育児をしながら働ける?

女性が活躍する部門は多い

新聞社では、女性記者が結婚したら退社を迫られるということはありません。むしろ、出来るだけ長く勤務してもらいたいと考えている新聞社は多いはずです。

女性記者ならではの活躍分野、例えば、生活部、教養部、学芸・文化部などです。さらに、校閲・紙面整理、デザインなど、新聞社には女性が活躍できる部門が多くあります。現にそうしたセクションでは、各社とも女性記者が多く活躍しています。

子育て支援の制度を事前に確認

女性記者が、結婚によって退社を考えるのは、男性に比べて、さまざまな制約があるためです。妊娠、子育て、家事、教育、転勤等々、女性に多くの負担がかかる事柄が生ずるためでしょう。

その中でも最大の問題は、妊娠、子育てと思われます。妊娠については、特にそのための休暇制度を設けている新聞社はそれほどないようです。しかし、一定期間の休暇届けを会社に提出すれば、認めてもらえるでしょう。

子育てについても同様です。育児休暇などの制度は新聞社ではあまり普及していませんので、どうしても必要な場合、期間を限って、申請しなければなりません。ただ、長期に及ぶ場合、申請が認められるかどうかは、仕事やセクションの業務量との兼ね合いとなります。

入社希望の新聞社にそうした制度が整備されているかどうか、入社前に確認しておいた方がいいでしょう。

家族の協力を仰ぐ

保育所、保育園等が整っている地域では、ある程度の負担は軽減されますが、それでも子供の送り迎え等については、夫と相談しながら、やっていく必要があります。

両親と同居している場合、両親の家に距離的に近い場合は、子育ての負担は大きく軽減されるでしょう。幼児から小学校低学年までは、どうしても親が世話するケースが多くなります。

公務員などの場合は、半休や、早退などが比較的とりやすいのですが、新聞社では、そうした制度が整っていないのが実情です。半休、早退などは、一日休暇となるところが多いようです。

ただ、それも、新聞社によっては、その日の業務量から、上司が半休や早退を認めるケースはあるようです。

家事、教育、転勤等の女性記者の負担は、夫と相談しながら、負担を軽くする方法を見出していく必要があるでしょう。女性記者の仕事には、夫の協力が欠かせません。

夫が、公務員等比較的勤務に弾力度のある仕事の場合、子供の病気、幼稚園・小学校の先生との面談などには、夫に休暇をとってもらうなどの方法はやむをえないかもしれません。

新聞記者に多い、夜勤、長い残業、頻繁な出張等、女性記者には厳しい仕事環境にあることは事実です。

そうした環境にもかかわらず、多くの女性記者が活動しているというのも、仕事の内容が女性に適していることに加え、自分の発想で取材をし、文章にする、さらに多くの読者に読んでもらえ、感動を与えることもできる、そうしたクリエィティブな仕事であるためです。

結婚しても新聞記者を続けられるかどうかは、本人の仕事への熱意と夫の協力が不可欠といえるでしょう。