ジャーナリストになるには

まずは報道機関に入社する

ジャーナリストというのは、さまざまな分野のトピックス、時事問題について個人としての見解や主張を持ち、文筆によって評論、解説などを仕事とする人をいいます。

したがって大学を出てすぐにジャーナリストになれるわけではありません。

ジャーナリストになるためには、ジャーナリズムの世界に身をおくことが重要になります。

ジャーナリズムの世界は、周知のとおり、報道機関のことであり、新聞、テレビ、雑誌などがこの範疇に入ります。

また、出版、広告会社等もジャーナリズムの世界に入れられることが多いようです。

就職活動で、ジャーナリストを目指そうという人たちは、まず、報道機関に入社することが第一歩となります。

新聞記者、雑誌記者、報道記者などを経て、ジャーナリストになるわけです。

資格は必要ない

ジャーナリストになるには、特別の資格や訓練があるわけでなく、記者としての一定の経験を積めば、ジャーナリストとして仕事をすることができます。

たとえば、新聞社の運動部に長年勤務し、スポーツに関して深い知識や造詣を身につけていれば、スポーツジャーナリストとして独立して活動することができます。

どこから原稿料をもらうか?

ジャーナリストは、特定の会社に勤務したり、所属するわけではないので、収入は自分で稼がなければなりません。

そのため、新聞記者や雑誌記者、あるいはテレビの報道記者などは、独立するに当って、勤務していた新聞社やテレビ局などとの間で、一定の原稿料契約を結びます。

これは、テレビのフリーアナウンサーやニュースキャスターなどと同様の仕事のスタイルといえます。

フリーとして独立しても、それまでの給料と同等か、あるいは、それ以上の収入が見込めるという判断のもとに、新聞社やテレビ局を退社することになります。

また、新聞社、テレビ局を定年退社後に、ジャーナリストとして活動する人もいます。

いずれにしても、ジャーナリストは、自分で収入を得なければなりませんので、さまざまな媒体と契約して、原稿料を得る必要があります。

知名度を高めるためには

原稿料には基準がありません。ジャーナリストの知名度、原稿内容などが、判断要素となります。

そのため、収入アップのためには、実績をあげ、知名度を高めることが大切となります。

知名度を高めるためには、有力新聞、有力雑誌などとの契約が不可欠ですが、競争も激しく、契約は難関のようです。

有力新聞、有力雑誌などでは、自社を巣立ったジャーナリストと優先的に契約しますので、他社出身のジャーナリストが食い込むには、それなりの実績がモノをいいます。

ジャーナリストの知名度が高まると、講演依頼なども増えてきます。

講演の場合は、新たな取材が必要ではなく、それまでに取材した内容をベースに講演できるので、執筆に比べると、仕事は比較的楽といえます。

それにしても、ジャーナリストとして、原稿料収入や講演料のアップを図るには、自分の得意とする専門分野で、知識や見解を磨き、深めることが大切となります。