ランドスケープアーキテクトになるには、仕事内容、給料、資格

ランドスケープアーキテクトの仕事内容

自然を取り入れた快適空間を創造する

ランドスケープアーキテクトとは、地域社会における環境を保全し景観に配慮した空間をデザインする仕事です。

植物を利用した演出など、従来の建築物が持つ機能に自然を融合させる優れた景観デザインに加え、利便性と快適性を追求した空間を構築することなど、総合的な設計を施す建築の専門職となります。

公園や広場、観光名所など活躍の場は多岐にわたり、公共工事のほかにも一般の商業施設や個人の邸宅にいたるまで、使う人の立場を考慮した設計を求められるため、的確にニーズを吸い上げデザインに反映させる能力が必要となります。

ランドスケープアーキテクトの1日は、日によって異なりますが、得意先との打ち合わせや現地調査、図面の作成などが主な業務です。

就職先としては、官公庁や造園会社、建設コンサルタント会社、設計事務所、建設会社などになります。

ランドスケープアーキテクトになるには

学歴は関係ないが資格取得には有利になる

ランドスケープアーキテクトになるために学歴は関係ありませんが、関連資格を取得する場合、教育機関の指定学科による教育を受けると必要となる実務経験年数が短縮されるなど有利となるケースがあります。

学費などコストの負担が必要となりますが、大学や短大、専門学校などでは環境学や建築学社会学などを専門的に学ぶことで実務に生かせます。

また海外におけるランドスケープアーキテクトの地位は日本以上に確立していることもあり、教育体制が充実しているため海外で学ぶこともひとつの選択となります。

ランドスケープアーキテクトに関わる資格や試験の合格率は

関連する資格は国家資格や民間資格がある

ランドスケープアーキテクトに関わる資格として、「1級・2級造園施工管理技士」という国家資格や、ランドスケープコンサルタンツ協会が認定する「登録ランドスケープアーキテクト(RLA)」という民間資格などがあります。

いずれの資格にも学歴や実務経験年数による受験資格が設けられており、該当する人でないと試験を受けることができません。

1級造園施工管理技士の2017年試験の合格率は、学科試験46.6%、実地試験37.5%で、2級造園施工管理技士では、学科試験61.0%、実地試験36.7%となっています。

RLAの2017年試験の合格率は30.0%となっています。

一般社団法人 ランドスケープコンサルタンツ協会

ランドスケープアーキテクトの給料・年収

スケールの大きな仕事がやりがいと収入にかわる

ランドスケープアーキテクトの収入は幅が広く400万円〜800万円が目安となっています。

官公庁では安定度は高く、都市開発など大きなプロジェクトに関わることができるなど、大きなやりがいを感じられるはずです。

大手企業などでは、経験年数や実績、貢献度によって昇格や昇給があり、また資格取得による手当てがつく場合もあります。

仕事の性質上、大規模なものになることがあり、取引先との調整や予算の管理などでつらいことや大変なこともありますが、スケールの大きな仕事に携わることができる楽しさや、完成した後の満足感など、やりがいの大きさでは他にはない魅力があります。

ランドスケープアーキテクトに向いている人、適性

自然を空間にうまく織り交ぜることが大事

ランドスケープアーキテクトが手掛ける仕事は、規模の大きな仕事が多いということから、ひとつずつ積み上げていく根気強さや忍耐力が必要となります。

また多くの人との関わりがあるため、コミュニケーション能力に長けていると有利です。

ランドスケープアーキテクトを目指す人の志望動機や目指すきっかけとして「環境を保全したい」という使命を持つ人も多くいます。

自然と空間を扱う仕事であることから、自然を愛する人、イメージを膨らませデザインに反映することができる人は適正があるといえます。

就職活動においては、企業の雇用形態や働き方などを事前調査のうえ活動することが大事ですが、求人情報では勤務時間や休日などの労働条件は自分の生活と適合できるのか、転職であれば未経験採用はあるのかなどをチェックして判断しましょう。

ランドスケープアーキテクトの現状と将来性

環境は整いつつあり活躍の場が増える期待は大きい

ランドスケープアーキテクトは地域住民の生活環境や安全を守るために景観を含めた快適空間を創造していく仕事です。

環境保護への関心が高まっていることや建築に関わる法律や地域の条例を守らなくてはならないなど、専門家の高度な知識が必要となることから、ますます需要が高まることが予想されます。

ランドスケープアーキテクトとしての就職状況や転職状況は、まだ認知度は低く小規模なものではありますが、教育環境や資格制度の整備が促進されている現状から活躍の場は今後も多くなるでしょう。