作業療法士になるには？ 必要な資格や免許は？
作業療法士になるまでの道のり
作業療法士として働くためには、作業療法士試験に合格して、国家資格を取得することが必要です。
ただし、試験を受けるためには国または地方自治体の指定する作業療法士の養成校で3年以上学び、所定の単位を取得して修了しなければなりません。
また、養成校によっては学校全体の国家試験合格率を下げないために、ただ単位を揃えるだけでなく、試験を突破できる実力を十分に備えた学生にしか受験資格を与えないケースも見られます。
身につけなければならない知識量は非常に多いうえ、座学だけでなく現場における臨床実習もあるため、優秀な成績を収め続けるには、在学中はしっかりと学業に取り組まなければならないでしょう。
養成校における最終年次に就職活動を行い、内定を取り付けて、なおかつ卒業を間近に控えた2月頃に実施される国家試験に合格すると、晴れて作業療法士として働き始めることができます。
なお、日程の都合上、就職先が決まった後に国家試験を受けることになりますが、国家試験が不合格の場合には内定取り消しとなる可能性もある点には、あらかじめ留意しておく必要があります。
作業療法士の資格
作業療法士の国家資格は「名称独占資格」と呼ばれるものに該当します。
作業療法士と名乗るために資格は必須であるものの、資格がないと業務自体を行えないという「業務独占資格」にはあたりません。
実際の現場においても、作業療法士資格をもたない看護師などが一部の作業療法を行うケースは見られます。
しかし、昨今は医療技術が非常に高度化している影響もあって、各スタッフの専門性が非常に重視されるため、作業療法を主導するのはあくまで専門家である作業療法士です。
作業療法を専門的に行うには、作業療法士の国家資格を取得しなくてはなりません。
同じリハビリテーションに関する別の専門資格として「理学療法士」がありますが、理学療法士は運動機能に特化したリハビリを手掛けるなど作業療法士とは役割が異なります。
ただ、必要となる専門知識は重複している部分もあり、現場では理学療法士と作業療法士が連携してリハビリにあたるケースも頻繁にあります。
なかには理学療法士と作業療法士、双方の資格を取得して、リハビリのスペシャリストとしてダブルライセンスで活躍している人もいます。
作業療法士国家試験の難易度
作業療法士国家試験の合格率は、近年はやや低下傾向にあるものの、それでも70％～80％前後と、かなり高い水準で推移しています。
しかし、これは上述したように、受験者の大半がしっかりと合格できるレベルまで実力をつけてから試験に臨んでいるという事情が大きく影響しており、試験自体がやさしいというわけではありません。
新卒者と比較すると、既卒者のほうが合格率が大きく落ち込んでいますので、独学で勉強することが非常に困難であること、そして集中して勉強しなければ突破できない難易度であることがうかがえます。
合格するためには学校での授業に加えて、早朝や就寝前にも勉強に励むなど、1日の大半を勉強に費やさなければならないでしょう。
作業療法士になるための学校の種類
作業療法士になるための養成校は、4年制の大学、3年制の短期大学、3年制または4年制の専門学校があります。
近年は作業療法士を増やしたいという行政の意向もあって、全国各地に養成課程をもった学校が設立されているため、進学先の選択肢は豊富です。
各学校によって校風やカリキュラムの内容、入学難易度、卒業生の進路、学費などはさまざまですので、比較検討しながら進学先を選ぶことが大切です。
入学難易度を例に取ると、最難関とされる京都大学医学部リハビリテーションコースの偏差値は60を大きく超えている一方で、志望者が定員に満たず、受験すれば100％入学できる専門学校もあります。
また、学費などの費用負担についても、医療系の学校は全般的に高額であり、通学期間が1年違うだけで100万円以上の差が生じるケースもざらにあります。
なお、4年制大学については卒業後に大学院の修士課程・博士課程まで進学し、現場に出る前により専門的な知識を身につけたり、あるいは臨床ではなく研究職になる道もあります。
作業療法士になるための大学と学費
4年制大学では、ある程度ゆとりをもってスケジュールが組まれており、とくに1年生や2年生の間は、学校から指定された科目だけでなく、興味のある一般教養科目も自由に受講することが可能です。
作業療法士は、リハビリの専門知識ももちろん大切ですが、年齢や性格の異なる多様な患者と円滑にコミュニケーションを取るためには、教養や雑学など、話題の「引き出し」が多いということも大切です。
多少時間がかかっても、臨床の現場に出る前にさまざまな知識を増やしておくことは、決して遠回りにはならないでしょう。
4年制大学卒業後には、医療施設などに就職する道のほかに、大学院の修士課程や博士課程まで進んで、より専門知識を深め、研究職を目指すという道もあります。
学費については、公立大学の場合、入学金などを含めた4年間総額で250万円～300万円前後、私立大学の場合は550万円～800万円前後が相場とされています。
