【2021年版】ジャーナリストの仕事内容・なり方・年収・資格などを解説
「ジャーナリスト」とは
時事問題や事件の関係者にインタビューをしながら、自身の見解を加えた解説・批評を行う。
ジャーナリストとは、ニュースや世間の話題を追いながら、それらの事象の背景の解説や分析、見通しなどを言葉にまとめていく人のことです。
ジャーナリストが活躍するジャンルは政治や経済、社会、スポーツ、芸能、文化など幅広く、個々のジャーナリストは自身が得意とする領域をもっています。
なるために特別な資格や学歴が求められるわけではありませんが、自分で政治の情勢や見通しを伝えるニュースを探し出し、取材をしていかなくてはなりません。
そのため、まずは報道機関に入社し、新聞記者や雑誌記者、報道記者などとして経験を積んで仕事の流れを覚えてから、フリーランスのジャーナリストになるというスタイルをとる人が多いです。
新聞や雑誌、あるいは講演会などでの活躍が主となりますが、近年はニュースサイトに寄稿したり、自前のホームページやブログを開設して、自らの見解・主張を展開するジャーナリストも増えています。
「ジャーナリスト」の仕事紹介
ジャーナリストの仕事内容
世の中の事件やさまざまな話題を追い、自身の見解を含めて解説する
ジャーナリストとは、世の中の事件や時事問題、話題を追いながら、自身の見立ても含めて解説・分析をする人のことです。
かつては男性に多い仕事でしたが、近年は女性ジャーナリストも増えてきました。
ジャーナリストが扱う話題のジャンルは幅広く、政治や経済をはじめ、社会、スポーツ、芸能、文化など、各ジャーナリストがそれぞれの得意分野や専門分野をもっています。
解説にあたっては、既存のニュースソースを参考にするだけでなく、自身によるインタビューや取材を実施します。
また、起こった出来事をそのままレポートするだけではなく、そこにジャーナリスト自身の見解を加えながら、わかりやすい解説や批評をしていくことがジャーナリストの役割です。
独自の視点に基づく専門的でわかりやすい解説が期待される
ジャーナリストは、独立した個人事業主として働く人がほとんどですが、多くの場合、新聞社や雑誌社などから原稿を依頼されて仕事をしています。
新聞社や雑誌社にも、世の中の話題を記事にする「記者」は存在しますが、それでも各社が個人のジャーナリストに仕事を依頼するのは、独自の視点による解説を期待しているためです。
そのため、ジャーナリストには各分野に関する深い知識はもちろん、豊富な実績・経験を生かした活動をしていくことが求められます。
ジャーナリストになるには
メディア各社で報道の仕事を経験してから独立するパターンが多い
ジャーナリストは、基本的にフリーランスとして働く職業です。
なるために特別な学歴や資格が求められるわけではありませんが、さまざまな分野のトピックスや時事問題についての理解を深め、個人としての見解や主張を持ち、世の中にわかりやすく伝えていかなくてはなりません。
また、個人の名前で仕事をするからこそ、その人がどのような「経験・実績」を積んできたのかは重要になってきます。
こうしたことから、ジャーナリストを目指す場合、まずは新聞社やテレビ局、出版社へ入社し、報道関連の業務経験を積むことを目標にするとよいでしょう。
職業名でいえば「新聞記者」「雑誌記者」「報道記者」などが、ジャーナリストの職務に関連しています。
特定の分野・ジャンルに関する専門性を高めていく
ジャーナリストは、政治や経済、スポーツ、文化、芸能など、さまざまな分野で活躍しています。
ただし、すべてのジャンルを深く網羅するのは現実的に難しいため、政治なら政治、芸能なら芸能など、特定の分野に関する専門性を生かした活動をしていくのが一般的なスタイルです。
将来的にジャーナリストを目指すなら、報道各社で記者などとして働いているときから、どれだけ自分の専門性を磨いていけるかが重要になってきます。
ジャーナリストの学校・学費
最低でも大卒の学歴をもっておくほうが有利
ジャーナリスト志望の人は、大学進学が不可欠と考えておきましょう。
というのも、報道の仕事の経験を積むのに最適な新聞社やテレビ局、出版社では、社員採用において「大卒以上」の学歴をもつ人を採用条件とすることがほとんどだからです。
大学を出ておかないと、就職を希望する会社が見つかっても、その土俵にすら上がれないという可能性があります。
とくに大手メディア各社を目指すのであれば、難関大学に進学しておくほうが有利です。
学部・学科が問われることはありませんが、大学在学中にマスメディアやメディア・コミュニケーションについて学んでおくのもよいでしょう。
