医療機器販売会社の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

医療機器販売会社に就職するためには、各社が実施する採用試験を受ける必要があります。

医療機器販売会社の職種は、経理や総務といった他の一般企業と同じ役職で働く人も一定数いますが、採用される人数は、担当する納入先をまわる「営業職」がその大多数を占めます。

営業職の場合、企業にもよりますが、多くは自動車を用いて担当先をまわることになるため、学生のうちに運転免許は取得しておいたほうがよいでしょう。

また、企業によっては海外との取引が発生する場合も珍しくないため、英語力のあるほうが医療機器販売会社社員になりやすいかもしれません。

医療機器販売会社の就職にあたって必要な学歴は企業によって異なり、「大卒以上」を条件としているところもあれば、「専門卒以上」あるいは「高卒以上」、なかには学歴不問の企業もあります。

医学部や薬学部、または医療関連の専門学校などで、医療機器や医用工学について学んだ経験があれば歓迎されますが、必須としているところはほとんどありません。

医療関連の知識も大切ですが、多くの企業が重要視しているのは、医師や看護師といった専門職の顧客と話ができるコミュニケーション能力であるようです。

取り扱う医療機器がある程度高度な機器類である場合、医療機器販売会社は、その営業所ごとに「医療機器の販売及び貸与管理者（営業所管理者）」という資格の保有者を置かなければなりません。

資格取得に際しては、取り扱う医療機器に応じて1年～3年の実務経験を経た後、厚生労働省が認可した機関での講習を受講する必要があります。

なお、医師や薬剤師の資格を有していたり、大学で指定の理系専門課程を修了している場合は、講習の受講が免除されます。

医療機器販売者として働く者全員に営業所管理者の資格が必須となるわけではありませんが、企業によっては資格取得が奨励される場合もあるようです。

→医療機器販売業者等の営業所管理者の資格要件に係る講習会

医療機器販売会社社員の年収は、400万円～500万円前後がボリュームゾーンとなっており、平均的サラリーマンとほぼ同じ水準といえます。

ただ、企業の多くは、勤続年数に応じて上昇していく基本給に加え、ノルマの達成率などに応じて給料をプラスするインセンティブ（成果報酬）形式を取り入れています。

実際の収入は個人の営業成績によって差が生じやすく、実力主義の傾向が強いといえます。

勤め先にもよりますが、数年に亘って毎月のノルマを達成し続ければ、30代半ばで年収1000万円を超えることも可能であるようです。

今後、日本においてはますます人口の高齢化が進展していくため、医療業界全体はより拡大していくことが見込まれており、それにつれて各種医療機器のニーズも高まってくる見通しです。

家電やオーディオ、フィルムなどのメーカーに代表されるように、他業種から医療機器業界へ参入してくる企業も増えつつあり、医療機器販売会社の取り扱う品目数はさらに増加していくでしょう。

これから医療機器販売会社への就職を目指す人にとっては、より選択肢は拡がっていくと思われます。