なお、医療の現場においては、個人の実力が重視されるため、一般企業とは違って、昇進に学歴はほとんど影響しませんが、大卒と専門学校卒では、初任給に約1万円ほどの開きがあります。
作業療法士になるための専門学校と学費
専門学校では、大学のように幅広い知識を身につけるというよりも、作業療法士として現場で活躍するために必要となる、実践的な知識を身につけることに主眼が置かれます。
3年制か4年制かという違いはありますが、どこでもおおむね2年目以降は、国家試験対策と就職対策を強く意識したカリキュラムが大半を占めるようになります。
また、大学と比べると、少人数制で集中して実技を学べるところが多いため、即戦力としてすぐに現場でバリバリ働きたいという人は、専門学校に進学したほうがよいでしょう。
さらに、専門学校では、多くの学校で昼間コースに加えて夜間コースが併設されています。
社会人としてすでに働いている人は、専門学校の夜間コースを選択したほうが、仕事と学業を両立させやすいでしょう。
学費については、3年制で総額350万円～500万円前後、4年制で550万円～800万円ほどが相場とされており、大学よりも学費負担が重くなりやすいといえます。
しかし、専門学校のなかには、学費免除制度や授業料分納制度などを設け、経済的に不安のある人でも通いやすいように、さまざまな配慮がなされているところも数多くあります。
また、奨学金制度や教育ローンといった国の支援制度を利用する方法もありますので、経済的事情で諦めてしまう前に、一度じっくり調べてみるとよいでしょう。
作業療法士に向いている人
作業療法士が担当する患者は、けがや病気によって心身になんらかの不自由をきたしており、さまざまな不安や悩みを抱えています。
気持ちが敏感になっているため、ときにはイライラして嫌な態度を取られたり、ふさぎこんでろくに口も聞いてくれなかったり、リハビリにやる気を出してくれないこともあります。
そうしたときでも、患者のつらい心情に理解を示し、やさしい気持ちで弱った心に寄り添える思いやりのある人が、作業療法士に向いているでしょう。
また、通常リハビリの成果が出るまでには長い時間がかかるため、思いやりに加えて粘り強さや忍耐力も兼ね備えている人は、さらに作業療法士の適性があるといえます。
作業療法士のキャリアプラン・キャリアパス
作業療法士は、資格さえ取ればすぐに活躍できるタイプの職業ではなく、試験合格はあくまでスタートラインに立ったに過ぎません。
身につけなければならないスキルが非常に多いため、まずは先輩や上司の作業療法士の指導を受けながら、徐々に実務経験を積んでいきます。
あわせて、業務終了後の症例検討会に参加したり、自主的に勉強に励んだり、休日に協会主催の講習会に通ったりして、医学的知識を深めます。
一人前の作業療法士となったあとは同じ施設に勤め続けて、リハビリテーション部の部長や施設長などの役職者に昇進する人もいれば、知識やスキルを深めるため、分野の異なる施設へ転職する人もいます。
作業療法士の活躍の場は広く、医療分野、介護分野、福祉分野など多様な就職先があるため、スキルアップを目指して転職を繰り返すケースも珍しくありません。
作業療法士は、熱意や努力次第で、自身の価値観に見合ったさまざまなキャリアを描ける可能性があるといえます。
作業療法士を目指せる年齢は？
作業療法士の養成校に通う学生の年齢層はかなり幅広く、ほかの大学を卒業した後に再進学してくる人や、社会人経験者も少なくありません。
また、働きながらでも資格が取得しやすいように、多くの専門学校では昼間コースだけでなく夜間コースも併設されています。
求人動向をみても、資格さえあれば年齢や実務経験を問わないところも数多くあり、とくに働き手の不足している訪問リハビリテーション事業所からは大きな需要があります。
したがって、20代はもちろん、30代や40代からでも、作業療法士を目指すことは十分に可能といえます。
ただし、年齢が上がれば上がるほど就職において不利になる場合が多いのも事実で、またリハビリには肉体労働という側面もあるため、体力的な問題も発生します。
ある程度の年齢から作業療法士になるなら、求人倍率の低い介護業界への就職や、あまり体力を必要としない精神科などへの就職を視野に入れておく必要があるでしょう。
作業療法士の雇用形態
作業療法士の雇用形態は、施設の正規職員として働く「常勤」と、アルバイトやパートとして働く「非常勤」の2種類に大別できます。
作業療法士の資格は気軽に取れるものではないため、努力して資格を取った人のほとんどは「常勤」で働いています。
しかし、育児などの家庭生活を優先させるため、あるいは育児を終えて仕事に復帰する際のブランクを埋めるためなどに、非常勤として短時間勤務するケースも少なくありません。
さらに、常勤として働く人のなかには、別の施設で非常勤として働いている人、つまり複数の職場をかけもちしている人もいます。
作業療法士協会の統計によれば、常勤者の約1割がかけもちで働いているようです。
かけもちで働く理由はさまざまですが、第一には経済的理由が挙げられます。
