結婚、子育てしながらパラリーガルとして働ける?

実務経験豊富なパラリーガルはニーズが高い

女性の場合は、結婚や出産というライフイベントがキャリアに与える影響は非常に大きくなります。

たとえば、結婚相手によっては、全国規模の転勤が定期的にあるという場合も考えられます。

パラリーガルは、特別な資格も学校での勉強も必須というわけではなく、幅広くチャレンジできる職種です。

また、未経験であっても弁護士秘書から始め、経験を積むことによって、高い専門性を身に着けることができる仕事です。

そのため、一旦キャリアをリセットした場合にでも、それまでの事務職の経験などを活かして、再就職することも可能です。

実務経験をもつパラリーガルは、転職市場においても非常にニーズの高い人材となることができるため、長く働き続けたいという人にとっては魅力ある職種でしょう。

全国にある法律事務所への転職も可能

法律事務所は主に裁判所のある場所に集中するものの、全国にわたってあります。

また、裁判などに関わる法律業務についても、ルールは同じであり、一度身に着けた実務経験、知識は多くの事務所で活用できるものともいえます。

そのため、転勤などで生活拠点を変えなければならない場合でも、他の法律事務所へ転職するこことは、他の一般事務所と比べると容易でしょう。

育児への理解、サポートがあるかは職場次第

女性にとって出産、育児中は、多くの場合、独身時代のような仕事中心の生活はできなくなります。

子どもの突然の発熱や学校行事への参加等、育児と仕事の両立に悩む女性は非常に多いでしょう。

パラリーガルには女性が多いため、女性にとってワークライフバランスがとりやすい職場環境が期待できます。

一方で、中小規模の法律事務所の場合、弁護士1名にパラリーガル1名など、スタッフに余裕がないため、休暇がとりにくいというケースも多くなります。

しかしながら、中小規模のほうが弁護士とパラリーガルとの距離が近く、急な休みでも相談しやすい、産休・育休後の復帰を待ってくれるということもあるでしょう。

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