パイロットになるには

パイロットになるためには、「航空会社に就職してからライセンスを取得する方法」と「航空大学校に入学し、在学中にいくつかのライセンスを取得してから就職する方法」の、大きく2つのルートがあります。

また、操縦に必要なライセンス取得のためには一定の飛行経験を積み、さらに国家試験を受験する必要があります。

この記事では、パイロットになるための道のりや、必要なことについて紹介しています。

パイロットになるには

航空会社のパイロットになるには、大きく2つのルートがあります。

パイロットになる2つのルート
  1. 学校を卒業してから航空会社に入社し、自社のパイロット養成訓練を受けてパイロットになるためのライセンス(資格)を取得する方法
  2. 独立行政法人「航空大学校」に入学し、在学中にいくつかのライセンスを取得し、その後、航空会社に入社する方法

この2つの大きく違う点は、ライセンス取得のために必要な訓練を、航空会社に入社する前に受けるのか、それとも後に受けるのかです。

どちらの方法でも、学生からパイロットを目指すことは可能です。

また、航空会社以外で働きたい場合、自衛隊など官公庁のパイロットを目指す道もあります。

パイロットになるまでのルート

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パイロットの資格・難易度

パイロットの資格は以下の3つがあり、それぞれの試験に合格しなければなりません。

パイロットの資格の種類
  • 定期運送用操縦士
  • 事業用操縦士
  • 自家用操縦士

受験に必要な飛行時間や年齢は資格によって異なりますが、いずれの場合も試験の難易度が高いことを覚悟しておきましょう。

合格するためには、以下で一定の飛行経験を積み、さらに国家試験(学科試験・実地試験)を受験する必要があります。

  • 航空大学校
  • 航空会社の養成カリキュラム
  • 民間のフライトスクールなどの訓練
  • パイロット資格試験の難易度・合格率

    パイロットになるための学校の種類

    ここからは、パイロットになるための学校について解説します。

    大学を卒業して航空会社へ入社する

    日本を代表する企業であるJALやANAといった大手航空会社では、「自社養成パイロット」という枠で、新卒のパイロット候補者を採用しています。

    採用試験の応募条件は次の通りです。

    • 大学新卒者
    • 大学院修士課程修了予定者

    航空会社の自社養成パイロット採用試験は、採用数がわずかであり、非常に狭き門です。

    採用試験では面接のほか、パイロットになるうえでふさわしい資質や身体条件を持っているかを判断する適性検査や身体検査も行われます。

    なお、大手航空会社の子会社の場合は、高卒でも応募可能な場合もあります。

    航空大学校

    ライセンスを取得するために航空大学校で学ぶ道もあります。

    航空大学校に入るためには、大学2年修了者(もしくは短大・高専卒業・専門士・または高度専門士の称号を付与された専門学校卒業者で入学年の4月1日現在で25歳未満の者)が応募資格となっています。

    私立大学のパイロット養成コース

    最近では、一般の私立大学でも在学中にパイロットのライセンスが取得できるようになっています。

    たとえば、2006年に開設された東海大学工学部航空宇宙学科航空操縦学専攻では、ANAと航空大学校の提携により、在学中にライセンス取得が可能です。

    もちろん、大学卒業の「学士」資格も取得できます。

    また、2008年には同様に、法政大学理工学部機械工学科航空操縦学専修と、桜美林大学フライト・オペレーションコースがJALの協力によって誕生。

    さらに、熊本県の崇城大学工学部宇宙システム工学科専修過程パイロットコースが、本田航空の協力で生まれました。

    最近では2019年4月、工学院大学の先進工学部に航空・宇宙分野の新しい専攻が誕生しています。

    これらの私立大学のパイロット養成コースはまだ歴史が浅いものの、パイロットになるためのルートは時代とともに増えています。

    パイロットになるためにはどんな学校に行けばいい?(大学・予備校・専門学校)

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    パイロットライセンスを自分で取るには? 自社養成パイロットとの違いは?

    パイロットを目指す人のなかには、自分で海外に留学して訓練を受け、ライセンスを取得することもあります。

    しかし、海外で取ったライセンスによっては、日本に帰国して既定の試験に合格、または再度試験を受けるなどの必要があります。

    この記事では、パイロットライセンスを自分で取るために必要なこと・自社養成パイロットとの違いについて解説します。

    ライセンス取得者の強み

    少し前までは、パイロットのライセンスを取得するためには、航空大学校に入学して訓練を受けるか、大手航空会社に入社して自社養成パイロットの訓練を受けることのどちらかを選ぶのが一般的でした。

    なお、平成27年の国土交通省の発表によると、日本の主要航空会社で働いているパイロットの内訳は、以下のようになっています。

    • 約40%が航空大学校出身
    • 約34%が航空会社の自社養成
    • 残りの約26%が私立大学や防衛相出身や外国人

    しかし、近年は各航空会社で人手不足が深刻化していることや、LCCの台頭と同時にコストダウンの動きが高まっていることから、自分でライセンスを取得している人材を即戦力として積極的に採用する傾向があります。

