大学教授の求人募集・公募の状況

大学教授になるには就職活動が必要

大学教授になるには、一般的に大学から大学院へと進み、「博士号」を取得する必要があります。

しかし、博士号を取得したからといって、自動的に勤める大学が決まるわけでありません。

博士号を取ってから大学教授になるためには、民間企業へ就職するのと同様、就職活動をしなくてはならないのです。

まずは助手として働き始め、そこから講師、准教授、教授とステップアップしていく形が一般的です。

企業を目標とする就職活動の場合、求人を出している企業に書類を送付するなどして応募すると、筆記試験や面接がおこなわれますが、大学教授になる場合の就職活動はそれとは少し異なります。

大学でも「公募」という形で、応募資格さえ満たしていれば誰でも応募できる就職のスタイルをとっているケースはよくありますが、実態としては「コネ」で決まっていく面も強いといわれています。

というのも、採用については基本的にその大学の教授が決定権を持っており、志望者が所属する研究室の大学教授と志望先の教授の関わり方や関係性の強さなどによって、勤め先が決まるケースがよくあるようです。

もちろん、一般的な公募で就職することもできますが、このように大学という世界では、わりと閉鎖的な人事が行われていることも頭に置いておいたほうがよいでしょう。

コネがないと就職はできない？

上記のように、大学において採用の決定権はたいてい大学教授にあるため、「コネがないと就職できないのでは？」と考える人が多いでしょう。

しかし、コネだけで就職が決まるものではありません。

大学の求人数は多くはなく、狭き門となっています。

たとえ研究室の教授に口添えをしてもらったとしても、1件の求人に対して教授の口添え書類が数件応募されてきます。

それらをすべて採用できませんから、口添えだけで結果が決まることはありません。

日本は少子化のため学生の数が減り、大学側も学生を集めるためにさまざまな取り組みをおこなっています。

学生にとって魅力的なカリキュラムを組み、充実した授業をおこなうこと。

これが、学生を集めるのには一番効果のあることです。

そのため、大学は何よりも実力のある人を採用したいと考えています。

研究実績をあげ、実力をつけることで、認めてもらいやすくなるのは確かです。

ただし、研究室の教授の力が必要になってくる場面も多々あるため、人脈を大事にするのを意識することも大切です。

なお、卒業した大学の求人に応募した場合、採用される可能性は高まりやすいといわれています。

絶対というわけではありませんが、修了した学生を採用する大学は多いようです。

大学教授の就職先の選び方

大学教授になるには、まず専任の大学教員として大学へ就職する必要があります。

ひと口に大学といっても運営形態や設置学部によって求められる教員像もさまざまです。

大学教授として自分がどんな仕事をしたいかによって就職先を選ぶ必要があるでしょう。

大学は大きく国立大学と私立大学の2つに分けられます。

研究・教育・運営の3つの業務が教員に求められる点では、国立大学・私立大学に大きな違いはありません。

しかし、国や政府によって設立・運営されている国立大学とは異なり、私立大学は民間の学校法人によって運営されているため、経営に重点が置かれる傾向にあります。

私立大学は数も非常に多いため、経営を続けるためには学生をたくさん集めなければいけません。

そのため、私立大学の教授は国立大学よりも教育と運営にかんする業務の割合が大きくなるでしょう。

とくに定員割れを起こしていて難易度が低くなっている私立大学の場合、学生を集めるためのオープンキャンパスや高校まわりなどの業務も多くなります。

ただし、近年では少子化の影響もあり、国立大学も以前と比べると研究ばかりに没頭していられる環境ではなくなっています。

大学教授の志望動機の考え方

大学教授になるための第一歩として、助教や講師などの専任教員になる必要があります。

教員の採用は、一般企業と同じように書類選考と面接によって実施されます。

大学教員の採用条件として、博士号を取得しているかどうかや、研究の業績、教授からの推薦などのほか、なぜその大学で働きたいのかといった「志望動機」も重要となります。

志望動機を考える際に大切なのは、ただ自分の希望のみを述べるのではなく、大学が自分を採用するメリットを伝えることです。

大学教授を目指す人の多くは「自分の好きな研究を続けたい」という思いを持っています。

しかし、自分が研究できる環境に身を置きたいという動機を伝えるだけでは、大学があなたを採用する理由がありません。

自らの研究の業績やスキルとともに、教育者としてどんな点で大学に貢献できるか、運営に関する業務や雑務にも対応できるか、といった点を伝えていくことが大切です。

非常勤講師やチューターとして働いた経歴や、研究室で教授の雑務を手伝っていた経験があれば、積極的にアピールしましょう。

また、就職を志望する大学の理念やポリシーに共感する姿勢を反映させると、「うちの大学をよく理解している」と評価してもらえます。