治験コーディネーターとは、治験（製薬企業などによって開発された新薬が、実際の薬として使用されるために必要な臨床研究）を行う際に、医療機関や製薬会社、患者さんの間に立ち、それがスムーズに進行するよう調整する人のことをいいます。

新薬の治験には制約会社や医師・看護師などの医療機関など多くの人が関わって行われるため、調整役として治験コーディネーター（CRC）が患者さんとの窓口になり、治験がスムーズに進行するようサポートします。

治験コーディネーターのおもな業務には、治験に参加する患者さんへのケア、治験を実施する医師のサポート、全体の調整とディレクションなどがあり、治験の成功に重要な役割を担います。

治験コーディネーターとして勤務するためには、医療機関に直接雇用されて院内CRCとなるか、治験施設支援機関に所属して医療機関に派遣される二通りのパターンがあります。

院内CRCは、すでにその医療機関で看護師や臨床検査技師、薬剤師などの医療従事者として勤務している人がなるケースが多く、一般的には治験施設支援機関に所属して、治験が行われる施設に派遣されることになります。

両者の仕事内容はほぼ同じですが、待遇や年収、仕事のスタイルに違いがあります。

治験コーディネーターの仕事は、治験の準備、被験者である患者さんのケアやフォロー、治験担当医師や他医療スタッフ・医療現場の支援、製薬企業などの治験依頼者への対応など、幅広いことが特徴です。

朝から患者さんの対応がある日は、会社に立ち寄らず医療機関に直行する場合もあります。

治験がスムーズに進むよう、しっかりとスケジューリングをしながら滞りなく準備を進めなければなりません。

＜治験実施中の治験コーディネーターの1日＞
9:00 出社・当日の予定と必要な書類等を確認
9:30 患者さんを検査に案内
10:30 患者さんと共に診察室に入り、診察に同行
11:00 患者さんの見送り・情報整理
11:30 報告書類の作成
12:30 休憩
13:30 カルテ・症例報告書を準備
14:30 カルテスクリーニングを実施
16:30 オフィスへ戻ってデスクワーク
19:00 退勤

治験コーディネータとして働くには、主に大学病院や研究センターなどの医療機関に直接雇用される院内コーディネーターと、治験施設支援機関に所属し、そこから各医療機関へ派遣されるコーディネーターの2つのパターンがあります。

治験施設支援機関は、医療機関からの依頼により、医療機関での治験業務を実施・遂行する民間企業です。

院内コーディネーターは、それぞれの医療機関に看護師や薬剤師、臨床検査技師などとして所属している医療従事者が部署異動によりコーディネーターの業務に携わる場合が多く、限定的でクローズな求人です。

そのためもともと医療機関に所属していない方がコーディネーターとして活躍するには、治験施設支援機関に所属することが一般的です。

治験コーディネーターの募集区分は大きく「一般職」と「専門職」の2つに分けられています。

一般職の場合は学歴を問わなかったり、学士号（大卒）でも応募できる職種がありますが、専門職を目指すのであれば、経済・会計・法律・政治・行政・農業・広報・開発・ロジステクス・ITなどといった、国際機関で求められる分野の学位、とくに博士号まで求められるのが現状です。

語学については、共通語として英語もしくはフランス語の能力が必要になります。

治験コーディネーターとして働く人の9割以上が「修士卒以上」の学歴であるともいわれており、中卒や高卒で治験コーディネーターになるのは難しいと考えておいたほうがよいでしょう。

治験コーディネーターになるために、基本的に資格というものは必要ありません。

ですが、業務のなかで医学や薬学、および医療機関のシステムに関する知識が必要とされるため、看護師、薬剤師、臨床検査技師など医療系資格の保持者が歓迎される傾向にあります。

また、治験コーディネーターには関連学会や業界団体が実施している認定資格がいくつかあります。

治験コーディネーターとして働くうえで必須のものではありませんが、取得すると昇給や昇進、転職の際に有利となるケースもあるようです。

もっとも取得者が多いのは、日本SMO協会が実施する「日本SMO協会公認CRC」で、治験コーディネーター業務に必要な資質向上を目的とし2005年にスタートした資格です。

治験コーディネーターの年収は、他の職業と同じようにさまざまな条件によって幅がありますが、未経験者の場合は年齢や前職までの経験、資格などによって差があり、おおむね300～400万円が提示されることが多いようです。

