保育士のつらいこと・大変なこと・苦労

キャリアガーデン編集部

保育士のつらいこと・大変なこと

人手不足で仕事量が多い

保育士は深刻な人手不足といわれる通り、実際に保育の現場でも保育士の数が足りておらず、最低限の人員で膨大な業務を抱えている保育施設も多くあります。

保育士は、子どもの直接的なお世話以外にも、保育日誌書きや、保育施設を円滑に運営するための会議への出席などの業務があり、これらに時間をとられて残業が増えてしまうこともあるようです。

待機児童問題が加速するなか、現在は国としても保育士の待遇改善を進める方向で動いていますが、サービス残業や休日出勤の多さなどで、苦しんでいる保育士もいるようです。

身体的につらい・腰痛になる

保育士は、日々子どもたちを長い時間抱っこします。

抱きかかえる際には腰に負担がかかりますし、小さな子どもの目線に合わせて話すために、しゃがんだり前にかがんだりする機会も多く、足腰に痛みを感じてしまうことがあります。

腰痛は、保育士にとっての代表的な職業病だといえるでしょう。

少しでも腰の痛みを軽減させるためには、中途半端に腰を曲げずにしっかり腰を落とすことや、自分にとって無理のない姿勢を意識しながら動くことが大事です。

元気な子どもたちと楽しく過ごすためには、自分の健康管理が欠かせません。

保育士は動き回ることも多く、体力勝負の仕事でもあるため、日常的に身体のケアをしている人が多いようです。

保育士を辞めたくなるのはどんなとき？ 退職理由は？

保育士の離職率は高い？

厚生労働省による平成27年の調査データ「保育士等における現状」によれば、保育士全体の離職率は10.3％で、そのうち私営保育所では12.0％と発表されています。

雇用条件が比較的安定している公営の保育施設に対し、私営の保育施設は施設ごとの待遇や労働環境に違いが出やすく、それが離職率を高めている要因になっていると考えられます。

また、保育士は年齢が若い人が就く傾向がある一方、新卒で勤務した施設を1年未満で離職する人が2割～3割程度いるというデータもあるようです。

保育士の離職率は決して低いとはいえず、長年働き続ける人の割合が、他の職業に比べるとやや小さいといえるかもしれません。

せっかく保育士を夢見て保育士の資格を取っても、離職・退職につながってしまう原因はいったいどこにあるのでしょうか。

保育士が離職・退職する理由は？

人間関係に疲れた

保育士が離職・退職する理由はいくつか考えられますが、代表的なものが人間関係の問題です。

保育園では、子どもや保護者との関わりはもちろん、他の保育士とも積極的にコミュニケーションをとりながら仕事をします。

しかし保育士の多くが女性であるため、いわゆる「女の職場」といった閉鎖的でギスギスした雰囲気になってしまうことがあるようです。

また、園の方針が自分の考え方に合わないといった理由で、働いていた職場から離れる人もいます。

とくに私立の保育所や保育園では、施設のトップとなる園長の考え方が色濃く出るため、園長とそりが合わないと、働き続けるのが苦しくなってしまうケースが目立ちます。

デメリットばかり感じてしまう

保育士になる人は、もともと「子どもが好き」といった気持ちが強く、強い目的意識を持って保育士になるための勉強をしています。

せっかく時間をかけて保育士養成施設で学び、保育士の資格を取ったにも関わらず、簡単に仕事を辞めてしまうのは残念なことだといえます。

どのような職業に就いても楽しいことばかりではなく、嫌なことや苦しいことはあるものですが、保育士を辞めたくなる人からは、「子どもは相変わらず大好きだけれど、それ以外で嫌なことがある」という声がよく聞かれます。

たとえば「業務量に見合った給料が得られない」「残業代がきちんと払われない」「同僚や先輩とどうしてもうまくいかない」など、自分にとって働き続けるメリットよりもデメリットが上回ってしまったときに、退職を決意する人が多いようです。

保育士は退職金がもらえる？

どうしても退職をしなくてはならない状況になったとき、気になるのが退職金についてです。

退職金がもらえるかどうかは、勤務先となる保育施設によっても異なります。

公立保育園で働く保育士は地方公務員としての扱いとなるため、正規職員として働いていれば、地方公務員の退職金制度に則った形で「退職手当」として退職金が支給されます。

なお、地方公務員が定年まで働いて退職した場合の退職手当の平均額は、2000万円程度とされています。

一方、私立保育園で働く保育士の場合は、勤務先となる保育園の規定によって退職金の支給有無が決まってきます。

退職金制度は正社員を対象としているため、アルバイト・パートなどの形で働いていた場合には、基本的に退職金が支給されません。

また正社員であっても、勤続年数によって支給の有無や支給額が変わってくることがあります。