プログラマーの働き方の種類・雇用形態

プログラマーの雇用形態

ひとくちにプログラマーといっても、以下のとおりさまざまな雇用形態があります。

・正社員
・契約社員
・派遣
・アルバイト

また雇用されない働き方として、フリーランスもあります。

それぞれの働き方には特徴とともに、注意すべき点があります。

そのためメリットやデメリットも含めて、よく理解しておくことが必要です。

なおフリーランスでの働き方は経験者向けですから、未経験からプログラマーを目指す方は、それ以外の働き方から始めることをおすすめします。

正社員のプログラマー

プログラマーは正社員として採用される場合が多いです。

仕事内容は会社により、自社でプログラミングを行う場合と、他社に常駐してプログラミングを行うケースに分かれます。

どちらにしてもプログラミングのスキルを試されることは確かですが、会社によっては教育制度が充実している場合もあります。

正社員で働くメリットは、安定して働けること、キャリアを積むことで昇進・昇給が期待できることがあげられます。

一方で経験年数が上がるにつれて責任が重くなること、転勤などの可能性があることはデメリットといえるでしょう。

また給与は会社により大きく異なることは確かですが、スキルによっても大きく変わります。

入社時の年収は300万円程度の場合が多いですが、近年は実力や実績がある場合はかなりの高給を受け取れる場合もあります。

なお入社後は試用期間が設けられる場合も多いですが、この場合の給与は変わらないことが一般的です。

契約社員のプログラマー

契約社員で働くプログラマーも、一定数います。

特に未経験からのステップアップとして、契約社員から始めるケースも多いです。

仕事内容は正社員と変わらない場合が多いものの、未経験者は経験者のサポートや指示を受けて働くことになります。

契約社員のメリットは、未経験者は正社員よりも採用されやすいこと、役職に就く可能性が低いためプログラミングに専念できることなどがあげられます。

一方でデメリットには契約の更新が保証されないため、働き続けられない可能性がある点があげられます。

また給料は、正社員と異なる場合があります。

正社員よりも高い給与となる場合や、逆に賞与がないといったケースもありますから、応募前に確認しておきましょう。

派遣のプログラマー

派遣で働くプログラマーもたくさんいます。

一般的には派遣会社に登録し、給与や勤務日数などの希望を登録します。

その後、あなたに合った条件の会社を紹介してもらい、派遣された企業に行って働くことが特徴です。

この場合、給料は派遣元から支給され、福利厚生も派遣元の制度が適用されます。

大規模の派遣会社では福利厚生も充実していますから、このような制度を活用できることはメリットです。

加えて、さまざまな企業で実力を発揮できることもメリットとして見逃せません。

一方で仕事がないと収入が得られないため、安定した働き方とはいえません。

また即戦力が求められがちなことも、デメリットにあげられます。

時給はスキルレベルによりますが、2,000円~3,000円程度が多くなっています。

優秀な方なら派遣先の正社員よりも高い給料を受け取れる場合や、月収が50万円を超える可能性もあります。

アルバイトのプログラマー

プログラマーの仕事は、アルバイトで募集されるケースも少なくありません。

未経験者を募集している会社も多いため、将来プログラマーを目指す方が最初の一歩を踏み出す働き方として、活用することもできます。

加えて正社員や契約社員、派遣社員よりも働く日数や時間が短くて済むため、学生や他の仕事と両立したい方に向いていることはメリットにあげられます。

頑張り次第で社員への登用が可能なことも、メリットといえるでしょう。

一方で正社員などと比べて、重要な仕事を任されにくいことはデメリットといえます。

給料は会社や地域、あなたのスキルによって大きく異なりますが、時給1,500円~2,000円程度で設定されることが多いです。

未経験者などの場合は最低賃金に近い水準の、時給1,000円~1,200円程度となる場合が多いでしょう。

一方でスキルが高い方は、3,000円以上の時給を得られる場合もあります。

フリーランスのプログラマー

フリーランスのプログラマーは、あらかじめ企業と取り決めた作業の範囲内で働くことが特徴です。

このため他の働き方でありがちな、やりたくない仕事を押し付けられなくて済むことはメリットにあげられます。

また20代で年収1,000万円など高給を目指せることや、住む場所に関わらず働けることも大きなメリットです。

一方で案件がなければ年収が大きく下がるため、収入が不安定となりがちな点は最大のデメリットです。

加えて税金や社会保険料、年金といった支払いも、収入のなかで行わなければなりません。

確定申告が必要ですから経理の作業もしなければならないことも、デメリットにあげられます。