また、ジャーナリストは各分野における専門性が重視されるため、スポーツや経済など、自分の興味のあるジャンルの勉強をして、知識を深めておくのもおすすめです。
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ジャーナリストの資格・試験の難易度
資格よりも各分野に関する専門知識や独自の視点が重視される
ジャーナリストになるために、取得しなければならない資格はありません。
資格というよりも、自分が専門とする分野・ジャンルに関して、どれだけ深く広い知識を有し、その知識をもって物事を考察していけるかが重視されます。
ジャーナリストになるための試験などもとくにありませんが、報道各社の入社試験は難易度も倍率も高くなりがちなため、大学在学中から各社の出題傾向を調べておき、十分な対策が必要です。
また、ジャーナリストはインタビューや取材をする機会が多く、情報収集能力や論理的思考力、コミュニケーションスキルなどが求められます。
場合によっては海外で取材などをすることもあるため、語学力はあるに越したことはありません。
ジャーナリストの給料・年収
独立してからは実績・実力次第で収入が大きく変わる
一般的に、ジャーナリストは会社に所属せずにフリーランスとして働きます。
その収入は、記事を書くことで得る原稿料のほか、メディア出演などの講演料やコメント料、顧問契約料、取材協力料などが主となります。
会社員のように、会社から毎月決まった給料が支払われるわけではないため、生活はやや不安定になりがちです。
そのため、副業として別の仕事をしながらジャーナリストとして働いている人もいます。
しかし専門分野に関して非常に詳しい知識をもっていたり、名が知られるようになって多数のメディア出演を果たしたり著書がヒットしたりすれば、年収1000万円以上も見込めるでしょう。
知名度が上がるまでは厳しい生活になることも
最近は新聞社や出版社の経営が厳しくなっており、ジャーナリストに支払われる原稿料も単価が低下傾向にあるようです。
イベントの講演料やメディアの出演料もピンキリですが、基本的には知名度が高く、著名なジャーナリストほど高い報酬が見込めます。
なお、ジャーナリストは取材や調査のために出かけることもありますが、それには交通費や宿泊費などの経費がかかります。
案件によってはクライアントが支給してくれますが、ジャーナリスト自身が負担することも多く、多くの仕事を安定して請けられるようになるまでは厳しい生活になるかもしれません。
ジャーナリストの現状と将来性・今後の見通し
特定の分野に関する専門知識や発信力を備えることが重要
かつてのジャーナリストは、新聞や雑誌への寄稿をおもな業務としていました。
新聞・雑誌が社会に与える影響力は大きく、ジャーナリストの解説や論調は、世論や権力者にも影響をおよぼすことが多かったのです。
しかし、時代とともに紙媒体の発行部数が伸び悩むようになり、その一方ではインターネットの普及により、ネットのニュースサイトへ寄稿するジャーナリストが増えてきています。
また自身でホームページやブログ、SNSを開設し、独自の見解・主張を展開するジャーナリストへの注目度も高まっています。
こうした時代の変化のなかで、これからのジャーナリストは、マニアックな分野、あるいは限られた分野における専門的知識を身につけることが、ますます重要になると考えられます。
紙媒体だけでなく、インターネット上での発信力をもつジャーナリスト、コメンテーターとしての役割を担えるジャーナリストが求められる機会もさらに増えていくでしょう。
ジャーナリストの就職先・活躍の場
多くのジャーナリストはフリーランスとして活躍
ジャーナリストの活躍の仕方はさまざまですが、そもそもこの職業は、学校を出た人がすぐになれるようなものではありません。
まずは、ジャーナリズムの世界に身をおくことが重要になります。
いわゆる報道機関といわれる新聞社や放送局、出版社などに勤務して、「新聞記者」「雑誌記者」「報道記者」などのキャリアを積むことがキャリアの第一歩です。
そこで報道に関連する知識を深めたのち、独立してジャーナリストになる人が多いため、会社員時代の経歴によっても、その後の活動の仕方が変わってきます。
なお、ジャーナリストが扱う話題の分野・ジャンルは政治や経済のみならず、スポーツ、芸能、医療、国際関係など多岐にわたります。
近年ではニッチな業界のジャーナリストに注目が集まることも増え、ありとあらゆるところに活躍のチャンスがあるといってもよいでしょう。
ジャーナリストの1日
日によって異なる動き方をすることも多い
