WebディレクターとWebプロデューサーの違い
Webディレクター・Webプロデューサーの仕事内容の違い
WebディレクターとWebプロデューサーはWeb制作のリーダー職ですが、その担当部分は大きく異なります。
その役割の違いをたとえで表現するなら、Webディレクターは部活動の主将で、Webディレクターは監督のような役割です。
Webディレクターは制作現場の中に入ってメンバーとのコミュニケーションやマネジメントを行い、必要なことがあればクライアントやWebプロデューサーに報告・確認します。
一方、Webプロデューサーは、顧客とコミュニケーションを行いつつ制作全体のイメージを定めたり、演出やプロモーションなどを考えたりするのが主な役割で、現場にはほぼタッチしません。
Webディレクターは制作物を作ることが仕事の目的ですが、Webプロデューサーは顧客が望む成果に向かってプロデュースすることが仕事の目的となります。
Webディレクター・Webプロデューサーになる方法の違い
WebディレクターももWebプロデューサーも特別な資格や経験は必要ありませんが、求められるビジネススキルが高いため、誰でもすぐなれるわけではありません。
どちらもWebの制作に関わる仕事ではありますが、より現場で制作に関わりたいならWebディレクターで、より広告や企画に関わりたい人はWebプロデューサーになります。
Webディレクターは主にWeb制作会社で働くWebデザイナーからの転向が多いですが、WebプロデューサーはWebディレクターからの転向が多いです。
また、Webプロデューサーになる人は、Web関係の仕事だけでなく広告会社やイベント会社で学び、経験を積んでから転職する人も多いです。
Webディレクター・Webプロデューサーのスキルの違い
どちらも必須資格はありませんが、高いビジネススキルが求められます。
顧客のニーズを引き出すヒアリングのスキルや、提案能力などのコミュニケーションスキルが必要で、また情報を文書化して共有するための書類作成能力も問われます。
Webに関する知識はもちろん、プロジェクトマネジメントの知識も必要です。
Webディレクターは上記に加え、特にプロジェクトマネジメントやリーダーシップが重要で、制作の進行をしっかり管理すると共にメンバーの士気を維持できることが求められます。
Webプロデューサーはビジネススキルに加え、特に広告・マーケティングや予算管理、Webの効果測定に関する知識・スキルが大切です。
WebディレクターとWebプロデューサーの学校・学費の違い
WebディレクターやWebプロデューサーは学歴・資格を問いません。
しかし、体系的に必要な知識を網羅するためには現場や独学だけでは難しいため、Web系の専門スクールや通信教育で学んでいる人もいます。
Webディレクターは専門のスクールでは半年ほどの受講期間で40万円ほどが相場となっており、通信教育は同期間でその半額程度が相場です。
Webプロデューサーの場合、Webディレクターの履修過程に加えて広告やマーケティングに関するカリキュラムが加えられることが多く、その分期間も長く、費用も高くなります。
Webプロデューサーの方が学ぶべき内容が多い分、専門スクールでは1～2ヶ月ほど受講期間が長くなり、15～20万円ほど費用が高くなるのが一般的です。
WebディレクターとWebプロデューサーの給料・待遇の違い
WebディレクターとWebプロデューサーは、企業規模や個人の能力によって給料や待遇が変わることが多いです。
人材サービスの求人では、Webディレクターの年収は400万円程度、Webプロデューサーの年収は500万円程度が多いようです。
一般的にはWebプロデューサーは制作の最も上流で制作案件の成果に責任を持つ立場で、Webディレクターより給料も高く、実績のある人は厚待遇です。
Webディレクターは案件規模が大きな制作を専門とする場合には、Webプロデューサーよりも高くなることもありますが、その場合はそれだけマネジメントのための労働時間も長くなります。
両者とも会社規模や会社の業種、得意とする案件の種類に依存するところが大きいです。
WebディレクターとWebプロデューサーはどっちがおすすめ？
WebディレクターとWebプロデューサーはその仕事の性質が違うため、どちらがおすすめかは個人のタイプによります。
Webディレクターに向いている人は、より制作そのものに関わりたい人で、高品質な制作を追求していきたいという職人タイプの人です。
一方Webプロデューサーに向いているのは、価値ある商品やサービスを広めていくことに喜びを感じる職人タイプの人です。
Web系の職種の中では、ともにリーダー的な役割として目標にされる両者ですが、自分の性格や積み上げていきたいキャリアを考えながらどちらかを選んでいくことになるでしょう。
なお、仕事上の明確な区分がないことも多いため、適性と能力があれば兼務も不可能ではありません。
