ジャーナリストは、事件や時事問題、話題を解説し記事にする仕事です。

かつては男性に多い仕事でしたが、近年は女性ジャーナリストも増えてきました。

そのジャンルはとても幅広く、多くの場合、政治、経済、社会、スポーツ、芸能、文化などに特化したジャーナリストが多くいます。

ジャーナリストの肩書きも、政治ジャーナリスト・経済ジャーナリスト・社会ジャーナリスト・スポーツジャーナリストなどとさまざまな種類があり、それぞれの分野のニュース、話題を追いかけながら、執筆し記事にしていきます。

既存のニュースソースに加えて、インタビューや取材がジャーナリストの大きな仕事の割合を占めます。

また、ただ単に出来事をそのままレポートするだけではなく、そこにジャーナリスト自身の見解を加えながらわかりやすい解説や批評をしていくことが、この仕事の特徴です。

ジャーナリストという仕事は、学校を出てすぐになれるわけではありません。

まずは、ジャーナリズムの世界に身をおくことが重要になります。

いわゆる報道機関、新聞、テレビ、出版、広告会社などで働き、新聞記者、雑誌記者、報道記者などでキャリアを積んだあと、独立してジャーナリストになる人が多いです。

また、ジャーナリストの求められる分野はさまざまです。

近年ではニッチな業界のジャーナリストが受けていることもあり、ありとあらゆるところに活躍のチャンスがあるといってもよいでしょう。

多くのジャーナリストは、新聞社や雑誌社に勤務するわけではなく、フリーランスで活動するため、決まった出勤時間があるわけではありません。

仕事の段取りを考えながら、その日、あるいは1週間のスケジュールを頭に入れ、スケジュール管理をしていかなければなりません。

＜ジャーナリストのある1日＞

08:00起床
朝は必ず、新聞各紙やインターネットニュースに目を通します。

09:30出版社と打ち合わせ
出版社に出向くこともあれば、電話やネット上ですることもあります。

11:30昼食
午後の取材のため早めに昼食をとります。

13:00取材
音声レコーダーを持参し、インタビューは録音します。
大切なところはメモを取り、記事の大枠を考えます。

16:00資料探し
図書館や書店を回り、執筆に必要な資料を探します。

18:00　休憩、夕食

21:00執筆開始

24:30就寝
締め切り前や急な仕事の際は徹夜で仕事をすることもあります。

ジャーナリストは基本的にフリーで働く仕事です。

まずは新聞社やテレビ局、出版社等に入社し、報道について学んだのちに独立するパターンが一般的です。

特に新聞記者や雑誌記者、報道記者と近しい部分もあるため、記者経験のある人がジャーナリストとして独立するケースが多いです。

独立後も仕事を続けるためには、有力新聞、有力雑誌などとの契約が不可欠ですが、特に有力新聞、有力雑誌などでは、自社を巣立ったジャーナリストと優先的に契約するため、他社出身のジャーナリストが食い込むのは難しいのが現状です。

ジャーナリスト志望の人は、大学進学が不可欠です。

新聞社、放送局、出版社は「大卒以上」を採用条件とする傾向が強いからです。

そのため、大学を出ておかないと、希望する就職先が見つかってもその土俵にすら上がれないという可能性があります。

大手マスコミ会社を目指すのであれば、難関大学を出ておくに越したことはないでしょう。

学部はほとんど問われませんが、一部の大学が設置する「新聞学科」「ジャーナリズム学科」「ジャーナリズムコース」などでは、マスメディアやメディア・コミュニケーションについて広く専門的に学ぶことができます。

