【2022年版】歯科医師（歯医者）の年収・給料はどれくらい？ 初任給やボーナス、統計データも解説
目次
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歯科医師の平均年収・給料の統計データ
歯科医師の給料・年収は、医師と同様に高水準といわれることが多いです。
しかし、すべての歯科医師がものすごく高額な収入を得ているわけではありません。
地域や経験、働き方にもよりますが、大手歯科医院や病院の歯科に勤務する常勤の歯科医師の月給は30万円〜50万円くらいが一般的です。
これに賞与が加わり、450万円〜700万円ほどの年収になります。
独立・開業し、成功すれば年収1000万円以上が見込めますが、近年は歯科医院の数が非常に増え、競争が厳しいことから、経営が軌道にのるまでは平均的な勤務医の収入より少なくなる場合もあります。
歯科医師の平均年収・月収・ボーナス
賃金構造基本統計調査
厚生労働省の令和3年度賃金構造基本統計調査によれば、歯科医師の平均年収は、38.7歳で787万円ほどとなっています。
・平均年齢： 38.7歳
・勤続年数： 7年
・労働時間/月： 163時間/月
・超過労働： 2時間/月
・月額給与： 584,700円
・年間賞与： 856,000円
・平均年収： 7,872,400円
出典：厚生労働省「令和3年度 賃金構造基本統計調査」
※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。
求人サービス各社の統計データ
| 職業・出典 | 平均年収 | 年収詳細 |
| 歯科医師 (Indeed) |
6,823,549円 | 月給483,119円 |
| 日給 45,957円 | ||
| 時給 3,685円 | ||
| 歯科医師 (求人ボックス) |
379万円（正社員） | 平均時給 |
| 派遣社員：1,404円 | ||
| アルバイト・パート：1,266円 |
上記の表からは、歯科医院の給料・年収には大きな幅があることが見て取れます。
平均年収が1000万円に近い数字となっているデータがある一方、400万円ほどにとどまる調査データもあり、歯科医師の給料は、経験やスキル、年齢、勤務先などによって大きく異なってくることがわかります。
歯科医師の手取りの平均月収・年収・ボーナスは
歯科医師の給料・年収は、勤務先や働き方、経験、スキルなどによって大きな差が出るのが実情です。
経験年数の浅い若手医師であれば年収400万円～500万円ほどになることは珍しくありませんし、ベテランになると年収1000万円はゆうに超える人もいます。
街の歯科医院で勤務医として働く歯科医師の年収が570万円で、ボーナスが年に2回支給される場合、毎月の手取りは25万円～30万円ほどと推定できます。
歯科医師の勤務先は比較的待遇がよいところが多いため、各種手当などがつくと、さらに高額な手取りとなることもあります。
独立・開業した場合は、売上から諸経費（人件費、光熱費、家賃など）を差し引いた利益の中から収入が決まってきます。
歯科医師の経営には高額な医療用機材も必要になるため、経営が軌道にのるまではそこまで高い収入を得られないかもしれません。
歯科医師の初任給はどれくらい？
歯科医師は、なるまでに大学で6年間の勉強をし、国家資格を取得してからも1年以上の臨床研修を受けなくてはなりません。
研修医時代の給料は非常に低く、手取りにすると10万円少々にしかならない場合もあります。
20代の中ごろから後半にかけては、他業種の一般企業に正社員として就職する新卒者よりも少ないことがほとんどです。
しかし、経験を積んでいくうちに給料は大きく伸びはじめ、30代を超えると年収500万円以上を安定して稼げるようになります。
歯科医師を目指すのであれば、研修医時代の厳しい生活をいかにして乗り越えるかが重要になってきます。
歯科医師の勤務先の規模別の年収（令和3年度）
歯科医師の多くは小規模の診療所で働いているため、規模別では10〜99人に属する人がほとんどです。100人以上の規模に勤める歯科医師は勤務医となり、開業医がほとんど含まれないため、年収は低くなっていると考えられます。
10人〜99人の事業所に勤める歯科医師の年収は815万円、100〜999人は734万円、1,000人以上は760万円、10人以上平均は787万円となっています。
※賃金構造基本統計調査より作成。本統計は調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。
母数が少ないため、統計にばらつきがありますが、50歳以上の歯科医師はおおむね年収が1,000万円を超えるようです。最も年収が高い世代は、60～64歳の1,359万円です。 全年代の平均年収は787万円となっています。 歯科医師の勤務先には、規模の大きな総合病院や大学病院から、個人経営の歯科医院まで、さまざまな医療機関があります。 当然、給料と同じように福利厚生の内容も勤務先によって異なりますが、全体としては、各種制度が充実している職場が目立ちます。 地域密着型の歯科クリニックであっても、各種社会保険、通勤手当、住宅手当、家族手当などが整っている場合が多いです。 大型法人が運営するクリニックでは、ほかにも退職金制度、保育所の利用、資格取得支援制度、健康診断など、他業種の大手企業なみの福利厚生を整えているところもあります。 また歯科医院は夏季や年末年始に連休をとる場合が多いため、歯科医師もある程度まとめて休むことが可能です。 歯科医師の代表的な勤務先は、ひとことでいえば「歯科診療の場」となりますが、その種類は多岐にわたります。 