ジャーナリストは、基本的にはフリーランスで活動しています。
そのため、会社員のように決まった時間で仕事をするとは限らず、取材や打ち合わせで外出することもあれば、自宅や事務所でデスクワークをすることもあります。
ここでは、フリーランスの経済ジャーナリストのある1日の例を紹介します。
ジャーナリストのやりがい、楽しさ
世の中の動きに詳しくなり、自分の見解を世の中に発信できる
ジャーナリストは、自らの専門分野はもちろん、世の中のさまざまな動きに対して敏感でいなくてはなりません。
時代の動きを追い続け、資料を読んだり人から話を聞いたりしながら、独自の見解をまとめていきます。
ジャーナリストは知的好奇心旺盛な人が多く、こうした業務を通して「いま、世の中で何が起きているのか」を常に感じられるのは、ジャーナリストならではの喜びです。
また、ジャーナリストはどこかで「社会の役に立ちたい」「世の中をよりよくしていきたい」という意思をもっている人も多いです。
自分の主張によって社会への影響力を発揮することもできるため、「仕事を通して社会貢献したい」という思いが強い人にとっても、やりがいを感じやすい職業です。
ジャーナリストのつらいこと、大変なこと
自分一人であらゆる仕事を進め、ハードワークになることも
ジャーナリストは、基本的に自分一人で仕事を行います。
よほどやり手で多くの仕事を抱えるジャーナリストの場合は、秘書やアシスタントを付ける場合もありますが、ほとんどのジャーナリストは一人でインタビューや取材をし、資料を集め、記事を書きます。
ジャーナリストは、よい仕事をするために遠方まで出かけて取材をしたり、昼夜関係なく動いたりすることもあります。
加えて、雑誌や新聞に向けた原稿には必ず納期があるため、時期によっては非常に多忙でハードワークになるでしょう。
自己管理をきちんとしながら、「自分の代わりがいない」という重圧にも負けずに、強い気持ちをもって仕事を進めなくてはなりません。
ジャーナリストに向いている人・適性
世の中の出来事を徹底的に追い、強い意思をもって発信できる人
ジャーナリストには、物事に対する旺盛な興味・関心をもち、それらを深く掘り下げていく探究心が求められます。
世の中で何が起きているのかを積極的に追い、もし疑問点が出てきたら徹底的に調べ、自分なりに考えていくことができる人に向いている仕事です。
また、ときには社会や政府に対してさまざまな提言やアドバイス、また批判をすることもあります。
その際には、反対意見をもつ人たちや反対勢力から厳しい声を浴びせられたり、圧力を受けたりするかもしれません。
そのたびに落ち込んでいてはジャーナリストはとても務まらないため、自らの発言に責任をもちながらも、「世の中にこのことを伝えたい」という強い意思をもてるかどうかが大事になってきます。
ジャーナリスト志望動機・目指すきっかけ
自分の意見を、よりストレートに伝えたいという思い
ジャーナリストという職業に興味をもつ人は、学生時代から日本や世界の動きに関心があり、報道の世界に身を置きたいと、漠然とでも考えていることが多いようです。
ちなみに、新聞社や放送局などの報道機関に所属していたとしても「記者」などのかたちでジャーナリズムに関わる仕事はできます。
しかし、その場合には所属している会社としての意見や、世間の論調を考えなければならず、自分の見解や主張をストレートに出せない場合も多々あります。
こうした点にジレンマを感じて、より自由に働きたい、自分が理想とするジャーナリズムを追求していきたいという思いで、独立してジャーナリストになる人も多いです。
ジャーナリストの雇用形態・働き方
報道各社から独立し、フリーランスで働く人が多い
ジャーナリストの多くは、どこの会社にも所属せずに「フリーランス」として働いています。
そのため、一般企業への就職・転職とは違い、ジャーナリストとしての求人が表に出回ることはほとんどありません。
ジャーナリストとして名乗ること自体に資格などは必要ないため、誰でも思い立ったらすぐに目指せます。
しかし、いざジャーナリストの活動を始めたら自分自身で仕事を見つけていく必要があり、まずは業界内での信頼や人脈を築き上げていく地道な努力が不可欠です。
こうした観点からも、多くの人はまず報道各社で記者としての経験を積み、ある程度の土台が出来上がったところで独立するというパターンをとっています。
ジャーナリストの勤務時間・休日・生活
自分でスケジュール管理をして日々を過ごす
ジャーナリストの大半はフリーランス、いわば自由業として働いているため、決まった勤務時間や休日はありません。
