農家の需要・現状と将来性

農家の現状

日本人は、はるか昔から主食である米にはじまり、野菜や果物、花木などたくさんの農作物を育てる高い技術を持っています。

海外からの研修や視察も多く、日本の農業はまさに世界でもトップレベルといっても過言ではありません。

しかし今、日本で農業を仕事にする人の数が年々減り続けています。

1990年には297万戸だった販売農家の数が、2018年には145万戸にまで減りました。

およそ半数近くにまでも減少しているのです。

また農業を続けている世帯の多くが、高齢化しており後継ぎがいないことも大きな社会問題になっています。

農家の需要

一方で時代の流れとともに国民の「食の安全」への意識が高まってきています。

国産の食材への信頼感は揺るぎないものになっており、スーパーで販売する野菜にも生産者の名前を表記することが増えました。

また日本の食料自給率の低さは長年の課題になっており、農業が活性化することが問題解決へのひとつの道筋だと考えられています。

さらに最近ではインターネットを使って農作物を直販する農家も増えてきており、従来とは異なる形の販売スタイルで売り上げを伸ばすケースも増えてきています。

農家は今の世の中に必要とされている職業であり、まだまだ可能性に満ちている職業でもあるのです。

農家の将来性

農業は近年急速に変化を遂げており、将来性を秘めている仕事です。

かつては農協や市場を通して一般に流通していた作物は、インターネットやSNSの普及により直接加工業者や消費者へ届けられるようになり、これまでより効率的に収入を得ることができるようになりました。

またインターネットの普及により消費者と直接つながることができ、農家は作物をアピールできるチャンスも増え、ファンを獲得することにもつながっています。

近年では「植物工場」と呼ばれる工場で野菜を作る新たな試みも始まっており、将来性としてはまだまだ伸びしろがある分野と言えるでしょう。

農家の今後の活躍の場

ベンチャー企業の進出

ベンチャー企業とは、革新的な知識や技術を創造する中小規模の新興企業で、「スタートアップ企業」とも呼ばれます。

近年、ベンチャー企業が続々と農業分野に進出しています。

ベンチャー企業は主に「アグリテック」と呼ばれる農業(Agriculture)とテクノロジー(Technology)を組み合わせた分野で活躍し、農業におけるさまざまな問題を、ビッグデータやAI、IoTなどを利用して解決しようとする取り組みが進んでいます。

また大企業も続々と農業に参入しており、先進の農業法人やベンチャー企業などとも連携してそれぞれに新たな展開を見せています。

スマート農業の展望

アメリカのインターネット関連の大手グーグル(Google)も農業に参入し「スマート農業」の分野に着手しはじめています。

スマート農業とは、ITや情報通信技術(ICT)を活用して、これまでよりも少ない労力で高品質な作物をつくろうと推進している新たな農業のことです

これは日本でも近年注目が集まっており、今後ますます「スマート農業」の市場規模は拡大することでしょう。