個人経営の地域密着型の歯科クリニックをはじめ、複数名の歯科医師をかかえる大きな歯科クリニック、さらに大学病院や総合病院の歯科や口腔外科など、勤務先の選択肢は多彩です。 歯科を専門にする病院は日本全国に数多くあるため、どのような場所で働くのかによって収入に違いが出てきます。 もちろん技術力と経験によっても給料に差が出ますが、全体としては患者数が多く、規模の大きな医院ほど待遇がよいケースが多いです。 また保険外の自費診療を数多く手がけて利益が大きな歯科医院では、歯科医師にも華々しい経歴や特別なスキルが求められる分、かなりの好待遇で働ける場合があります。 歯科医師としてよい収入を得るためには、新しい知識を取り入れ、技術を向上させる努力が必要です。 この努力があって初めて、歯科医師は平均以上の給料をもらうことができます。 たとえば、歯列矯正やインプラントなどの専門技術（保険外診療）を身につけ、患者さんからも先輩歯科医師からも信頼されるようになれば、雇われの勤務医であっても収入が上がります。 実際、民間の歯科医院のなかには、担当する患者数や治療数によって給与や賞与が増減するしくみを取り入れているところもあります。 もちろん「独立・開業」の選択肢もありますし、実力次第で、収入を上げていくチャンスがあるのは歯科医師の特徴です。 日本全国には、民間の歯科医院・クリニックが数多くあります。 そのなかには、医療法人として比較的規模の大きなグループで運営しているところもあれば、完全に個人経営のところもあります。 いずれにしても、経営者とは別で歯科医師を採用する医療機関は、ある程度の規模の大きさがあり、一人では回しきれないくらい患者数も多い場合がほとんどです。 給料・年収は能力と経験によって決定されることが多く、現場に出てからの経験年数が5年以内では年収500万円～600万円ほどの場合もありますが、ベテランになってくると年収1000万円以上を得ることも難しくありません。 腕のよい歯科医師は、より給料・待遇のよい勤務先を求めて転職する例も多いです。 歯科医師は、公務員として働く人もいます。 公務員の歯科医師の身分は、大きく分けて「国家公務員」と「地方公務員」の2種類があり、国家公務員は「医系技官」として、専門知識をもって保健医療に関わる政策立案の中心となり活躍します。 地方公務員は自治体の職員として採用されたり、各地域の公立病院に勤務したりします。 公務員の歯科医師の給料は、国や自治体が定める俸給表（給料表）に沿った形となるため、高度な技術力があっても飛びぬけて高い収入を得るのは難しいです。 しかし公務員としての待遇が用意されていることから、安定して働けるのは確かです。 常勤（フルタイム）よりも短時間で働く「非常勤」の形で働く歯科医師は比較的多くいます。 この場合、勤務する日数と時間に応じて給料が支払われるのが一般的で、時給制になっていることが多いです。 常勤に比べて収入は低めになりやすいですが、出勤時間・曜日が限定されてくるため、複数の歯科医院を掛け持ちして働いている人もいます。 決まった期間しか働けない、1日に数時間しか働けないなどの理由で、あえて派遣のスタイルを選択する歯科医師がいます。 ただし医師の労働派遣は法律上認められておらず、もし歯科医師が派遣で働く場合には紹介予定派遣などの形になり、求人もさほど多くはありません。 派遣とはいっても、歯科医師には国家資格や専門的な知識・技術が求められるため、時給は他の仕事よりも高めです。 地域や経験にはよるものの、時給3,000円以上で働く人もいるようです。 歯科医師になる人は、将来的に独立・開業を目指していく例が多いです。 経営方針を自分で決められたり、自分の得意分野に注力した診療を行えることのほか、収入を大きく増やせるチャンスがあるのも、開業医になる魅力のひとつです。 開業医になった場合、経営に成功すれば年収1000万円をゆうに超える収入が手に入ります。 しかし、歯科医院の競争は激化しており、厳しい経営状況に陥っている個人歯科医院も増えているため、必ずしも稼げるとは限りません。 現在の日本では、人口減少が加速する一方、歯科医院の数が右肩上がりにあります。 同時に歯科医師の数も増えており、歯科医師をとりまく状況は非常に厳しいものとなっています。 かつては「歯科医師は独立・開業すれば稼げる」といわれていた時代もありましたが、現在では必ずしも独立・開業がうまくいくとは限りません。 むしろ立地や戦略に失敗して経営が立ち行かなくなり、廃業する歯科医院も出ています。 こういった厳しい現状から、昨今は独立・開業ではなく、安定して働ける大学病院や歯科医院への就職を目指す若手の歯科医師も増えているようです。 大きな医療機関では、驚くほど高額な給料・年収にはならなくても、安定した働き方が望めるのが魅力です。 また福利厚生や待遇も充実しており、しっかり働いて、きちんと休める環境が整っていることもメリットといえるでしょう。 しかし、厳しいなかでも高年収を目指したいのであれば、やはり独立・開業が選択肢に挙がってきます。 その場合、保険診療だけでは大きな利益を出すのが難しいため、どれだけ自費診療（保険外診療）に対応できるかが重要になってきます。 自費診療のためには、最新の治療法や機械の扱い方などの勉強が欠かせませんが、よその歯科医院ではできない治療を行い、患者さんから高い評価を得られるようになれば、売上を大きく伸ばすことが可能です。歯科医師の勤務先の年齢別の年収（令和3年度）
歯科医師の福利厚生の特徴は？
歯科医師の給料・年収の特徴
勤務先の種類が多岐にわたり、人によって給料・年収に差が出やすい
スキルアップによって収入が上がる
歯科医師の勤務先別の給料・年収
民間の医療機関で働く歯科医師
公務員として働く歯科医師
歯科医師の正社員以外の給料・年収
非常勤
派遣社員
独立・開業
歯科医師が収入を上げるためには？