    一例を挙げると、2019年現在では、JALグループである株式会社ジェイ・エアが、ライセンス取得者の採用を行っています。

    航空留学でライセンスを取得する方法

    スクール

    パイロットのライセンスを自力で取得しようと思った場合、多くの人が選択するのは、海外に留学して訓練に参加する方法です。

    日本では航空大学校や大手航空会社など、ごく一部の組織でしかパイロットになるための勉強ができませんが、海外では航空産業が盛んでパイロットを養成する航空学校も圧倒的に多いのです。

    留学先として人気があるのはアメリカやカナダ、オーストラリアのフライトスクールです。

    いずれにしても英語が必須となるため、ある程度の語学力を身につけてから留学する必要があるといえます。

    ライセンス

    海外のスクールで取得できるライセンスは、以下の2つが主となります。

    • Private Pilot License (自家用操縦士)
    • Commercial Pilot License(事業用操縦士)
    2つのライセンスの違い
    • 自家用操縦士=既定の試験に合格すれば、日本用のライセンスに書き換えられる
    • 事業用操縦士=取得した国で通用するライセンスなので、日本用に書き換えられない

    前者は日本に帰国して既定の試験に合格すれば日本用のライセンスに書き換えられます。

    しかし、後者はあくまでも取得した国で通用するライセンスであり、日本用に書き換えられません。

    事業用操縦士は再度国内で試験を受け直さなければいけませんが、すでに十分な訓練ができているのでそれほど難しくはないでしょう。

    学費

    海外でパイロットのライセンスを取得する大きなメリットは、費用が安く抑えられる可能性があることです。

    留学となれば渡航費や滞在費はかかってしまいますが、訓練に対する学費としては海外のほうが圧倒的に低く、結果的に100万円以上安くなるともいわれています。

    自社養成パイロットとの違い

    自社養成パイロットの道を選ぶのではなく、自力でパイロットのライセンスを取得することには、以下のメリットがあります。

    • 海外留学をして自分で努力をしてライセンスを掴み取ること
    • 世界中どこでも通用する航空技術と度胸を身につけられること

    また、同世代の日本人に囲まれて企業の中で勉強するよりも、文化や価値観の異なる外国人の中で過ごしたほうが、コミュニケーション能力や本物の語学力が身につくという点も魅力的です。

    留学の手続きやライセンスの書き換えなど、大変なことも多いですが、航空留学にチャレンジする価値は十分にあるでしょう。

    パイロットに向いている人の特徴は?

    パイロットに向いている人

    パイロットは、多くの人命を預かる仕事なので、責任感が強い人であることが必要です。

    また、判断ミスが大事故につながる可能性もあるので、どんな状況においても冷静に判断をし、的確に行動できなければなりません。

    さらに、空の上で交代することはできないため、常に体調を整えておく必要があります。

    そのため、健康であり、自己管理ができるタイプでなければ務まりません。

    年間に2回ほど身体検査があるため、日頃から健康であることを心がけておくことが必要です。

    パイロットとしての身体条件

    パイロットになるためには身体的な条件があります。

    たとえば、航空大学校では応募時の身体検査基準として身長163cm以上という条件をつけていますし、自衛隊では身長158cm以上190cm以下の身長でないとパイロットになれません。

    まずはこのような身長の条件をクリアしている人がパイロットに向いているといえるでしょう。

    パイロットに向いている人・適性・必要なスキル

    パイロットのキャリアプラン・キャリアパス

    航空会社に入社できても、必ずしもパイロットとなれるとは限りません。

    まずは機械工学や気象のことなどパイロットとして働くために必要となる知識を学び、操縦をしながら訓練を重ね、副操縦士になるための試験に合格する必要があります。

    順調にいけば20代後半くらいに副操縦士になり、40歳前後に機長に昇格することが多いようです。

    その後は心身ともに健康を維持できれば、60代まで現場で働き続けることが可能です。

    パイロットを目指せる年齢は?

    パイロットになるために年齢制限はあるのでしょうか。

    パイロットを目指すなら知っておきたい、年齢制限について解説します。

    航空会社の年齢制限

    航空会社の採用ウェブサイトを見てみると、自社養成パイロットコースでは、新卒の学生を前提にしています。

    ただ、それ以外では「年齢制限は設けない」としているところもあるので、30代や40代になってからでもチャレンジできます。

    航空大学校の年齢制限

    その一方で、航空大学校に入るためには、大学2年修了者(もしくは短大・高専卒業・専門士・または高度専門士の称号を付与された専門学校卒業者で入学年の4月1日現在で25歳未満の者)が応募資格となっています。

    航空大学校を目指すのであれば、できるだけ早いうちに進路を決めるほうがよいでしょう。

    パイロットになるには|まとめ

    パイロットになるためには、以下のいずれかの方法を選択するのが一般的です。

  • 学校を卒業してから航空会社に入社し、自社のパイロット養成訓練を受けてパイロットになるためのライセンス(資格)を取得する
  • 独立行政法人「航空大学校」に入学し、在学中にいくつかのライセンスを取得し、その後、航空会社に入社する
  • 大手航空会社の自社養成パイロット採用試験では、大学以上の学歴が求められますが、子会社の場合は高卒でも応募可能な場合もあります。

    航空大学校に入るためには、大学2年修了者(もしくは短大・高専卒業・専門士・または高度専門士の称号を付与された専門学校卒業者で25歳未満の者)が応募資格となっています。

    航空会社に入社できたら、順調にいけば20代後半くらいに副操縦士になり、40歳前後に機長に昇格することが多いです。