公認会計士になるためにはどんな学校に行けばいい?(大学・専門学校・予備校)

公認会計士になるための学校の種類

公認会計士の資格を取得するために学歴は関係なく、中卒・高卒でも、国家試験を突破できる知識さえ身に付ければ資格取得は可能です。

自分で参考書などを購入して独学で勉強することも可能ですが、公認会計士の資格は「医師」「弁護士」と並ぶ三大国家資格といわれており、独学で試験突破を目指すのはひじょうに難しいといえます。

そのため、専門知識を効率よく学ぶために、大学に通っていてもダブルスクールとして専門学校や民間の資格スクール・予備校に通う人が多くいます。

公認会計士になるには

公認会計士になるための大学・大学院

有利になる学部・学科は?

公認会計士になるためには国家試験への合格が条件になるため、試験に合格さえできれば、理系・文系や学部・学科はまったく関係ありません。

実際、公認会計士になっている人の出身学部・学科はまちまちです。

ただし、筆記試験に向けて会計の知識を勉強する必要があり、その勉強が専門的にできる大学の「経済学部」や「商学部」などを選ぶと資格試験の勉強にもつながるでしょう。

会計大学院へ進むと国家試験の一部科目が免除される

公認会計士になりたい人が大学院を選ぶ際は、「会計職専門大学院(会計大学院)」という大学院を選ぶとメリットが大きいです。

これは、会計のプロフェッショナルを養成するための大学院として平成16年から作られ始めた教育機関であり、国立・公立・私立を問わず全国にさまざまな会計大学院があります。

会計大学院を選ぶメリットは、決められた単位を取得して修了すると、公認会計士国家試験の一部の科目が免除されることです。

また、公認会計士をあきらめることになっても、大学院卒業という確実な学歴を手に入れることができるのは、もうひとつのメリットでしょう。

ただし、当然ですが会計大学院には入学試験があるため、入学を希望する場合は受験対策をしなければいけません。

公認会計士という職業自体に学歴は関係ないので、大学院にまで行く必要があるかはよく考える必要があります。

大学・大学院の学費

大学に通う場合、入学金や4年間の授業料をあわせると、私立大学だと430万円ほど、国立大学だと230万円ほどは必要になってくるでしょう。。

また、さらに会計大学院で2年間学ぶケースでは、私立だと300万円ほど、国立だと150万円ほどがかかってきます。

大学や大学院に通った場合の学費は高くなりますが、万が一、公認会計士になれなかったことを考えると、高卒の人に比べてより良い条件で一般企業へ就職しやすくなったり、進路の選択肢が広がる可能性が高いというメリットがあります。

公認会計士になるための専門学校・スクール

試験合格に向けて効率的な勉強ができる

公認会計士の受験対策講座を行っている民間の専門学校・資格スクールは全国各地に数多く存在しており、このような専門学校に通う公認会計士志望者はひじょうに多いです。

こうした専門学校で学ぶ期間は平均的に1~2年ですが、長いところでは4年制のカリキュラムを組んでいるところもあります。

また、通学して講師の授業を受けるコースと、通信講座を使って在宅で学習するコースがあり、受講者のそれぞれの生活スタイルや予算にあわせて選択することができます。

専門学校を選ぶメリットは、公認会計士の受験対策に完全に特化したカリキュラムを組んでいるため、効率よく勉強できるということです。

専門学校・スクールの学費

公認会計士志望者向けの専門学校でかかる費用は、入学金・授業料・テキスト代をあわせると、トータルで60万円~200万円ほどになることが多いようです。

ただし、どのような学校・コースを選ぶかで値段設定は大きく変わってきますし、地域によっても多少の違いがあります。

全体としては、大学や大学院よりは安く通うことができるでしょう。

ただし、公認会計士志望者向けの専門学校やスクールでは、一般教養などまで広く学べる大学とは異なり、基本的に会計の知識以外のことを身につける機会はありません。

もし中卒や高卒で専門学校・スクールに通う場合には、万が一、途中で公認会計士から進路変更をすることになった際に、大卒の学歴を持っている人よりも進路の選択肢が狭まってしまうリスクは考えておいたほうがよいでしょう。

働きながら公認会計士合格を目指す場合、時間がなくてスクールに通うのが難しいケースもあります。

その場合、効率良く自宅で学習を進めることができる通信講座も一つの方法です。

クレアールの通信講座は、限られた短時間で公認会計士に合格するための「非常識合格法」があり、働きながら一発で合格できた人もいる、まずは資料請求をしてみるのもよいでしょう。