【2021年版】診療放射線技師の仕事内容・なり方・年収・資格などを解説

診療放射線技師の資格を取得する

診療放射線技師として働くには、国家資格である「診療放射線技師」の資格取得が必要です。

高校卒業後、文部科学省または厚生労働省が指定した診療放射線技師養成課程のある4年制大学、短期大学(3年)または専門学校(3年)を卒業すると、国家試験の受験資格が得られます。

学校では画像検査や放射線治療に関する勉強はもちろん、医療従事者としての倫理を学んだり、技術を身につけたりするための実習も多くあり、医師の診断により役立つ画像を構築する技術を学びます。

国家試験に合格すると、晴れて診療放射線技師として働くことができます。

一人前の診療放射線技師になるまで

診療放射線技師の就職先として多いのは、中・大規模の病院となり、大学卒の方が若干優遇される傾向にあります。

新人のうちは簡単な検査から担当し、経験を積むうちに高度な検査をまかされたり、実際の治療を行ったりするようです。

一般的なX線撮影は主に新人が任される基本的な仕事で、仕事に慣れてくると、乳房X線検査（マンモグラフィ）や、CT、MRIなどの仕事を任されるようになります。

診療放射線技師は患者さんとじかに接する機会の多い職種のため、患者さんの状態に合わせて気配りをし、患者さんが安心して検査に臨めるようにしなくてはなりません。

そのために、検査や治療の内容や、機材のメカニズムを分かりやすく説明することも大切な仕事です。

診療放射線技師の受験資格を得るために

診療放射線技師になるには、文科省もしくは厚労省指定の養成機関(4年制大学、短大もしくは専門学校)に通い、国家試験の受験資格を得ることが必要です。

即戦力が求められる診療放射線技師を目指す人にとっては短期大学や専門学校の方が、実践的教育をしっかり受けられるメリットがあります。

一方、4年制大学では実践的な教育はもちろん、教養部で幅広い学問を修めることができ、放射線技師の養成者になったり、大学院に進んで研究をしたりすることもできます。

自分がどのような働き方・学び方をしたいかによって、選ぶべき教育機関が変わります。

学費について、大学では国公立大学が4年間では約250万円となり、公立大学も国立大学とほぼ同程度です。

大学卒の診療放射線技師が増えている

現在、診療放射線技師になるための養成施設には、大学と専門学校があります。

近年、診療放射線技師に望まれるレベルが高度化してきていることから、以前のような専門学校・短期大学に進学する人より、四年制大学に進学する人が急増しています。

また、大学を卒業すると「大学卒」が得られるため、給与ベースや昇進にも有利になります。

しかし、就職後すぐに力を発揮できる・就職のサポートが手厚いといった点では専門学校のほうが魅力的でしょう。

大学も専門学校も、学ぶ内容に大きな違いはないため、自分のライフスタイル・目指す就職先に合ったものを考えるとよいでしょう。

受験者数が増加している一方で、合格率は低下傾向に

診療放射線技師として働くには、診療放射線技師の国家資格を取得する必要があり、医師や看護師などと同じように、国家資格がなければ仕事ができません。

かつては医師が放射線を扱って来ましたが、医療の現場で放射線を利用した検査が増大してきたことを受けて、医師をサポートするために作られた資格が診療放射線技師です。

例年、診療放射線技師の国家試験受験者数は年間3000名前後で推移しており、2021年の合格率は、新卒・既卒合わせて74%、新卒のみで83%です。

しかし、診療放射線技師を目指す人は増えており、受験者数が増加している一方で、合格率は低下しています。

他の国家試験にも言えることですが、卒業後年数が経つごとに国家試験合格率は急激に下がってゆきます。

ですから、学生のうちに十分な知識を蓄え、新卒で合格を目指すのがもっとも合理的といえるでしょう。

関連するその他の資格

「放射線取扱主任者」は国家試験の内容が、診療放射線技師と重なる部分も多い資格で、診療放射線技師になるための養成学校に通っている学生が多く受験しています。

この放射線取扱主任者には第1種から第3種まであり、医療の現場に限らず工場や研究施設で放射線を扱う際に選任されます。

さらに最近では、人工呼吸器や血液透析などで使われる高度な医療機器を操作したり、
保守点検したりするための国家試験である「臨床工学技士」の資格もあわせて取得を目指す学生が増えています。

病院の規模や夜勤の有無で差がある

病院正職員の診療放射線技師の給与は、月収約20万円〜30万円、年収300万円〜500万円程度が相場となっています。

診療放射線検査技師は一般的に、放射線作業手当がつき、さらに透析業務に関わる場合、月5,000〜20,000円程度の手当が付き、施設によっては資格手当も加わります。

ただし、これは病院の規模や地域によって差があるほか、夜勤当直の有無によって給与が変わることがあります。

病院をはじめ医療機関で働く場合は、当直やオンコールを担当するのは男性が多く、その分夜勤手当がつき給料がアップする傾向にあります。

待遇も勤務先によって違いがありますが、超音波検査のできる診療放射線技師を求めている病院が多くみられ、経験を積みさまざまな検査や治療ができるようになると、給料は徐々にアップしていきます。

医療職全体として勤続年数が長いほど給料がアップする傾向にあり、出産や育児などで現場から一度離れたり、時短勤務をしたりした場合にはどうしても年収が下がる現状があります。

働き方によっても差が出てくる

近年は診療放射線技師も契約職員や派遣職員が増えており、その場合は時給1500円〜3000円程度が一般的です。

国公立病院で働く場合は公務員となりますので、医療職の給与区分に準じた給与となります。

手当てやボーナス、福利厚生などは民間に比べて公務員のほうが大幅に恵まれているため、こうした施設で働くことを目指す人も多くいます。

技術の進歩によって次々と最新機器が開発され、放射線による検査や治療は進化を遂げています。

そのなかで、放射線を扱う病院や研究機関において常に大切な存在といえ、いかにわかりやすく適切な画像を撮影するかどうかは診療放射線技師の腕にかかっています。

医師と同じように画像を理解できたり、あらゆる放射線に関する技術を身につけたりする診療放射線技師は、今後も優遇されていくでしょう。

また近年はピンクリボン運動などにより、マンモグラフィ検査（乳房X線検査）を定期的に受ける女性も増えており、女性技師の需要が高まっています。

患者さんと直接接する機会が多いため、患者さんの不安を取り除きながら、放射線のスペシャリストとして誇りをもって活躍できる人材が求められます。