従事する勤務地や就職先の企業の規模などによっても金額が異なります。

また、薬剤師や看護師、臨床検査技師、管理栄養士など、関連する保有資格などによっても基本給や手当などが違ってきます。

経験を積み、プロジェクトを一人で管理運営できるような役職に就くと、1000万円以上の年収となることもあります。

新薬が開発されてから実際に患者さんに服用されるようになるまでには、約10年かかるといわれており、多くの時間や多額の資金が必要とされます。

研究開発には動物を対象にした基礎研究と、実際の患者さんを対象に薬の安全性や有効性を調べる臨床研究すなわち治験があります。

治験コーディネーターは、製薬会社と医療機関、患者さんの三者のあいだに立って治験がスムーズに行えるよう調整し、治験をサポートする役割を果たします。

治験コーディネーターという仕事は、なによりもまず、「多くの患者さんを助ける手伝いができる」というやりがいが直接感じられる職種です。

治験には患者さん、医師や看護師などの医療関係者、製薬企業の担当者など多くのさまざまな立場の人々が関わっているため、それぞれを調整していくところに大変さがあります。

直接病気や健康、またそれらの悩みに治験が関わってくるため、患者さんが敏感になったり医師や製薬会社が大きな緊張感を持ったりする中でうまく治験を進めていく気苦労がコーディネーターの負担となることがあります。

また、治験ではその性質上、多くの情報がやりとりされ、取り扱われる書類や文書もかなり多くなります。

ミスできない文書作成などで多くの業務に時間を費やさなければならず、それらの負担も重くなることがあるようです。

治験コーディネーターに向いているのは、コミュニケーション能力にたけている人です。

治験のプロジェクトにおいて、コーディネーターの役割で最も特徴的なのは治験に参加する患者さんと実際に接する点です。

患者さんの治験スケジュールや診察予約を調整したり、検査や診察に同席し、服薬状況を確認、会計をサポートしたりと、細やかにケアします。

その際、不安を和らげたり疑問点を解決したりと直接関わる機会が多いことから、患者さんの信頼を得られるコーディネーターの存在は重要であるといえます。

そのため、コーディネーターに最も求められる資質はコミュニケーション能力といえるでしょう。

治験コーディネーターは昨今、ドラマなどに登場する機会も増え、認知が広がりつつあります。

治験数の増大とともに需要が高まっており、現在、注目が集まっている職種のひとつといえます。

医療の現場に携わり、医学の発展に寄与できる点や、医学や薬学の知識、または患者さんとのコミュニケーション能力が活かせる、新薬の開発に携われる、患者さんの助けになれるなど、医療関係に従事したいという動機が治験コーディネーターを目指す動機になることが多いようです。

治験コーディネーターは、病院などの医療機関に直接雇用される院内コーディネーターと、治験支援機関に所属して医療機関に派遣されるコーディネーターに大別されますが、勤務時間などの労働条件は所属先によって異なります。

特に、治験支援機関に就職する場合、その就職先の企業によって雇用形態は変わってくるといえます。

また、経験者の場合は派遣社員として就業する道もあります。

製薬の分野に強い派遣会社に登録し、製薬会社などに派遣されてコーディネーターとして勤務します。

基本的にはフルタイムで勤務することの多い職種です。

治験コーディネーターの勤務日は一般的に月曜日から金曜日までの平日で、週末および祝日は休日となることがほとんどです。

勤務時間は一般的なオフィスと同じ9～18時で、残業や夜勤は少ないことが多いようです。

また、所属先の医療機関や企業の規定によりますが、有給休暇や夏期・年末休暇も付与されています。

受け持ち先によっては出張となることも多く、月に何度か泊まりの出張に出ることが続く場合もあります。

治験コーディネーターになるためのルートはいくつかありますが、いずれの方法であっても業務上、医学や薬学の知識が求められるため、医療系の有資格者が有利となっています。

また実際に患者さんと接することから、なんらかの医療職に従事した経験があると就職活動時にアドバンテージになるようです。

一般求人においても、これらの資格または臨床経験が条件としてあげられていることが多いようです。

治験コーディネーターは比較的離職率の高い職種でもあり、また医薬業界はますます拡大していく市場ですので、求人自体は増加傾向にあります。

日本では新薬の開発がますます盛んであり、治験の数も増えていることから、治験コーディネーターへの転職は活発に行われています。

また、現在は人手不足の状況にあるため、求人数も増加傾向にあります。

治験コーディネーターへの転職の中心は、異業種からの未経験採用です。

特に治験コーディネーターは比較的新しい職種であるため、同業内での転職よりも、看護師、薬剤師、臨床検査技師、臨床心理士などの同業他職種からの転職が多くみられます。

新薬が開発され、実際に患者さんの手に渡って薬として使われるためには、有効性や安全性、使用方法を確認するための多くの臨床試験、すなわち治験をクリアすることが必要とされます。

現在、日本は新薬の開発も盛んで、年間150件程度の治験が計画されているといわれており、この傾向は今後も続くと予想されます。

また、厚生労働省は治験手続きの効率化や人材確保、コストの適正化、実施体制の整備、開発が進みにくい分野への取組みの強化などの指針を策定しています。

治験において重要な役割を担う治験コーディネーターは今後、ますますニーズが高まっていくとされています。