ジャーナリストになるために、取得しなければならない資格は必要ありません。

ジャーナリストになるための試験なども特にありませんが、まずは報道機関への就職試験をパスしなくてはなりません。

ジャーナリストはインタビューや取材でコミュニケーションスキルが求められるため、コミュニケーション関係の資格や検定などを取得しておくのがおすすめです。

また、海外でジャーナリストとして活躍したいという人には、語学力も求められますので、学生の内から勉強しておくに越したことはないでしょう。

ジャーナリストは会社に所属せずに働くため、会社員のように毎月固定給が支払われるわけではありません。

記事を書いた報酬にあたる原稿料、メディア出演などの講演料やコメント料、顧問契約料、取材協力料などで収入を得ています。

仕事量に対して報酬が支払われるため、どうしても収入が不安定になってしまうことは否めません。

自分の得意分野で誰よりも詳しい知識を持っていたり、多くの人の心を打つ記事を書いたりできれば、仕事は増加し、報酬もアップしていきます。

ジャーナリストの仕事で、やりがいを感じるのは、何といっても読者からの反響やお礼、感謝の言葉が寄せられる時です。

書いた記事や解説に関して、編集者やクライアントを通じて、読者の声が寄せられることがあります。

「今まで知らなかったことを勉強できた」「自分の気持ちを代弁してくれた」という声を聴くと、自分の思いが読者に伝わったのだなとうれしさを感じることでしょう。

ときには「意見に同意できない」「私はこう思う」と批判やお叱りを受けることもありますが、そうしたことを糧にできることもジャーナリストとして大切です。

ジャーナリストは、基本的に一人で仕事を行います。

よほどやり手で多くの仕事を抱えるジャーナリストの場合は、秘書やアシスタントを付ける場合もありますが、ほとんどのジャーナリストは、一人でインタビューや取材をし、資料を集め、記事を書きます。

また、企業に所属している時とは違い、仕事を得るためには営業をしなければならないという苦労もあります

体調を崩したとしても変わりの人はいませんし、体力的にも精神的にもハードな仕事です。

しっかりと自律し責任感のある人でなければ、長く続けることはできないでしょう。

ジャーナリストは、物事に対する興味と関心を持ち、それらを深く掘り下げていく探究心が求められます。

ときには社会や政府に対してさまざまな提言やアドバイスをしたり、痛烈な批判をしたりすることもあります。

もちろん反対意見を持つ人たちや反対勢力から圧力を受けることもあり、自分の意見に自信を持ち、責任を持つ覚悟しなければなりません。

そうした厳しい仕事であるだけに、ジャーナリストは精神的にきわめてタフな意志と仕事に対する情熱が求められます。

報道機関に所属していても、記事を書くなどジャーナリズムに関わる仕事はできますが、その場合会社全体としての意見や、世間の論調を考えなければならずどうしても自分の見解や主張をストレートに出すことに制約があります。

ジャーナリストとして独り立ちした場合、自分の意見をストレートに記事にすることができ、多くの人に知ってもらうことができます。

もともと報道機関で働いていても、より自分の意見を伝えたい、思う存分自分の強みを生かしたいとジャーナリストを目指すという人が多いようです。

ジャーナリストの多くはフリーランスとして働いています。

一般企業への就職とは違い、ジャーナリストとしての求人が出ることはほとんどなく、自分で仕事を見つけなければなりません。

また「ジャーナリスト」という明確な定義はありませんので、ジャーナリストとして名乗ることは誰でもできます。

しかし、自分が書いた文章や写真がお金になったときに、はじめてジャーナリストとして認められ、それを継続できる人だけがジャーナリストとして生き残っていくのです。

ジャーナリストは、フリーランス、いわば自由業ですので、決まった勤務時間はありません。

締め切りの原稿に追われたり、取材相手の時間の都合に合わせたりと、常にスケジュール管理が必要となります。

休日をつくるためには自分でスケジュールを調整しなくてはなりません。

会社員の場合は、残業も法律で規制されますが、ジャーナリストの場合は関係ありません。

締め切りが重なった場合は、深夜遅くまで、あるいは徹夜で原稿執筆に取り組む日が続くこともあります。

基本的に企業が「ジャーナリスト」という職種での求人をかけることはほとんどありません。

一方、近年のジャーナリストは、「政治のあり方や世相の現状に対して警鐘を鳴らす人」から、「マニアックな情報媒体や専門誌、情報誌に記事を提供するライター」という位置づけに変わりつつあります。

特定の分野に特化した媒体では、こうしたマニアックな記事を執筆できるライターの求人を出していることもあります。

実際の仕事内容としてはジャーナリストと近しいことができる可能性があるため、こうしたことからチャレンジしていく方法もあるでしょう。

マスコミ関連の企業は非常に採用倍率が高く、簡単に転職できるような世界ではありません。

アルバイトから下積みをするか、関係者を頼ってツテで入社するといったことはできるかもしれません。

いずれにしても、未経験者が一からジャーナリストを目指すことは、かなり厳しい道のりになる覚悟が必要だといえます。

ジャーナリストになるための道は、決して一つだけではありません。

自分でさまざまな情報を集め、人脈を広げながら、道を切り開いていく気概が大切です。

インターネットが普及し誰しもが意見を発信できる時代になったことから、文筆による社会的影響力や必要性は低下してきています。

これからのジャーナリストは、マニアックな分野、あるいは、限られた分野における専門的知識を身につけなくては生き残っていけないでしょう。

さらに時代と共にメディアが多様化しているため、それらに対応できる情報発信力の強いジャーナリストの活躍も目立ってきています。

紙媒体だけでなく、インターネットによるコメントの発信や、コメンテーターとしての役割も増えていくことでしょう。