セキュリティエンジニアの年収・給料はどれくらい？ 統計データも解説
セキュリティエンジニアの平均年収・月収の統計データ
セキュリティエンジニアの平均年収・月収・ボーナス
賃金構造基本統計調査
厚生労働省の令和5年度賃金構造基本統計調査によると、セキュリティエンジニアの平均年収は、40歳で558万円ほどとなっています。
・平均年齢：40歳
・勤続年数：11.3年
・労働時間/月：165時間/月
・超過労働：11時間/月
・月額給与：371,600円
・年間賞与：1,123,300円
・平均年収：5,582,500円
出典：厚生労働省「令和5年度 賃金構造基本統計調査」
※平均年収は、きまって支給する現金給与額×12ヶ月＋年間賞与その他特別給与額にて計算。
※本統計はサンプル数が少ないため、必ずしも実態を反映しているとは限りません。
セキュリティエンジニアの手取りの平均月収・年収・ボーナスは
セキュリティエンジニアの年収額は、経験年数に応じて変わります。
セキュリティエンジニアになったばかりの年収額は300万円程度と、低めになってしまう場合も少なくありません。
月給に直した場合、仮に夏と冬のボーナスが2ヶ月分ずつとすると、入社直後は月給20万円程度という場合もあるでしょう。
一方で、平均年収は30代になると500万円前後、40歳を過ぎると600万円を超えてきます。
従ってスキルと実績を上げることにより、手取りを月30万円程度にアップさせることは十分に可能です。
また、セキュリティエンジニアは中高年になっても働き続けることができ、さらに給与をアップさせられる仕事といえます。
セキュリティエンジニアの勤務先の規模別の年収（令和5年度）
セキュリティエンジニアの年収は、勤務先の規模が大きくなるとやや高くなる傾向があります。
10人〜99人規模の事業所に勤めるセキュリティエンジニアの年収は481万円、100〜999人規模は547万円、1,000人以上規模は595万円、10人以上規模平均は558万円となっています。
上記グラフの基タイトルは「その他の情報処理・通信技術者」でサーバーエンジニアなど他職業を含むデータです。
※賃金構造基本統計調査より作成。本統計は調査の母数が少ないため、必ずしも実態を反映していない可能性があります。
セキュリティエンジニアの勤務先の年齢別の年収（令和5年度）
セキュリティエンジニアの年収を年齢別に見ると、年齢の上昇にしたがって、年収も上がっています。最も年収が高い世代は、55～59歳の719万円です。
全年代の平均年収は558万円となっています。
上記グラフの基タイトルは「その他の情報処理・通信技術者」でサーバーエンジニアなど他職業を含むデータです。
20代で正社員への就職・転職
セキュリティエンジニアの福利厚生の特徴
セキュリティエンジニアは、企業ごとにさまざまな待遇があることが特徴です。
一例として、以下の手当や制度があります。
・住宅手当
・家族手当
・資格手当
・客先常駐手当
・福利厚生会社のサービスが利用できる（ベネフィット・ステーションなど）
・リフレッシュ休暇
特にセキュリティエンジニアは絶えずスキルアップが求められますから、資格の取得に力を入れる企業も多いです。
例として資格試験の受験料や参考書を会社で負担する、合格時に一時金を支給するといったものがあげられます。
またセキュリティエンジニアの特徴として、転居を伴う転勤がない企業も多いです。
じっくりキャリアを積みたい方は、このような企業を選ぶとよいでしょう。
セキュリティエンジニアの職場別の給料・年収
セキュリティエンジニアの給料や年収は、企業規模による違いはあまりありません。
むしろ、実力しだいで年収が大きく変わることが特徴といえます。
そのなかでも以下のような企業では、1,000万円を超える年収が得られる可能性があります。
・大企業
・コンサル企業
・外資系企業
・海外駐在のある企業
また経験豊富なエンジニアも、年収1,000万円が可能です。
一方で大企業や官庁の場合でも年収200～300万円前後の募集を行う場合があることには、注意が必要です。
各企業とも募集要項に示されている年収額にはかなり大きな幅がありますから、特に経験の浅い方は、募集要項の下限額に注目することが必要です。
20代で正社員への就職・転職
セキュリティエンジニアの雇用形態別の平均給料・年収
セキュリティエンジニアには、正社員、契約社員、派遣社員といった、さまざまな雇用形態があります。
正社員や契約社員、派遣社員の間では、平均給与や年収に大きな差はみられません。
どちらかというと、企業やスキルごとの差が大きく影響するといえるでしょう。
そのなかでも契約社員は正社員よりも給与がやや高め、派遣社員は比較的年収600万円を超えやすいといった傾向はあります。
もっともこれらの雇用形態は期間が決まっていますから、契約満了時に職を失うおそれがあることには注意が必要です。
またフリーランスで働くことも可能ではあるものの、収入は月額50万円から80万円前後と、特に高額とはいえません。
社会保険の部分が自己負担になることを考えると、かえって損になる可能性もあります。