締め切りがある原稿を一つひとつ片付けていったり、取材や打ち合わせの時間に合わせて行動したりする日々になり、常に細かなスケジュール管理が必要になります。
休日に関しても、決まったものはないため、自分でスケジュールを調整して取得します。
業務が重なった場合は、深夜遅くまで、あるいは徹夜で原稿執筆や調べものなどに取り組む日もありますし、ほとんど休みなしで働き続けることもあります。
一方、案件がひと段落したらまとめて休暇をとる、といった自由な働き方も可能です。
ジャーナリストの求人・就職状況・需要
一般企業でのジャーナリストとしての求人はほとんどない
ジャーナリストは通常フリーランスとして働くため、企業が「ジャーナリスト」という職種での求人をかけることはほとんどありません。
新卒者の場合、まずは報道各社で記者などの仕事をし、将来的にジャーナリストとして独立するのが一般的な流れです。
ただし、近年のジャーナリストは「政治のあり方や世相の現状に対して警鐘を鳴らす人」から、「マニアックな情報媒体や専門誌、情報誌に記事を提供するライター」という位置づけに変わりつつあります。
そのため、特定の分野に特化した媒体では、マニアックな記事を執筆できるライターの求人を出していることもあります。
実際の仕事内容としてはジャーナリストと近しいことができる可能性があるため、企業で働きたいと考える場合には、こうしたことからチャレンジしていくのもひとつの方法です。
ジャーナリストの転職状況・未経験採用
専門分野に関する深い知識や人脈などがあれば活躍できるチャンスも
フリーランスとして働くことが多いジャーナリストは、一般的な転職の求人はほぼ出ません。
「報道の仕事をする」という観点であれば、新聞社や放送局に入社する方法がありますが、募集人数が少ないうえに倍率が非常に高く、異業種から簡単に転職できる仕事ではないと考えておいたほうがよいでしょう。
アルバイトから下積みをするか、関係者を頼ってツテで入社するといったことはできるかもしれませんが、未経験者が一からジャーナリストを目指すことは厳しい道のりになる覚悟が必要です。
ただし、ジャーナリストは特別な資格が求められる職業でもないため、特定の分野に関する専門的知識があったり、独自の見解を交えつつ発信していく力があれば、活躍できる可能性はあります。
自分でさまざまな情報を集め、人脈を広げながら道を切り開いていく気持ちは不可欠です。
ジャーナリストの種類
個々のジャーナリストには得意とする分野がある
ジャーナリストとは、一般的に、報道の仕事に携わるか、あるいは報道機関出身で文筆活動を中心とする人のことを示しています。
もともと「新聞記者」「雑誌記者」などとして活躍していた人が独立し、個人で新聞や雑誌などに原稿を寄稿したり、ときにはメディアへの出演や講演会で独自の見解を述べたりするのが、従来のジャーナリストのスタイルでした。
ただ、現代ではインターネットを中心にメディアが多様化し、報道機関とは接点を持たずに活動する人も出てきています。
たとえば、最近ではブログライター、ニュース番組の動画配信者、コメンテーターなどが、ジャーナリストを自称していることがあるようです。
ジャーナリストの活躍の場は多様化していますが、基本的にはおのおのが自身の専門分野・得意分野を生かして活動します。
分野の種類としては、政治や経済、社会、文化、芸能、国際、スポーツといったように多様です。
さらに細分化すると、政治であれば政局ジャーナリスト、地方行政ジャーリストなどがあり、社会や文化では歴史ジャーナリスト、結婚ジャーナリストなどがいます。
ただし、これらの種類分けはあくまでも主観的に行われており、個々のジャーナリストが自由に肩書きをつけて活動していることが多いです。
ルポライターとは
ルポライターは、客観性を重視した報告・レポートを行う
ジャーナリストと同じように、取材や執筆を専門とする職業が「ルポライター」です。
ルポライターは、ときに「現地報告者」や「記録者」と呼ばれることもあり、事件や事故などをはじめ、さまざまな出来事が発生した現場からの報告およびレポートを中心に担当します。
ルポライターがジャーナリストと最も異なる点は、ルポライターには、独自の意見や見解はあまり求められないことです。
主観を交えながら解説や批判を加えて言葉を発するジャーナリストとは違い、できるだけ客観的に、詳細に、また生々しくレポートすることが重視されます。
ルポライターの取材内容が、結果的にノンフィクションとして人の心を大きく動かすことはあります。
ただし、基本的には「客観性」や「第三者の視点」を大事にして、淡々と記録されたレポートを書くことが重要になってきます。
