる場合もある)
・企画部門
コンサルタント会社やSIerよりは激務となりにくい一方、給料も下がることに注意が必要です。
また企業には得意とする業務がありますから、手がけられる事業の範囲もコンサルタント企業よりは狭くなります。
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ITコンサルタントの志望動機・面接
多くの方はITコンサルタントの志望動機に、顧客の経営を改善したり、課題解決に貢献したいということをあげることでしょう。
そのためにはあなた自身のスキルアップなどの努力や、能動的に解決に取り組む姿勢も必要です。
企業研究とあわせて、ITコンサルタントという職業を理解した上で志望動機を作りましょう。
またこのことは、面接対策を考える上でも重要です。
「学生時代に苦労したことは」「職場で苦労した経験を教えてください」といったような質問であっても、能動的に学び、解決に取り組む回答が求められます。
加えてITコンサルタントに持ち込まれる課題は、簡単に解決できないものも多いです。
従って目的の達成に向けて、困難でもあきらめない姿勢も求められます。
就職先はどのように探したらいい?
就職エージェントを経由して探す
ITコンサルタントの募集は、就職エージェントを経由して行うことが多くなっています。
特に中途採用の場合は、就職エージェントを介さないと応募できない企業も少なくありません。
この場合は事前にどこかの就職エージェントに申し込み、面談を受けて希望に合った企業の紹介を受ける必要があります。
なお就職エージェントは複数登録することにより、選択の幅を広げることができます。
求人サイトを活用する
すべてのITコンサルタント企業が該当するわけではありませんが、求人サイトを活用した募集を行う企業も多いです。
求人サイトへの登録は誰でもできますから、すべての人が応募できることがメリットです。
一方で掲載されている条件は、社外のチェックを受けているわけではありません。
そのため募集内容に書かれた内容をうのみにせず、きちんと確認した上で応募することが重要です。
学校で情報をみつけ、応募する
大学や専門学校によっては、学校に募集要項が掲載されている場合があります。
この場合は自分自身で募集先企業に連絡を取り、応募することとなります。
なお困ったことがある場合は学校が相談にのりますから、上手に活用するとよいでしょう。