作業療法士は残業が少ない反面、そこまで高収入が期待できないため、空き時間や休日を使って稼ぎたいという人も少なくないようです。
また、病院の正規職員として働いている人が訪問事業所でアルバイトするなど、別々の業界で働くことで、作業療法士として多様な経験を積み、スキルアップを図るケースもみられます。
以下では、それぞれの雇用形態における特徴や待遇の違いをご紹介します。
常勤の作業療法士
常勤の特徴
常勤の作業療法士は、定められたスケジュールに従って、午前と午後に患者を分けて1日に数人～10人前後のリハビリを行います。
リハビリ以外にも、朝のミーティングや道具類の準備、夕方のカルテ記入、業務後の勉強会などもあり、1日中予定が詰まっていることも珍しくありません。
ただし、作業療法士は、医師や看護師とは違って急患に対応する必要がないため、勤務時間は安定しており、また夜勤などもありません。
このため、非常勤ほどではないものの、仕事と家庭を両立させやすく、ムリなく働ける点が常勤の作業療法士の特徴といえます。
ある程度のキャリアを積むと、リハビリ課の課長や施設長といった役職者に昇進し、ほかのリハビリスタッフを取りまとめる立場になります。
常勤の待遇
厚生労働省の統計によると、作業療法士の平均年収は400万円前後となっており、日本人の平均所得を若干下回る水準です。
これは、作業療法士の資格保有者数が近年急増したために、年収の低い20代の割合が大きくなっていることが強く影響しており、30代前半には年収は平均値の400万円を超えます。
ただ、その後の昇給ペースがかなり緩やかなこともあり、やはり職業としてそこまで高給が得られるわけではないようです。
一人暮らしならまったく問題ない金額といえますが、結婚して家族をもつと、どうしてもまとまったお金が必要になりますので、上述のように職場をかけもちして働く人も一定数見受けられます。
非常勤の作業療法士
非常勤の特徴
一般的なアルバイト・パートとは事情が異なり、作業療法士は、非常勤であっても仕事内容は正規職員とほとんど変わりません。
各作業療法士が個別に患者を担当して、症状に合わせて訓練プログラムを作成し、機能回復に向けてリハビリに取り組んでいきます。
患者の側からすれば、担当する作業療法士が正規職員であっても非常勤職員であっても求めるものは変わらないため、責任をもって仕事に向き合うことが求められます。
また、施設によっては、そこまでリハビリ需要が大きくないため、そもそも非常勤の作業療法士しか雇用していないケースもあります。
一方、非常勤の立場ながら、施設全体のリハビリを主導していく役割まで任せられることもあるようです。
ただし、あくまで非常勤はシフト制で働きますので、労働時間や休日に融通が利きやすく、常勤よりも家事や育児などとの両立を図りやすいことは間違いないでしょう。
非常勤の待遇
作業療法士は、国家資格が必要になる専門性の高い仕事であるうえ、上述したように業務内容には正規職員と同じだけの責任が伴いますので、一般的なアルバイトに比べるとかなり高時給です。
ある程度の経験とスキルがあれば、時給1,700円～2,000円前後で働くことが可能であり、リハビリスタッフが不足しがちな訪問看護ステーションなどでは、時給2,500円～3,500円という高単価の求人もあります。
1時間あたりの単価で計算すれば、常勤より非常勤のほうが上回っているケースもよくあり、高収入を稼ぐために、あえて非常勤だけで働く作業療法士もいるようです。
体力的には非常に厳しくなりますが、非常勤としていくつもの施設をかけもちして長時間働けば、常勤作業療法士の平均年収を大きく超えることも可能です。
実際に、平日も土日も休みなく仕事を詰め込んで、非常勤ながら年収1000万円を稼いでいる人も存在しています。
独立開業する作業療法士
作業療法士のリハビリは、必ず医師の指導にもとづいて行わなければならないと定められています。
作業療法士が単独で行った治療行為については、それがどんなものであっても医療保険を請求することはできません。
つまり、作業療法士には「開業権がない」ということになります。
しかし、あくまで資格を使って独立開業できないというだけであって、作業療法士のなかには培った知識やスキルを生かして、医療保険適用外のビジネスを手掛ける人もいます。
よく見られるのは、マッサージ院や整体院を開業するケースで、なかには「セラピスト」として名を馳せ、複数の店舗を展開しつつ、健康や医療に関するセミナーを開催している人もいます。
ただ、独立という働き方にはリスクもあります。
経済的な保証は一切ありませんし、たとえ作業療法士としては優秀であっても、経営者として優れているかどうかはまったく別問題です。
もしも独立開業を志すなら、いきなり現在の仕事を辞めるのではなく、ちょうど非常勤としてアルバイトするように、時間を区切って副業感覚でスタートしてみるとよいかもしれません。
短時間の仕事であっても、安定して利用客を獲得できるかどうか、本当に独立開業に自分が向いているかどうかといったことは、十分に確かめられるはずです。
